葬儀社を途中で変更することは可能？キャンセル時の注意点を解説

身内に不幸が起きたとき、葬儀社は頼もしいサポート役となります。しかし、病院からの遺体搬送が済んだあと、具体的な葬儀プランの契約時に高額な見積もりを出されて困惑するケースは少なくありません。また、希望していた葬儀内容に対応してもらえず、不満が残ることもあるでしょう。そうした場合、途中で葬儀社を変えることはできるのでしょうか。

本記事では、葬儀社を途中で変更できるかどうかや、変更時の注意点について解説していきます。事前に知っておくと安心できるポイントもあわせて紹介するので、ぜひ参考にしてください。

【結論】葬儀社の変更は可能

葬儀社を途中で変更することは可能です。ご遺体を病院から搬送してもらった後でも、通夜や告別式などの式典を執り行う前であればキャンセルできるのが一般的です。

葬儀社を途中で変更することは、決して珍しいことではありません。不満を抱えたまま葬儀を行うと、故人とのお別れに集中できず、後悔が残る可能性もあります。葬儀社の提案や対応が希望に沿わない場合は、できるだけ早い段階で変更を検討しましょう。

葬儀社の変更時に発生する費用

葬儀社を途中で変更すること自体は可能ですが、なかには費用が発生するケースもあります。葬儀社を変更する際にかかる主な費用は、以下の2つです。

• ご遺体の搬送費・人件費・ドライアイス代などすでにかかった経費
• 葬儀の契約後のキャンセル料

具体的に解説していきます。

ご遺体の搬送費・人件費・ドライアイス代などすでにかかった経費

変更前までにかかった経費は、葬儀社に支払う必要があります。以下のような項目のなかから、実際に利用した分の実費が請求されます。

• ご遺体の搬送費
• 安置室の使用料
• ドライアイス代
• 枕飾り
• 対応にあたったスタッフの人件費

費用の計算方法は葬儀社によって異なります。搬送距離が短いケースでは、ドライアイス代などを含めて数万円ほど請求されるのが一般的です。

しかし搬送距離や葬儀社によっては割高になるケースもあるため、明細をもらって詳細を確認するのが大切です。

葬儀の契約後のキャンセル料

書面で正式な契約書を取り交わした後は注意が必要で、一定のキャンセル料がかかります。多くのケースではキャンセル規定が決まっており、それに従ったキャンセル料がかかるのが一般的です。

ただし、キャンセル料があまりにも高額だったり、正式な契約前にもかかわらず請求されたりした場合は、妥当性を確認するのが大切です。新たに依頼する葬儀社や消費者センターに相談してみましょう。

葬儀社を変更する際に注意すべきこと

葬儀社を変更する際には、以下の点にとくに注意が必要です。

• 葬儀社の変更前に新たな葬儀社を探しておく
• 変更後の費用総額をもとに変更を検討する
• キャンセル料には慎重に対応する
• 新たな依頼先の葬儀社に引継ぎを依頼する
• 葬儀日程の変更が必要なケースもある

詳しく説明していきます。

葬儀社の変更前に新たな葬儀社を探しておく

葬儀社を変更する前に、あらかじめ新たな葬儀社を探しておきましょう。

他社の葬儀プランや費用と比較したときに、結局は元の葬儀社のプランがもっとも希望に近いという可能性もあります。前の葬儀社を見切り発車でキャンセルしてしまうと、希望する葬儀社が見つからずに困ることもあるでしょう。ある程度めどが立ってから葬儀社を変更するのが大切です。

ただし、変更の連絡が遅くなるとよぶんに経費がかかる可能性があるため、新たな葬儀社探しは迅速に行いましょう。

なお、弊社では葬儀に必要なものを厳選したセットプランでの家族葬を全国に提供しております。24時間365日対応で、無料でお見積もりも受け付けておりますので、まずはお気軽にお問い合わせください。

変更後の費用総額をもとに変更を検討する

葬儀代の見積額が高額のために葬儀社の変更を希望するケースでは、変更前後の費用総額をもとに変更を検討しましょう。

葬儀社を変更する場合は、すでにかかってしまった実費やキャンセル料が別途発生します。たとえ新たな葬儀社のプランが割安であったとしても、もろもろの経費を上乗せした結果、かえって費用がかさむ可能性もあるのです。

プラン料金だけを比較して安易に葬儀社を乗り換えると、トータルでは損をする可能性があるため十分に注意しましょう。

キャンセル料には慎重に対応する

キャンセル料には慎重に対応しましょう。

葬儀社を変更するからといって、すべてのケースでキャンセル料がかかるわけではありません。書面での正式な契約前であれば、かかった実費を除き違約金などのキャンセル料はかからないのが一般的です。

また契約後であったとしても、葬儀社の説明が実際と異なるなどの問題があった場合は、契約不履行によりキャンセル料が不要になることもあります。キャンセル料が高額過ぎる場合も、消費者契約法に基づき減額できる可能性もあります。

いわれるままにキャンセル料を支払って泣き寝入りするのではなく、新たに依頼する葬儀社にキャンセル料の妥当性を判断してもらうとよいでしょう。

新たな依頼先の葬儀社に引継ぎを依頼する

葬儀社を変更する場合は、新たな依頼先の葬儀社に引継ぎを依頼しましょう。

素人が間に入るより、万事心得ている葬儀社どうしで直接話を進めてもらった方がスムーズにことが運びます。斎場・火葬場の予約状況や、手配の進捗を共有してもらいやすくなり、つつがなく葬儀を行えるでしょう。

