無縁仏とは？急増する背景や無縁仏にならないための対策を解説

少子高齢化や核家族化が進み、供養やお墓の管理をする人がいない「無縁仏」が社会的な問題となっています。親や配偶者の入院をきっかけに葬儀やお墓について考え始めた方のなかには、先祖代々のお墓を誰が継ぐのか不安を感じている方もいるのではないでしょうか。

そこで今回は、無縁仏が増加している背景や無縁仏になった場合の対応、無縁仏を避けるためにできる対策を詳しく解説します。

無縁仏とは？

無縁仏とは、亡くなった後に遺骨を引き取ったりお墓参りや法要を行って継続的に供養したりする親族や縁故者がいない故人のこと、または継承する人がいなくなったお墓を指す言葉です。身寄りのない方が亡くなったときのほか、親族がいても関係が途絶えている場合や、お墓の管理者が亡くなって後継者が見つからない場合も無縁仏になる可能性があります。

近年は少子高齢化や核家族化にともなう人間関係の希薄化、地方から都市部への移住などによって、先祖代々のお墓を継承することが難しい家庭が増えています。一度無縁仏になると供養が途絶えてしまううえ、霊園や自治体による改葬の負担が生じるため、将来的にお墓を管理する人がいなくなることを見越して墓じまいや永代供養などを生前から検討することが重要です。

無縁仏と無縁墓の違い

無縁仏と無縁墓は似た意味として使われますが、対象に違いがあります。無縁仏は、一般的に供養してくれる親族や縁故者がいない故人を指す言葉で、承継者がいなくなったお墓を含めて使われることもあります。

一方、無縁墓は、管理・承継する人がいなくなったお墓そのものを表す言葉です。もともとは親族によって管理されていたものの、承継者の死亡・転居・親族関係の変化などによって途中から管理する人がいなくなったお墓がこれにあたります。

無縁仏と永代供養の違い

永代供養とは、寺院や霊園などに先祖や本人の遺骨の管理と供養を一任する供養方法です。親族が定期的にお墓を管理する必要がないため、本人に子どもがいない場合や、遠方に住む家族に墓守の負担を残したくない場合によく選ばれています。

永代供養には、合祀墓や個別の永代供養墓・納骨堂・樹木葬などの選択肢があります。将来的にお墓の承継者がいなくなることが予想される場合は、先祖代々のお墓を墓じまいしたうえで永代供養へ移行することで、無縁仏になるリスクを抑えることが可能です。

無縁仏と墓じまいの違い

墓じまいは、現在のお墓から遺骨を取り出して墓石を撤去し、墓地を更地に戻したうえで使用権を寺院や霊園などの墓地管理者へ返還することを指します。無縁仏が墓地を管理する人がいない状態を表すのに対し、墓じまいはお墓を整理するために行う手続きを表します。

墓じまい後の遺骨は、別のお墓へ改葬するか、永代供養墓や納骨堂などへ移すのが一般的です。墓守やお墓の承継者が行うケースがほとんどですが、すでに承継者がいなくなったお墓が整理されるケースも墓じまいに含まれます。なお、墓じまいには墓石の撤去費用や閉眼供養、自治体への手続きなどが発生するため、親族や墓地管理者と相談しながら計画的に進めることが大切です。

無縁仏が急増する理由・背景

近年は全国的な無縁仏の急増が社会問題になっています。無縁仏が増えている背景には、家族構成や生活環境の変化、経済状況など、現代社会ならではのさまざまな事情が挙げられます。

親族でお墓の管理ができなくなった

無縁仏が増える理由として最も多いのが、お墓を管理する親族がいなくなるケースです。お墓の名義人や墓守を行っていた方が亡くなった際、承継者が決まっていなければ、その後のお墓の管理が滞る可能性があります。特に近年は核家族化や少子高齢化が進んでおり、お墓を継ぐ子どもや親族がいない家庭も珍しくありません。

