葬儀の流れ

病院で死亡後すぐに直葬できる?火葬までの流れや注意点を解説

病院で死亡後すぐに直葬できる?火葬までの流れや注意点を解説

直葬とは、一般的な通夜や葬儀を行わず、納棺と火葬のみを執り行う形式の葬儀です。一般葬や家族葬などの形式に比べて簡易的ですが、そのぶん費用を大幅に抑えることができます。

そこで今回は、病院で息を引き取った人が直葬を行う場合の流れや、直葬を選択するメリット・デメリットなどを詳しく解説します。直葬を検討している方は、ぜひ参考にしてみてはいかがでしょうか。

この記事を要約すると

  • 病院から火葬場へ直行して、その日に火葬することはできません。墓地、埋葬等に関する法律で、死後24時間は火葬できないため、火葬までの間、自宅や安置施設などでご遺体を安置する場所が必要です。
  • 火葬は、死亡から24時間が経過した後に可能になります。亡くなった時刻と火葬場の空き状況によりますが、最短は翌日、実際は2〜4日後になることも多くあります。
  • 病院の霊安室にいられるのは数時間程度のため、亡くなったらすみやかに葬儀社へ連絡し、搬送と安置先の手配を進めましょう。
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【結論】病院で死亡後すぐに直葬はできない

病院で死亡してそのまま直接火葬場に向かい火葬できるかどうかですが、法律により死亡から24時間は火葬ができないため、どれだけ急いでも当日中の火葬はできません。

そのため、病院で亡くなった後に火葬ができる最短の日は、「死亡の翌日」です。

また、最短の翌日に火葬できるのは、火葬場の予約がすぐに取れた場合に限られます。実際には死亡から2〜4日後になるケースも多いことを、あらかじめ想定しておきましょう。

なお、弊社では病院へのお迎え・安置場所への搬送・火葬場の予約・役所の手続きなど、直葬に必要なものを含めたセットプランでご用意しております。24時間365日、事前のご相談も受け付けておりますので、お気軽にお問い合わせください。

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病院で亡くなった後の直葬の流れ

  • 臨終を迎える
  • 葬儀社に依頼の連絡をする
  • 死亡診断書の発行
  • ご遺体搬送・ご遺体安置
  • 葬儀社との打ち合わせ
  • 死亡届と埋葬許可申請書の申請
  • 納棺・出棺
  • 火葬
  • お骨上げ

ここからは、病院で亡くなってから直葬を行うまでの一連の流れを解説します。

臨終を迎える

故人が病院で臨終を迎え、息を引き取ると、医師による死亡の診断が行われます。その後、病室から霊安室にご遺体が移されます。

関連: 病院で死亡したら浴衣に着替える?エンゼルケアについて解説

葬儀社に依頼の連絡をする

故人が息を引き取ったら、葬儀社に依頼の連絡を入れましょう。できるだけすみやかに火葬を行いたいと考えている方は、亡くなった後すぐに連絡を入れることが大切です。葬儀社によっては、ご遺体搬送やご遺体安置の段階からサポートに入ってくれる場合があります。

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死亡診断書の発行

故人を病院から安置所に搬送するタイミングで、病院から「死亡診断書」を受け取りましょう。死亡診断書は自治体に提出する「死亡届」と葬儀の際に必要な「埋葬許可申請書」を作成する際に必ず必要となる書類です。受け取る際にお金がかかるので、あらかじめ手元に現金を用意しておくと安心です。

ご遺体搬送・ご遺体安置

ご遺体の安置所の手配が完了したら、寝台車に乗せて安置所まで搬送します。ご遺体の搬送は、専門業者や葬儀社に任せるのが一般的です。

遺体安置所では、ご遺体の腐敗を防ぐためにドライアイスで保護をしたり、末期の水・湯灌・死化粧などの一連の処置を施したりします。安置所によっては、遺族の立ち会いが可能です。

葬儀社との打ち合わせ

病院からご遺体を搬送したら、葬儀社と火葬の日取りや段取りの打ち合わせを行います。直葬の場合は、一般葬や家族葬よりも打ち合わせに時間がかかりません。

死亡届と埋葬許可申請書の申請

死亡診断書を受け取ったら、「死亡届」と「火葬許可申請書」を役所に提出します。死亡届は、死亡の事実を知った日から7日以内に提出します。受け付けられると「火葬許可証」が交付されます。火葬許可証は、火葬の際に火葬場に提出します。

