家族葬は少人数でも問題ない？参列人数の目安と範囲、マナーを解説

家族葬は少人数で行われることが多いものの、具体的な参列者数の定義はありません。そのため、「何人までが家族葬なのか、「限りなく少人数の場合でも葬儀を執り行えるのか」と疑問を抱く方もいるのではないでしょうか。

今回は、一般的な家族葬の参列者数の目安や参列人数ごとの参列者の範囲、家族葬を執り行う際のマナーなどをていねいに解説します。家族葬ならではのアットホームなお別れの場で、故人を穏やかに送り出しましょう。

家族葬に人数制限はない

故人の家族や親しかった人のみが参列する家族葬は、一般葬に比べて小規模に執り行われます。参列者数や参列できる範囲に決まりはありませんが、一般的には10〜30人程度で行われるケースが多く見られます。

家族葬に参列する人は、故人や遺族の意向にしたがって選定されます。故人に縁のある人を招き、満足度の高い式典にしましょう。

参列者5人以下でも問題ない？

家族葬は参列人数に制限がないため、5人以下の少人数でもまったく問題ありません。近年は高齢化によって参列できる親族がほとんど残っていなかったり、経済的に大規模な葬儀を執り行えなかったりするケースもあります。参列できる人が少ない場合は、無理に人数を増やそうとせず、少人数で静かにお別れの時間を過ごしましょう。

家族葬に呼ぶ範囲とは？

家族葬の参列者は、3親等以内の親族が中心です。両親・兄弟姉妹・祖父母・子ども・孫・叔父叔母などがこれにあたります。また、参列者は必ずしも家族だけである必要はありません。家族や親戚に加えて、故人と特に親しかった友人・恩師・近隣住民などを招くこともあります。

ただし、呼ぶ人が増えたり故人との関係性があまりない相手が増えたりすると家族葬の意味が薄れてしまうため、

あくまでも誰に来てほしいかを基準に判断することをおすすめします。

関係性の深さ	対象者
1親等	両親・義両親・子ども・子どもの配偶者
2親等	祖父母・義理の祖父母・兄弟姉妹・義理の兄弟姉妹・兄弟姉妹の配偶者・孫・孫の配偶者
3親等	曽祖父母・義理の曽祖父母・叔父叔母・義理の叔父叔母・叔父叔母の配偶者・甥姪・義理の甥姪・甥姪の配偶者・曾孫・曾孫の配偶者
4親等	いとこ・大叔父叔母・姪甥の子ども

なお、家族葬はどこまで呼ぶかについては、以下の記事で詳細に解説していますので併せてチェックしてみてください。

20人程度で行う場合の参列者の目安

家族葬を20人程度で行う場合、配偶者・子ども・孫などの直系家族と、兄弟姉妹・その配偶者・甥姪などの近しい親族のみを招くとちょうどよい人数に収まります。これらの範囲に加えて、故人ととくに親しかった友人や知人を招いてもよいでしょう。

参列人数が20人程度であれば、親族や故人と関係性の深かった人をバランスよく招くことができ、温かな雰囲気で葬儀を執り行えます。

10人程度で行う場合の参列者の目安

10人前後で家族葬を行う場合は、参列者を故人の直系親族や同居家族に限定するのが一般的です。たとえば、配偶者・子ども・孫・兄弟姉妹・両親といったごく近しい関係者が対象となります。家族葬のなかでもとくに少人数で行うため、香典や供花は辞退するケースがほとんどです。

遺族に高齢者が多い場合や、故人から「身内だけで静かに見送ってほしい」と伝えられている場合に多く見られる形式で、遺族の負担を軽減しながら静かにお別れの時間を過ごせます。

家族葬に呼ぶかどうか迷ったときの判断ポイント

家族葬に誰を呼ぶか迷った場合は、故人の意志や生前の関係性をもとに考えます。生前に故人から「静かに送り出してほしい」「特定の人だけに参列してほしい」といった希望があった場合は、その意志を尊重することが大切です。

また、遺族自身の負担・会場の広さ・費用面なども考慮しながら、無理のない範囲で参列者を決定しましょう。判断が難しい場合は、後にトラブルにならないように参列をお願いしておくと無難です。

家族葬と一般葬の違い

家族葬と一般葬は、参列者の範囲・葬儀の規模・費用などに違いがあります。家族葬は一般葬よりも参列者が少ないため、故人とのお別れの時間をゆっくり取れるという魅力があります。

	家族葬	一般葬
参列者の人数	10〜30人程度	50人以上
参列者の範囲	3親等以内の親族や親しい友人など	家族・知人・近所の人・仕事関係者など
葬儀費用	30〜100万円程度	100〜200万円程度
香典の対応	遺族の意志によって辞退するケースもある	基本的に受け取る

