「葬式は土日でもできるのだろうか」「参列者のことを考えると、平日より土日のほうがよいのでは」と身近な方を見送るとき、葬儀の日程をいつにするかで悩む方は少なくありません。仕事や学校の都合を考えると、土日開催を検討したくなるものです。
結論からお伝えすると、葬式は土日でも問題なく行えます。曜日による決まりはなく、参列者が集まりやすいというメリットもあります。ただし、火葬場や僧侶の予約が取りにくい、友引と重なると火葬できないことがあるなど、土日ならではの注意点も存在します。
この記事では、土日に葬式を行うメリットと注意点、忌引き休暇が土日と重なった場合の扱い、土日に葬儀ができないときの代替案までをわかりやすく解説します。日程を決める際の参考にしてください。
この記事を要約すると
- 1. 葬式は土日でも問題なく行えます。曜日の決まりはなく式場や葬儀社の多くは土日も対応していますが、亡くなってから24時間は火葬できず、友引は火葬場が休みの場合があるため注意が必要です。
- 土日の葬式は参列者が集まりやすいのが最大のメリットです。会社や学校を休まず参列でき遠方の親族も調整しやすい一方、火葬場や僧侶の予約が埋まりやすく追加料金がかかる場合もあります。
- 忌引き休暇が土日と重なったときの扱いは、勤務先の就業規則によって異なります。土日を数えず平日分だけとする会社もあれば暦日で数える会社もあるため、気になる場合は事前に確認しましょう。
【結論】葬式は土日でもできる
葬式は土日でも問題なく執り行えます。仏教や神道などの宗教・宗派を問わず、「この曜日に葬儀をしてはいけない」という決まりはなく、土曜・日曜・祝日でも通常どおりお通夜や葬儀・告別式を行えます。
実際、多くの葬儀社は24時間365日の体制で対応しており、式場や火葬場も土日に稼働しているところが一般的です。葬式は土日でも問題なく行えるため、参列者の都合や火葬場の空き状況をふまえて日程を決めるとよいでしょう。
なお、弊社は24時間全国対応しております。葬儀に必要のものに厳選した分かりやすいセットプランでの葬儀をご用意しております。事前のご相談・お見積もりも無料で承っておりますので、お気軽にお問い合わせください。
※火葬料金は別途必要になります。
土日でも葬式ができないケース
土曜日・日曜日でもお葬式はできますが、土日が下記のケースではお葬式ができない場合がありますので、注意点を押さえましょう。
- 亡くなってから24時間は火葬できない
- 友引は火葬場が休みのことが多い
亡くなってから24時間は火葬できない
日本の法律（墓地、埋葬等に関する法律）では、原則として亡くなってから24時間を経過しないと火葬・埋葬ができないと定められています。そのため、亡くなったタイミングによっては、土日に火葬を行えず日程が後ろにずれることがあります。これは曜日に関わらず適用されるルールです。
友引は火葬場が休みのことが多い
六曜の「友引」は「友を(あの世に)引く」との語呂から葬儀を避ける風習があり、この日に合わせて休業する火葬場が多く見られます。そのため、土日であっても友引と重なると火葬できない場合があります。ただし都市部では、混雑緩和のため友引でも一部の火葬場が稼働しているケースもあります。
なお、六曜は宗教的な決まりではなく、あくまで慣習です。気にしない考え方もあるため、親族と相談して決めると良いでしょう。
土日に葬式を行うメリット
土日に葬式を行うことには、参列のしやすさを中心に次のようなメリットがあります。
- 参列者が集まりやすい
- 遠方の親族が移動時間を確保しやすい
- 会社や学校を休まずに参列できる
- 遺族が落ち着いて準備・お別れができる
参列者が集まりやすい
仕事や学校が休みの土日は、参列者が予定を合わせやすくなります。多くの方に見送ってほしい場合や、故人の交友関係が広かった場合には、土日開催が向いています。
遠方の親族が移動時間を確保しやすい
遠方から来る親族にとって、前後に休みのある土日は移動・宿泊の調整がしやすくなります。前日入りや当日移動の負担を減らせるのも利点です。
会社や学校を休まずに参列できる
参列者が仕事や学業を休まずに参加できるため、忌引き休暇や有給を使わずに済むケースが増えます。参列者への気遣いという面でもメリットがあります。
遺族が落ち着いて準備・お別れができる