火葬後は、火葬済みの証印が押されて「埋葬許可証」として返されるため、納骨のときまで大切に保管してください。申請する時間がない場合は、葬儀社が代行してくれる場合もあります。

なお、弊社では死亡届の発行手続きの代行をプラン料金内に含んでおりますので、安心してお任せください。

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納棺・出棺

火葬場へご遺体を搬送する前に、ご遺体を棺に納める「納棺の儀」を執り行います。故人と顔を合わせられる最後のタイミングとなるため、後悔のないお別れをしましょう。納棺の儀が終わったら、火葬場へと出棺します。

火葬

出棺した棺は火葬炉へと運ばれ、火葬が行われます。火葬の間、遺族は待合室で待機します。

お骨上げ

火葬が終わったら、故人の遺骨を骨壷に納める「お骨上げ」の儀式を行います。この儀式は「故人を三途の向こう側に橋渡しする」という意味合いのある大切な儀式で二人一組で箸を使って骨壷に骨を納めます。

これで葬儀は一旦終了となりますが、命日から7日目には初七日法要、49日目には四十九日法要や納骨法要などを行います。仏式にならう場合は、これらの法要の手配も進めていきましょう。

直葬の流れについてご不明な点がございましたら、弊社「1日葬・家族葬ならソファミ」にお問い合わせください。
24時間全国対応で、無料で何度でも、葬儀に詳しい専門スタッフが、丁寧にサポートいたします。

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また、以下の記事では直葬の流れについてより詳しく解説しているので、ぜひあわせてチェックしてみてください。

関連: 【直葬の流れ 完全ガイド】選ばれる理由と注意点も解説

そもそも直葬とは?

直葬は一般的な葬儀の形式と異なり、通夜や告別式などを行わず、近親者のみで火葬と簡単な式のみを執り行う形式です。斎場を使用せず、料理を振る舞うこともないため、葬儀にかかる一式の費用や飲食接待費用を大きく抑えることができます。

直葬は葬儀にあまりお金をかけたくない方や、一般葬や家族葬のように時間をかけて式を執り行うことに負担を感じている方に適したお別れの形式です。

なお、弊社は全国対応で直葬プランもご用意しております。必要なものを含んだ分かりやすいセットプランでの直葬を提供しておりますので、葬儀が初めての方もご安心して利用いただけます。

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また、以下の記事では直葬の費用や流れについてより詳しく解説しているので、ぜひあわせてチェックしてみてください。

関連: 直葬とは?火葬だけ?費用や流れの特徴・注意点を完全ガイド

病院で死亡後すぐに直葬を行う際の注意点

病院で亡くなった際に直葬を選択する場合、いくつか知っておきたいポイントがあります。

火葬ができるのは亡くなってから24時間後

通夜や葬儀を簡略化するからといって、亡くなってすぐに火葬ができるわけではありません。日本では、故人が亡くなってから24時間は火葬をしてはならないという法律があります。

そのため、火葬が行えるのは早くても亡くなった次の日以降になります。丸一日はご遺体を安置する必要があることをあらかじめ認識しておきましょう。

ご遺体の安置場所を手配する必要がある

安置場所特徴注意点
自宅故人と過ごす時間を持てるドライアイスなどの保全が必要。集合住宅では搬入のルール・スペースの確認
葬儀社の安置施設自宅で安置できない場合の一般的な選択肢。専用の設備がある安置日数・面会の可否・料金(プランに含まれる日数を超えると追加費用)を確認
火葬場の安置室火葬場に併設されている施設もある利用には条件がある(予約制・日数・面会の可否など)。火葬場は予約制で、遺体を持ち込んでもその日に火葬してもらえるわけではない

病院で亡くなってから直葬でお別れをする場合、滞在場所は病院と火葬場だけとイメージしている方も多いのではないでしょうか。

しかし、先に説明したように、亡くなってから最低でも24時間は遺体を安置する必要があります。病院で長時間遺体を預けることはできないので、亡くなったらすぐに遺体の安置場所を手配しましょう。

場合によっては火葬場に安置所が併設されている施設もありますが、そうでない場合は遺体の移送にコストがかかることに注意してください。

なお弊社では、安置施設でのご安置料金をあらかじめプラン内に含んでおりますので、ご安心ください。※規定日数と超える場合は追加料金がかかります。

直葬であっても葬儀社を介すのが一般的

直葬を選択する場合、ほかの形式のような細かい段取りの打ち合わせは発生しませんが、一般的には葬儀社に手配を依頼します。法律上、遺族が自分で手配することも不可能ではありませんが、搬送車両・棺・ドライアイス・火葬場の予約・書類の手続きなど、準備するものが多く、葬儀社に依頼するほうが確実です。