葬儀日程の変更が必要なケースもある

葬儀日程の変更が必要なケースがある点にも注意が必要です。

葬儀社が変わる場合は、予約済の斎場や火葬場をそのまま引き継げるケースと、引き継げないケースがあります。引き継ぎ不可の場合は変更前の葬儀社が予約をキャンセルしますが、新たな葬儀社が予約を入れようとした時点ですでに枠が埋まっている可能性もあります。

その場合は日程や会場の変更が必要です。日程や会場を広く告知済みだったり、なんらかの理由で変更が難しかったりするケースでは、元の葬儀社を利用した方がよいこともあります。状況を総合的に判断のうえ、慎重に検討しましょう。

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事前に押さえておくと安心なポイント

いざというときに備え、事前に以下の点を押さえておけば後悔しにくくなります。

• ひとまず搬送のみを依頼する
• 葬儀社の安置所を利用しない
• 事前に葬儀の費用感を押さえておく
• あらかじめ葬儀社を探しておく

それぞれ具体的に見ていきましょう。

ひとまず搬送のみを依頼する

緊急の場合は、ひとまず葬儀社に搬送のみを依頼するのも一つの方法です。

病院や施設からご遺体の搬送をせかされたとき、葬儀社のあてがない場合は先方から紹介された葬儀社に依頼せざるをえないこともあるものです。このようなケースでは、はじめからご遺体の安置後にあらためて葬儀社を検討することにしておけば、葬儀プランや費用をしっかり吟味できます。

通常は搬送後にそのまま葬儀の段取りに進むため、搬送のみの依頼であることを最初にはっきり伝えておきましょう。

もちろん紹介された葬儀社を断り、自分で探した葬儀社に搬送を依頼しても構いません。

葬儀社の安置所を利用しない

状況が許せば、葬儀社の安置所を利用しないでおくのもおすすめです。

ご遺体の搬送先が葬儀社の施設だった場合は、たとえ搬送のみを依頼したとしてもその後の葬儀を断りにくくなることがあります。自宅にご遺体を安置しておけば、万が一葬儀社を変える際にもスムーズに対応可能なため、選択肢の一つとして検討しましょう。

事前に葬儀の費用感を押さえておく

事前に葬儀の費用感を押さえておくのも大切です。

おおまかな費用感がわかっていれば、葬儀社から見積もりを受け取った時点で金額の妥当性を判断しやすくなります。「後から調べたら他社よりかなり高額だった」という事態を防ぎやすくなり、結果的にトラブルを避けやすくなるでしょう。

インターネットで各社のプランを比較したり、見積もりを取ったりすれば、おおよその相場がつかみやすくなります。

あらかじめ葬儀社を探しておく

後悔のない葬儀を行うためにも、葬儀社はあらかじめ探しておくことをおすすめします。

不幸があってから葬儀社を探す場合、精神的な余裕がなく、冷静に判断できないことがあります。葬儀までの時間も限られているため、短期間で葬儀社を決めることがご家族の負担になりかねません。事前に情報を集め、候補を絞っておくと安心です。

複数の葬儀社を比較する時間を確保できるため、費用やプランの内容に納得したうえで依頼しやすくなります。

葬儀社の選び方のコツを知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

葬儀社の変更を希望するよくあるケース

葬儀社の変更を検討するきっかけとしては、主に以下のようなものがあります。

• 急なことで病院や施設からいわれるままに契約してしまった
• 事前の話より実際の見積もりが高かった
• 他社より葬儀費用が高額だった
• 葬儀社の担当者の対応に不満がある
• 希望する葬儀プランが選べない

これらは、大きく「プランや担当者の対応に不満があるケース」と「葬儀費用が高いケース」に分けられます。

希望する葬儀形式やプランに対応していない場合は、葬儀社の変更を検討するのが現実的です。一方、担当者の対応だけが問題であれば、葬儀社に相談することで別のスタッフに変更してもらえる可能性があります。

見積額の高さを理由に変更を検討している場合は、まず提示された金額が相場と比べて本当に高いのかを確認しましょう。相場に見合った金額であれば、葬儀社を変更しても費用が大きく下がるとは限りません。

葬儀の規模を小さくしたり、直葬・火葬式・一日葬などのシンプルな形式に変更したりすることで、費用を抑えられる場合もあります。まずは現在の葬儀社に、予算に合わせてプランを調整できないか相談してみましょう。

直葬や火葬式、一日葬については、以下の記事で詳しく解説しています。

葬儀社の変更で希望の葬儀を行おう

葬儀社は途中で変更可能で、実際に変更を希望する人も一定数います。葬儀プランや費用、担当者の対応などに納得できないのであれば、後悔しないためにも遠慮せず別の葬儀社を検討してみましょう。

ただし、すでにかかった実費は負担する必要があり、正式な契約後であればキャンセル料がかかるのが一般的です。場合によっては葬儀日程の変更を余儀なくされることもあるため、慎重に検討するのが大切です。

いざというときに備え、事前に葬儀社や葬儀プランに目星をつけておくとトラブルを避けやすくなります。スムーズに葬儀を行いやすくもなるため、ぜひ事前にリサーチしておきましょう。

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