喪主・遺族自身も平日の仕事を気にせず、準備や故人との最後の時間に集中しやすくなります。突然の訃報で慌ただしいなか、心の余裕を持ちやすい点は見落とされがちな利点です。
土日に葬式を行うときのデメリット・注意点
一方で、土日は葬儀の需要が集中しやすいため、次の点に注意が必要です。
- 火葬場・式場・僧侶の予約が埋まりやすい
- 友引と重なると火葬できないことがある
- 追加料金や条件がかかる場合がある
- スタッフや提携先の対応が限られることがある
火葬場・式場・僧侶の予約が埋まりやすい
土日は葬儀が集中しやすく、火葬場・式場・僧侶（お坊さん）のスケジュールが埋まりやすくなります。希望日に予約が取れないと、日程が数日後にずれることもあるため、早めに葬儀社へ相談することが大切です。
友引と重なると火葬できないことがある
前述のとおり、友引に休業する火葬場が多いため、土日が友引にあたる場合は火葬ができないことがあります。日程を決める際は、その週の六曜と火葬場の休業日を確認しておきましょう。
追加料金や条件がかかる場合がある
式場や火葬場、葬儀社によっては、土日祝日の利用に追加料金が設定されている場合があります。逆に料金が変わらないところもあるため、見積もりの段階で「土日でも費用が変わらないか」を確認しておくと安心です。
スタッフや提携先の対応が限られることがある
土日は花屋・料理・返礼品などの提携先が休みの場合があり、手配に制約が出ることがあります。希望がある場合は、対応可能かを事前に確認しておきましょう。
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土日の葬式の場合の忌引き休暇は？
「葬式 土日」で調べる方が特に気にするのが、忌引き休暇との関係です。土日も忌引きの休暇日数として数えるのかなどを解説します。
忌引き休暇は「会社の就業規則」による
忌引き休暇は法律で定められた制度ではなく、各企業・学校が就業規則や規定で任意に設けているものです。取得できる日数や、休日を含めて数えるかどうかも勤務先によって異なります。まずは自社の規定を確認してください。
土日（公休）と重なった場合の数え方
忌引き休暇が土日と重なった場合の扱いは会社によって分かれます。もともと休みである土日はカウントせず平日分だけを忌引きとする会社もあれば、暦日（カレンダー通り）で数え、土日も忌引き日数に含める会社もあります。
「土日と重なると損になるのでは」と気になる場合は、人事や上司に数え方を確認しましょう。
続柄別の忌引き日数の目安
| 故人との続柄 | 忌引き日数の目安 |
| 配偶者 | 10日程度 |
| 父母（実父母） | 7日程度 |
| 子ども | 5日程度 |
| 祖父母・兄弟姉妹 | 3日程度 |
| 配偶者の父母 | 3日程度 |
| 孫・叔父叔母 | 1日程度 |
忌引き休暇の日数は続柄によって変わるのが一般的です。上記はあくまで目安で、実際の日数は勤務先の規定によります。
休日に訃報を受けたときの連絡マナー
訃報を土日など休日に受けた場合でも、勤務先への連絡は必要です。始業時間の少し前を目安に上司へ電話やメールで一報を入れ、忌引きを取得したい旨と、おおよその休暇期間を伝えます。
休暇が長くなる場合は、引き継ぎや緊急連絡先の共有も忘れないようにしましょう。
土日に葬式ができないときの代替案
土日に希望どおり葬儀を行えないケースは珍しくありませんが、多くは工夫や日程調整で対応できます。
【土日にお葬式ができない主な原因】
- 友引で火葬場が休み
- 予約が埋まっている
- 参列者の都合が合わない
それぞれの具体的な代替案を見ていきましょう。
友引で火葬場が休みの場合
友引は火葬場が定休日になっていることが多く、土日であっても火葬ができないことがあります。この場合の代替案は大きく2つです。
- 日程を1日ずらす
友引の翌日に火葬・葬儀を回し、その前日を通夜とする方法です。最もシンプルですが、友引明けは火葬場が混み合いやすいため、早めの予約が欠かせません。 - 友引でも稼働している火葬場を探す
近年は都市部を中心に、友引でも火葬を受け付けている施設があります。近隣に稼働中の火葬場がないか、葬儀社に確認してもらいましょう。
なお、友引に火葬ができなくても、お通夜自体は行えます。「故人があの世へ友を引く」という語呂は火葬・出棺を伴う葬儀・告別式に対する考え方であり、通夜は友引を気にせず行うという整理が一般的です。どうしても友引に葬儀が重なる場合は、棺に「友引人形」を納める地域の風習もあります。