なお、家族葬と一般葬の違いについては、以下の記事で詳しく解説しています。

少人数の家族葬を選ぶメリット

参列者の少ない家族葬は、遺族のさまざまな負担を軽減することができます。

葬儀費用を安く抑えられる

少人数で行う家族葬は、一般葬に比べて費用を大幅に抑えられるのが大きな魅力です。一般葬の費用相場は100～200万円程度と高額ですが、家族葬の費用相場は30〜100万円程度とおよそ半額以下で葬儀を執り行うことができます。

近年は高齢化や長期にわたる病気療養などによって、葬儀費用に充てられる予算が少ないケースが増えています。「できるだけ安く葬儀を執り行いたい」「お通夜と葬儀は省略したくない」と考える遺族にとって、家族葬は最も適した葬儀形式といえます。

葬儀形式	費用相場
一般葬	100～200万円程度
家族葬	30～100万円程度
一日葬	30～50万円程度
直葬	20～50万円程度

さらに費用を抑えたい方は、家族葬を行う際の費用の抑え方を以下の記事で解説していますので、参考にされてください。

親族のみで静かにお別れができる

家族葬は参列者が少ないため、限られた親族だけで静かに故人と向き合える時間を持つことができます。当日は会葬者対応に追われることがないため、故人との最期の時間をゆっくりと過ごせるでしょう。アットホームな空間で葬儀を行いたい方におすすめです。

葬儀前後の準備の負担が軽減される

家族葬では、会食や香典返しなどを準備する負担も大幅に軽減されます。参列者が少ないため、通夜振る舞い・精進落としの料理の手配や会葬御礼・香典返しなどの返礼品の数も少なく、スムーズに手配が進められるでしょう。また、当日の受付対応や案内係などの人手も最小限で問題ありません。

葬儀は当日だけでなくその前後の準備にも大きな負担がかかりますが、家族葬なら遺族の負担を最小限にできます。

故人や遺族の意向を葬儀内容に反映しやすい

参列者が少ない家族葬では、葬儀の形式に縛られず、故人や遺族の希望に沿った自由な内容の葬儀を行いやすくなります。無宗教で葬儀を執り行ったり、音楽葬や手紙の朗読などの個別の演出を取り入れたりすることも可能です。小規模だからこそ、故人の希望が詰まったオリジナルな葬儀を実現できます。

少人数の家族葬を選ぶデメリット

故人を静かに見送れる家族葬ですが、参列者を限定することで生じるデメリットもあります。

親交のあった人が全員参列できない

参列者を限定する家族葬では、故人と親交のあった知人・友人・職場関係者全員が参列することは叶いません。そのため、葬儀に招かれなかったことを知った人から「呼ばれなかった」と不満を抱かれるケースも珍しくありません。参列者選びに迷う場合や、後のトラブルを避けたい場合は、訃報のタイミングや相手への対応に配慮が必要です。

親族から反対される可能性がある

故人や遺族が家族葬を希望していても、ほかの親族が参列者の多い一般葬を希望するケースも考えられます。家族葬が一般的になったのはここ10年ほどと歴史が浅いため、とくに年配の親族ほど、家族葬を選ぶことに不満を示す場合があります。

親族間でトラブルにならないよう、事前に親族の意向を確認しながら、しっかりと話し合っておくことが大切です。

葬儀後の弔問対応の手間が増える

家族葬では、葬儀に参列できなかった知人や関係者が、後日自宅に弔問に訪れることが増えます。弔問を辞退しない場合は、弔問客が来るたびに対応が必要となるため、結果的に遺族の負担が増えてしまうかもしれません。

弔問対応の負担を減らしたい場合は、弔問を辞退する方針をあらかじめ決めておきましょう。葬儀に参列しなかった人の弔問・香典・供物を辞退する場合は、訃報を伝える際にあわせてその旨も伝えるとスムーズです。

香典収入が少なくなる

家族葬では香典を受け取る数が限られるため、参列者の多い一般葬に比べて香典収入が少なくなります。香典を葬儀費用の支払いに充てることを考えている方もいるかもしれませんが、香典収入だけをあてにするのは危険です。

葬儀費用の多くは故人の遺産や遺族の資金でまかなう必要があることを、あらかじめ理解しておきましょう。

家族葬を執り行う際の注意点

家族葬をトラブルなくスムーズに進めるためには、事前の準備や参列者への対応に配慮が求められます。

参列をお願いする相手には他言無用の旨を伝える

家族葬は限られた人のみで行う葬儀のため、参列をお願いする相手には「他の人に知らせないでください」と明確に伝えておくことが重要です。葬儀情報が広まると、参列希望者が増えたり、招かれていない人との間にトラブルが生じたりすることがあります。せっかく家族葬を選択したのであれば、静かに故人を見送れるよう、情報管理を徹底しましょう。

参列しない相手には葬儀後に訃報を伝える

家族葬に招かなかった人には、葬儀が終わってから訃報を伝えるのが一般的です。このとき、家族のみで葬儀を執り行ったことや、香典・供物等は辞退していることも合わせて伝えると、相手も対応しやすくなります。また、より丁寧に訃報を伝えたい方は、手紙やハガキで知らせるという方法もあります。