近年は通夜・葬儀を行わず直葬のみを行うプランを用意している葬儀社も増えています。依頼しようと考えている葬儀社が直葬に対応しているかどうか、事前にリサーチしておくことが大切です。

なお、弊社「1日葬・家族葬ならソファミ」では、低価格の直葬プランをご用意しており、ご安置先の手配や病院へのお迎えにも迅速に対応いたします。
また、病院から紹介された葬儀社をお断りしても失礼にはあたりませんので、お客様のご希望に合わせた直葬をご検討の際は、ぜひご相談ください。葬儀専門のスタッフが不安を解消できるようサポートいたします。

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病院で亡くなって直葬を行うメリット

病院で亡くなったときに直葬を選択することには、さまざまなメリットがあります。

葬儀費用を抑えられる

直葬を選択することの1番のメリットは、葬儀費用を抑えられることです。直葬・火葬式にかかる費用の平均は20〜50万円で、葬儀にかかる平均費用の119万円(経済産業省:特定サービス産業動態統計調査をもとに算出)と比べて非常に安く執り行えます。

直葬は通夜と葬式を執り行わないため、そのぶんの費用がかかりません。葬儀にかかる一式の費用や僧侶へのお布施、参列者へ振る舞う会食の費用を浮かせることができるほか、参列者が少ないため香典返しの費用も抑えられます。

なお、弊社では必要なものだけに厳選しているため、相場よりも抑えた価格での直葬プランをご用意しております。全国対応しており、24時間365日・無料でご相談のみも受け付けておりますので、まずはお気軽にお問合せください。

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関連: 葬儀費用の最低はいくら?最安の葬儀・お金がない場合の対策を解説

遺族の負担が減る

直葬は納棺の儀と火葬のみを執り行う形式で、一般的な通夜・葬儀は行いません。直葬の形式を選択した場合、遺族が葬儀の準備をするときの負担を最小限に抑えられます。

故人が亡くなってから葬儀を執り行うまでの期間は数日ほどと短く、タイトなスケジュールのなかで葬儀の手配や参列者の案内などを進める必要があります。喪主の方が忙しい場合やご高齢の場合は、直葬の方が適しているでしょう。

関連: 簡単な葬儀はどれ?一番安い形式や負担が少ない葬儀を紹介

参列者の負担が減る

直葬は遺族が手配をする際の負担を抑えられるだけでなく、参列者の負担も軽減できます。故人の遺族にご高齢の方が多い場合は、2日間にわたる葬儀や長い式典が負担になる可能性があります。直葬は短い式典のみで半日程度で終わるため、一般的な葬儀と比べて体力的な懸念がある方でも参列しやすいでしょう。

無宗教で執り行える

直葬では、火葬の際に軽く読経を行うケースもありますが、基本的には無宗教で執り行われます。

一般的な葬儀は仏教・神道・キリスト教などの形式に則って進められますが、なかには特定の宗教にこだわりたくない方や無宗教で行いたい方もいるのではないでしょうか。直葬を選択すれば無宗教の形式で故人とお別れできるうえ、お布施の費用もカットできます。

関連: 無宗教葬儀とは?メリット・デメリットや流れ、マナーのほか注意点も解説

病院で亡くなって直葬を行うデメリット

病院で亡くなった際に直葬を行うことは、メリットだけでなくデメリットもあります。以下の記事では直葬におけるデメリットを詳しくまとめているので、ぜひ参考にしてみてください。

関連: 直葬のメリット・デメリットは?【失敗しないためのガイド】

お別れの時間が短い

直葬を選択した場合、故人と顔を合わせて最後のお別れができるのは、納棺の前後の一度きりです。場合によっては遺体安置所で面会ができることもありますが、遺族の立ち会いができない安置所もよくあります。

そのため、直葬を選択した場合、短いお別れの時間だけでは遺族の心の整理がつきにくい可能性があります。参列者も限定されるため、葬儀に呼ばれなかった友人や知人が故人ときちんとお別れをできないケースも考えられるでしょう。

関連: 直葬は後悔する?かわいそう?良かった人の声も紹介

菩提寺に納骨できない場合がある

直葬は無宗教で執り行ったあと、納骨のみ仏式にならって行いたいと考えている方もいらっしゃるかもしれません。しかし、菩提寺によっては直葬の形式で葬儀を行った方の納骨を遠慮している場合があります。