火葬場・式場の予約が埋まっている場合
土日は葬儀が集中するため、火葬場や式場の予約がすでに埋まっていることがあります。特に年末年始や真夏・真冬、大型連休の前後は死亡件数が増え、火葬待ちが発生しやすい時期です。
予約が取れないときは、次のように形式や日程を柔軟に見直します。
- 一日葬にして火葬の枠に合わせる
通夜を省き、告別式と火葬を1日で行う「一日葬」にすれば、空いている火葬枠に予定を合わせやすくなります。日数が短くなる分、遠方の親族の負担も軽減できます。 - 直近で空いている日に火葬を予約し、前日を通夜にする
まず火葬場の空き枠を押さえ、その日を葬儀・告別式、前日を通夜として日程を組み直す方法です。火葬場の予約が最優先という原則に沿った、確実な進め方です。 - 平日を含めて調整する
土日にこだわらず平日も候補に入れると、予約の選択肢が一気に広がります。参列者が限られる家族葬なら、平日開催のハードルはさらに下がります。
参列者の都合が合わない場合
「告別式は土日にしたいが、通夜まで土日に収めると日程がきつい」といったケースでは、通夜と葬儀で曜日を分けて組み合わせる方法が有効です。
- 通夜を金曜夜、告別式を土曜にする
仕事終わりに立ち寄りやすい金曜夜に通夜を設定し、休みの土曜に告別式を行えば、参列者が都合をつけやすくなります。 - 参列してほしい人の都合を優先して主軸を決める
全員の予定を合わせるのは難しいため、特に参列してほしい近親者や関係者の都合を軸に日程を決めると調整がスムーズです。
あわせて、参列が難しい方には後日の弔問や香典・弔電で対応してもらう、オンラインでの参列を用意するなど、曜日にとらわれない選択肢も検討できます。
迷ったらまず葬儀社に相談を
いずれの代替案も、最終的には火葬場の予約状況が日程を左右します。火葬場の空きや友引の位置、地域の慣習をふまえて最適な組み合わせを提案できるのは、経験豊富な葬儀社です。
土日に希望どおり進められないと感じたら、自分だけで抱え込まず、まず葬儀社に相談して選択肢を出してもらうのが、後悔のない見送りへの近道です。
※葬儀をご依頼いただいたお客様アンケート調査結果(期間2025年6月〜2026年5月末)
土日の葬式に関するよくある質問
土日に葬儀を検討されている方より、弊社がよくいただく質問についてまとめました。その他についても気になる点ありましたら、24時間全国対応しておりますのでお気軽にお問い合わせください。
日曜日でも葬式はできますか？
日曜日でも葬式は行えます。曜日の決まりはなく、式場・葬儀社の多くは日曜も対応しています。ただし火葬場や僧侶の予約状況によっては希望日に行えないこともあるため、早めの相談がおすすめです。
土日は葬式の費用が高くなりますか？
式場・火葬場・葬儀社によっては土日祝日に追加料金が設定されている場合がありますが、料金が変わらないところも多くあります。見積もりの際に土日の費用条件を確認するとよいでしょう。
友引の土日は火葬できませんか？
友引に休業する火葬場が多いため、火葬できないことがあります。ただし都市部では友引でも稼働している火葬場がある場合もあるため、葬儀社に確認してください。
忌引き休暇が土日と重なると損になりますか？
会社の規定次第です。土日をカウントせず平日分だけ忌引きとする会社もあれば、暦日で数える会社もあります。数え方は勤務先の就業規則で確認しましょう。
葬式は土日でも可能だが予約と友引に注意
葬式は土日でも行うことができ、「参列者が集まりやすい」「遠方の親族が調整しやすい」「会社や学校を休まずに済む」といったメリットがあります。一方で、「火葬場や僧侶の予約が埋まりやすい」「友引と重なると火葬できないことがある」「追加料金がかかる場合がある」といった注意点もあります。
また、忌引き休暇が土日と重なったときの扱いは勤務先の規定によって異なるため、事前の確認が欠かせません。土日開催を希望する場合は、火葬場の空き状況が日程を大きく左右することを踏まえ、早めに葬儀社へ相談して、故人とご家族にとって納得のいくお見送りにつなげてください。
※火葬料金は別途必要になります。
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