葬儀費用は最低いくら必要？プランごとの最低額や費用を抑える方法を紹介

葬儀費用の捻出に苦労している方や、将来の葬儀費用に不安を抱えている方もいるのではないでしょうか。

葬儀費用の最低額は、葬儀会社や葬儀プランによって大きく異なります。事前に把握しておけば、葬儀費用のコストカットも可能です。

本記事では、直葬・火葬式・一日葬・家族葬・一般葬にかかる費用の最低額について紹介します。葬儀費用を抑えるコツや注意点もあわせて解説するので、ぜひ参考にしてください。

全国の平均葬儀費用はおよそ119万円

葬儀費用の全国平均は、およそ119万円といわれています。（特定サービス産業動態統計調査（経済産業省）を元に算出）

近年、葬儀費用の相場は下降傾向にあるものの、依然として高額な出費をともなう宗教儀式であるといえます。

葬儀費用の最低額は葬儀プランによって異なる

葬儀費用の最低額は、葬儀プランによって異なります。以下の葬儀プランごとに相場があるため、内容と費用を押さえたうえでプランを決定するのが大切です。

• 直葬
• 火葬式
• 一日葬
• 家族葬
• 一般葬

なお、葬儀プランの名称は葬儀会社によって異なることがあるため注意しましょう。ここからは、それぞれの葬儀プランの概要と費用について説明していきます。

直葬

直葬の最低額は、10万円が目安です。

直葬は、火葬のみを行う葬儀プランです。お通夜や告別式は省いた小規模な葬儀で、一般的には遺族や親族など身内を中心に執り行います。

直葬では故人とのお別れの儀式を行わないため、斎場の使用料が不要です。祭壇を設けず、読経や戒名など僧侶へのお礼も不要なため、その分費用が抑えられます。

直葬は、葬儀費用の捻出に難航している方や、宗教儀式を行いたくない方におすすめのプランです。

なお、弊社「1日葬・家族葬のこれから」では、ご遺体搬送や会館でのご安置、お棺などの直葬に必要なものを含んだセットプラン料金でご用意しておりますので、ぜひチェックしてみてください。

直葬について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

火葬式

火葬式の最低費用は、20万円が目安です。

火葬式は、火葬に加え僧侶の読経や、故人とのお別れ式を設けた葬儀です。直葬同様、お通夜や告別式は省略し、身内中心に行います。

火葬式では、故人とお別れするための会場を用意し、僧侶を迎えるため、直葬と比較すると葬儀費用は上がります。しかし、故人をお見送りしやすい葬儀プランのため、直葬よりも納得感が得られやすい傾向があります。

火葬式は、葬儀費用は抑えたいものの読経を希望する方や、故人をお見送りする時間を確保したいという方に向いたプランです。

なお、弊社「1日葬・家族葬のこれから」でも無駄を省いたセットプラン料金で全国に火葬式をご提供しております。

一日葬

一日葬の最低費用の目安は、30万円前後です。

一日葬は、お通夜を省き、告別式のみを執り行う葬儀です。身内を中心にした小規模な葬儀で、一日で完了する特徴があります。

お通夜を行わないため、一般的な葬儀と比較し遺族の経済的・身体的な負担を抑えられるメリットがあります。

一日葬は、宗教的な儀式は行いたいがなるべく費用を抑えたいという方や、近親者のみで葬儀を行いたい場合に適したプランです。

なお、弊社「1日葬・家族葬のこれから」でも、不要なものを省いたセットプラン料金で、全国に一律価格で一日葬を提供しています。

一日葬については、以下の記事で詳しく解説しています。

家族葬

家族葬は、40万円程度から実施できることがあります。参列者の人数を抑えることで、一般的な葬儀より費用が抑えられますが、対応の幅が広く、葬儀会社によって費用に差が出ることがあります。

家族葬は、参列者を近親者や親しい友人に限定したうえで、お通夜と告別式を従来通り行う小規模な葬儀です。従来どおりのお通夜と告別式を近親者のみで行いたい方に適した葬儀プランです。

なお、弊社「1日葬・家族葬のこれから」でも全国一律で、不要なものを省いたセットプラン料金で家族葬を提供しています。

家族葬について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

一般葬

一般葬は、60万円程度から実施できる場合もあります。しかし、家族葬よりさらに葬儀内容に幅があり、地域の影響も受けやすいため、実際にはもう少し費用がかかる可能性もあるでしょう。

一般葬は、お通夜と告別式を行う従来どおりの葬儀を指します。風習を重んじる地域や、従来通りの葬儀を希望する方に適した葬儀プランです。

一方で、会場費や僧侶へのお礼に費用がかかるため、葬儀費用を抑えたい方には不向きといえます。

なお、家族葬と一般葬の違いを詳しく知りたい方は以下の記事も併せてお読みください。

葬儀費用がない場合の対処法

葬儀費用の捻出が難しい場合や、なるべく費用を抑えたい場合には、以下の方法を検討しましょう。

• 補助金や扶助制度を活用する
• 公営の施設を利用する
• 葬儀プランを精査する
• 事前に葬儀会社を決めておく

ここからは、それぞれの内容を具体的に解説していきます。

補助金や扶助制度を活用する

葬儀費用を抑えたい場合には、補助金や扶助制度を活用しましょう。

生活困窮者は、葬祭扶助制度を利用可能です。21.5万円を上限に、直葬の葬儀費用の全額または一部を負担してもらえます。生活保護を受給しているなどの適用条件があるので、希望する場合には管轄の自治体に問い合わせてください。