葬儀後にトラブルにならないためにも、もし先祖代々のお墓がある場合はあらかじめ住職に連絡をとり、直葬の場合でも問題なく納骨ができるかを確認しておくようにしましょう。

関連: 直葬にお坊さんは呼ばなくてもいい!呼ぶ場合やマナー・注意点も解説

火葬場の空きがない場合がある

火葬場が混み合っている場合、死後24時間が経ってもすぐに火葬ができないケースがあります。その場合は安置時間が長引くため、想定のスピード感で葬儀を終えられなかったり、遺体の安置にかかる費用が増額したりする可能性があります。

葬儀が完了するまでの早さを理由に直葬を選ぼうとしている方は、このようなリスクがあることをあらかじめ念頭に置いておきましょう。

補助金の対象にならない場合がある

故人が国民健康保険・後期高齢者医療に加入していた場合は「葬祭費」(自治体により3〜7万円程度)、健康保険(協会けんぽ・健保組合など)に加入していた場合は「埋葬料」(一律5万円)が支給されます(いずれか一方)。

葬祭費は「葬祭を行った人」に支給されるため、直葬(火葬のみ)の扱いは自治体によって異なります。火葬のみでも対象とする自治体が多い一方で、対象外とする自治体もあります。申請前に、お住まいの市区町村の窓口に確認しましょう。申請には火葬許可証(火葬済みの証印があるもの)などが必要になることがあります。埋葬料は、葬儀を行わなくても給付されるとされています。

関連: 葬儀の補助金はいくらもらえる?5つの制度と申請方法をわかりやすく解説

葬儀後の弔問対応が増える可能性がある

直葬は、限られた家族や親族のみが集まって行います。故人の友人や知人であっても最後のお別れをできない場合があるため、葬儀に参列できなかった人が後日訪ねてくるかもしれません。

直葬では参列者を絞ることで参列者対応や香典返しの負担を抑えられますが、後々弔問対応を行ったり香典返しをしたりして、結局手間がかかってしまう可能性もあります。

関連: 【例文あり】家族葬で香典辞退したい場合は?参列者側の対応も解説

病院で亡くなった直後の直葬に関するよくある質問

弊社によくいただく質問をまとめました。そのほか些細なことでもご不安なことありましたら、弊社24時間365日・全国対応しておりますので、お気軽にお申しつけください。

病院で亡くなったらその日のうちに火葬場へ行けますか?

行けません。墓地、埋葬等に関する法律で、死亡から24時間は火葬できないと定められています。また、火葬場は予約制で、ご遺体を持ち込んでも、その場で火葬してもらえるわけではありません。

まずは、自宅や葬儀社の安置施設などにご遺体を搬送し、安置する必要があります。

夜中に亡くなった場合、いつ葬儀社に連絡すればよいですか?

病院の霊安室は、長時間は利用できないことが多いため、深夜や早朝でも、できるだけ早く連絡しましょう。24時間365日対応している葬儀社であれば、病院へのお迎えと安置先の手配を、夜間でも進められます。

なお、弊社では24時間365日・全国対応しておりますので、いつでもご連絡ください。

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自宅に連れて帰れない場合はどうすればよいですか?

葬儀社の安置施設を利用できます。安置できる日数、面会の可否、料金(プランに含まれる日数を超えた場合の追加費用)を、事前に確認しておきましょう。

病院から紹介された葬儀社を断ってもよいですか?

断って構いません。病院から葬儀社を紹介されることがありますが、依頼する義務はありません。すでに決めている葬儀社があれば、その旨を病院に伝え、搬送を依頼しましょう。直葬に対応しているか、費用に何が含まれるかを、事前に確認すると安心です。

直葬のメリット・デメリットを見極め、後悔のないお別れをしましょう

病院で亡くなった方が直葬で葬儀を執り行う場合、遺族や参列者の負担を格段に抑えられます。しかし、一般的な葬儀の形式と違ってゆっくりとお別れができないため、本当に直葬の形式で問題ないかじっくり見極めることが大切です。

弊社が運営する「1日葬・家族葬ならソファミ」では、参列人数に応じた広さの式場で、現代に合わせた家族葬プランをご用意しております。直葬はもちろん、どのプランも葬儀に必要な物品・サービスをはじめから含んだ内容となっております。
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