一方、故人や遺族が勤めている職場には、参列を依頼しない場合でもすぐに連絡するのがマナーです。慶弔休暇の取得や会社からの見舞金などの対応が発生するため、できるだけすぐに事情を伝えましょう。

香典の扱い方を事前に決めておく

香典を受け取るか辞退するかの判断は、遺族間で事前に方針を決めておくことが大切です。香典を辞退する場合は、訃報や葬儀案内状の際に「故人の遺志により、香典は辞退させていただきます。」などと明記しましょう。

香典の取り扱い方が不明確なままだと参列者の混乱を招いてしまうため、対応方法は統一し、早めに意志を伝えることが求められます。

葬儀後の弔問はできるだけ断らずに対応する

家族葬では、葬儀に参列できなかった人が、後日弔問を希望することがよくあります。弔問を辞退している場合は一度断ってもかまいませんが、それでも訪問の意志が強い場合は、丁寧に対応するのがマナーです。また、弔問の際に香典や供花を送られる場合もあるため、受け取るかどうかの方針を事前に決めておくとスムーズです。

後日弔問の対応は遺族にとって負担になりがちですが、故人との関係を大切にする人の気持ちに寄り添うことで、今後の関係性の構築にもつながります。無理のない範囲で、できるだけ柔軟に対応しましょう。

家族葬に参列する際のマナー

家族葬に参列を依頼された場合は、マナーを守って故人や遺族にお悔やみの気持ちを伝えましょう。

香典辞退をしていない場合は香典を包む

香典を辞退する案内がなければ、一般的な香典マナーに則って香典を包むのがマナーです。包む金額の目安は故人との関係性や自身の年齢によって変動するため、必ず事前に相場の金額を調べておきましょう。相場よりも高い金額を包んでしまうと、かえって遺族に気を遣わせてしまうため、好ましい対応とはいえません。

また、香典は香典袋の書き方や当日の渡し方にも細かくマナーがあります。以下の記事で詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてください。

訃報や葬儀情報をほかの人に伝えない

家族葬に招かれた場合は、参列者以外に情報を漏らさないことが非常に重要です。訃報や葬儀の詳細を不用意に周囲へ伝えてしまうと、遺族を巻き込むトラブルを招いてしまうおそれがあります。SNSでの発信も控え、家族葬であることを意識した慎重な言動を心がけましょう。

参列するときは一般的な喪服を着用する

家族葬であっても、参列時には一般的な準喪服を着用するのがマナーです。男性は黒のスーツに白無地のワイシャツ・黒のネクタイを合わせたスタイル、女性は黒のワンピースまたはアンサンブルを着用しましょう。アクセサリーはパールのみ、靴やカバンも黒で統一します。

以下の記事では、家族葬に参列する際の服装についてより詳しく解説しています。ぜひ、あわせて参考にしてください。

家族葬に参列できない場合の対応方法

葬儀への参列案内がなかった場合や、都合がつかずに参列できない場合も、遺族や故人に配慮した対応が求められます。

葬儀案内がなかった場合は無理に詳細を聞かない

家族葬は参列者を限定して行うため、遺族からの葬儀の案内がなかった場合は招待されていないと判断しましょう。遺族から話を切り出されていないのに、葬儀の詳細について詮索するのは好ましくありません。

遺族の意志を尊重し、余計な負担を増やさないためにも、静かに見守ることが大切です。また、葬儀に参列できなくても、後日改めて弔意を伝える方法もあります。

香典・弔電の対応は遺族の意向に合わせる

家族葬に参列できない場合でも、香典や弔電で弔意を伝える方法があります。ただし、家族葬では香典や供物の一切を辞退しているケースが珍しくないため、まずは遺族の意向を確認することが重要です。

もし香典や供物を辞退していた場合は、無理に送らないのがマナーです。遺族の対応状況に合わせて、相手に気を遣わせない対応を心がけましょう。

後日弔問に伺う場合は必ず事前に連絡する

葬儀後に後日弔問を希望する場合は、必ず事前に遺族へ連絡をとり、自宅に伺ってもよいか都合を確認しましょう。突然の訪問は遺族に精神的・時間的負担をかけてしまうため、アポなしの訪問はマナー違反です。

また、香典や供物を持参したい場合は、辞退の有無もあわせて確認しておくと安心です。遺族は葬儀後も忌明けまでは忙しい日々が続くため、相手の都合や事情に配慮する姿勢が大切です。

少人数の家族葬で故人を静かに見送りましょう

家族葬は、故人や遺族の意向に沿った形式で静かに執り行えるのが魅力です。参列者の数や範囲に決まりはないため、故人や遺族との関係性を考慮しながら参列者を選びましょう。少人数で執り行う葬儀ならではのメリットや注意点をふまえ、丁寧な準備を行うことが大切です。

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