なお、弊社「1日葬・家族葬のこれから」でも葬祭扶助制度を利用した葬儀の対応実績がございますので、ご不明点がありましたらご相談ください。

また、企業の健康保険では埋葬料や埋葬費として5万円まで、国民健康保険では3万～7万円までの葬祭費を支給しています。自動的に給付されるわけではないため、希望する場合には忘れず申請手続きを行いましょう。

公営の施設を利用する

公営の施設を利用すれば、葬儀費用を抑えられます。

管轄の自治体が運営する施設の場合、火葬のみであれば一般的には無料～数万円（民間の場合3万～6万円）程度で利用可能です。宗教儀式を行う場合にも、小規模であれば数万円（民間の場合10万～40万円）程度の斎場費用で実施できることがあります。

ただし、公営の施設は民間施設と比較し利便性やサービスが劣る傾向があります。場合によっては遺族の負担になる可能性もあるため、事前によく確認しておきましょう。

葬儀プランを精査する

葬儀費用を抑えたいのであれば、葬儀プランは慎重に検討しましょう。

一般的には、小規模な葬儀ほど費用が抑えられます。参列者を近親者に絞ったうえで、希望に応じて直葬や火葬式、一日葬などを検討してみてください。

オプション費用にも注意が必要です。基本プランが低額だからといってオプションサービスを追加していくと、最終的にはかえって高くつく可能性もあります。基本プランの内容が満足のいくものか確認したうえで、必要なサービスのみを厳選して利用するのが大切です。

事前に葬儀会社を決めておく

葬儀会社は、事前にある程度絞っておくのがおすすめです。

葬儀費用は葬儀会社によってまちまちです。急な不幸でリサーチが不十分だった場合には、費用が割高になることがあります。

故人が入院中に亡くなった場合には、病院から葬儀会社を紹介されることもありますが、費用の面で納得できない可能性もあります。

事前に複数の葬儀会社をチェックし、希望に合ったプランをいくつかピックアップしておくと、いざというとき慌てずに済むでしょう。

弊社、「1日葬・家族葬のこれから」では事前にお問い合わせいただいたお客様には、特別料金でご案内しております。24時間365日、葬儀の専門スタッフが無料で受け付けておりますので、まずはお気軽にお問い合わせください。

葬儀会社によっては、葬儀ローンやクレジットカード決済を利用できることがあります。カードによっては分割支払いにも対応しているため、すぐに現金を用意するのが難しい場合には検討材料の一つにしましょう。

なお、弊社ではクレジットカード払いに対応しておりますので、お問い合わせの際にお申し付けください。

葬儀会社を選ぶ際のポイントを押さえておきたい方は、以下の記事を参考にしてください。

葬儀費用を抑える際の注意点

葬儀費用を抑える際には、以下の点に注意しましょう。

• 葬儀費用を抑えるだけでは後悔する可能性がある
• 公営施設は火葬まで日数を要することがある
• 僧侶を呼ばない場合は周囲とのトラブルに発展する可能性がある

それぞれの内容を詳しく解説していきます。

葬儀費用を抑えるだけでは後悔する可能性がある

葬儀費用を抑えることだけに注力すると後悔する可能性があります。思ったようなお見送りができず、あとになって不満を覚える要因となります。

葬儀を小規模にし、プランの内容を絞れば費用は抑えられますが、本来希望する葬儀からかけ離れた内容になるかもしれません。火葬のみを行う直葬の場合、気持ちの整理がつかないまま葬儀が終わってしまうこともあるでしょう。

譲れないポイントを精査したうえで葬儀プランを選択するのがおすすめです。

公営施設は火葬まで日数を要することがある

公営施設は、火葬まで日数を要することがある点にも注意が必要です。

公営の施設は費用を抑えられるため人気が高く、予約待ちが発生することがあります。火葬までの期間、遺体安置料やドライアイス代がかかるため、予想以上に費用が膨らんでしまうケースもあります。

特に人口の多い都市部では希望者が多い傾向があることを心にとどめておきましょう。

僧侶を呼ばない場合は周囲とのトラブルに発展する可能性がある

僧侶を呼ばない葬儀プランの場合には、周囲とのトラブルが起こる可能性があります。

直葬は費用が抑えられますが、基本的には僧侶を呼びません。宗教儀式を行わず、お布施や戒名料もお渡ししないため、菩提寺から埋葬を拒否されることがあります。菩提寺への埋葬を希望する場合には、事前に相談しておくことが大切です。

また、お通夜や告別式を行わない場合、親戚や知人から理解されず、非常識だと指摘されることもあります。トラブルを避けるためにも、あらかじめ意図をしっかり説明しておきましょう。

葬儀費用は、必ずしも喪主が全額負担しなければならないものではありません。金銭的な理由から儀式の場を設けない場合には、正直に相談してみるのもひとつの方法です。

なお、弊社では菩提寺などお寺とのお付き合いがない方や、遠方でお越しいただけない方に、全国一律価格で僧侶を手配いたします。お車代や心付けなども全て含まれた定額の手配料金ですので、安心してご依頼ください。

葬儀費用を把握し希望にそった葬儀を執り行おう

小規模な葬儀であれば、費用を最小限に抑えられます。状況次第では、補助金や扶助制度を利用できることもあるので、事前にチェックしておくと安心です。

葬儀費用は葬儀会社によっても異なります。事前に各社のプランを確認し、必要に応じて問い合わせしておけば、葬儀費用を抑えつつ納得のいく葬儀を行えるでしょう。いざというときに慌てないためにも、あらかじめリサーチしてみてはいかがでしょうか。

弊社では、価格を抑えたプランパックでの葬儀をご用意しています。参列人数に応じた広さの式場で、現代に合わせたシンプルな葬儀を行えます。依頼・相談は24時間365日受け付けているので、興味をお持ちの方はぜひお気軽にご相談ください。