また、地方の過疎化や都市部への移住によって、近年は先祖代々のお墓から遠く離れた場所で生活する人も増えています。親族自身の高齢化で墓参りが難しくなったり、家族間のトラブルなどを理由に承継が進まなかったりするケースもあります。将来的な管理が難しいことが予想される場合は、早めに親族間で対応を検討することが重要です。

故人に身寄りがなかった

身寄りのない方が亡くなり、葬儀や遺骨の引き取り・供養を行う人が見つからないことも、無縁仏が生じる理由のひとつです。近年は単身世帯の増加や親族関係の希薄化などを背景に孤独死が増えていますが、死亡が発見された後の身元の確認や縁故者の捜索にも時間がかかるケースが珍しくありません。

亡くなった後に身元が判明せず、ご遺体を引き取る人がいない死亡者は、法律上の要件に該当すると「行旅死亡人」として扱われます。行旅死亡人となった場合は、自治体が必要な手続きを進めて火葬や納骨を行います。

このように身寄りのない方が亡くなると、供養に時間がかかったり自治体の負担が増えたりするため、生前から葬儀や納骨について準備しておくことが大切です。

親族が遺骨の引き取りを拒否した

故人に親族がいる場合でも、必ずしも遺骨を引き取ってもらえるとは限りません。生前に家族間で深刻なトラブルがあったり、長期間にわたって交流が途絶えていたりすると、親族が故人の遺骨の引き取りを拒否するケースがあります。

また、故人と親しく関わっていた家族がすでに亡くなっており、ほとんど面識のない遠縁の親族しか残っていないケースも考えられます。故人との関わりが薄い親族にとって、葬儀・納骨・お墓の管理を突然求められることは大きな負担といえるでしょう。結果として遺骨の引き取り手が見つからず、無縁仏になってしまう可能性があります。

お墓の管理費を支払えなくなった

寺院や霊園にお墓を建て、供養を継続するためには、お墓の管理費を支払う必要があります。年間管理費の目安は民営の霊園で約5,000円～1万5,000円、公営霊園で約4,000円～1万円程度とされており、寺院によっては別途でお布施が必要になる場合もあります。

管理費は絶えず支払い続ける必要がありますが、一度滞納したからといってすぐに墓石が撤去されるわけではありません。ただし、一定期間管理費の支払いがなく、お墓の管理者や承継者が見つからなかった場合は無縁仏とみなされ、官報への公告や墓所への立札掲示などを経たうえで改葬されることがあります。

無縁仏によって起こる問題

お墓が無縁化すると、遺骨の供養だけでなく、遺骨の取り扱いや親族関係にもさまざまな問題が生じる可能性があります。

仏教の価値観において適切に管理・供養されない

お墓の承継者がいなくなると、お墓参り・墓石の清掃・法要などを行う方もいなくなり、故人や先祖に対する継続的な供養が難しくなります。

特に、お墓が無縁になっていること自体に周囲が気付かなければ、長期間にわたって管理や供養が行われない状態が続く可能性があります。供養に対する考え方は宗派や家庭によって異なりますが、親族による供養を大切にしたい場合には注意が必要です。

お墓の撤去や合祀の対応が事務的になる

無縁墓となり、所定の手続きを経てもお墓の承継者が現れない場合は、墓地管理者によって墓石の撤去や遺骨の改葬が行われます。引き取り手のないご遺体や遺骨についても、自治体が対応するケースがほとんどです。

このような無縁仏への対応は法令や各施設の規定に基づいて事務的に進められるため、遺族が希望する葬送方法や供養の形を反映できるとは限りません。

先祖の遺骨や自身の死後に対して希望する供養方法がある場合は、生前や承継者がいる段階で方針を決めておくことが重要です。

親族間でのトラブルに発展する可能性がある

無縁になりかけたお墓が見つかった場合、誰がお墓を継承し、今後の管理や供養を担うのかを巡って親族間でトラブルになる可能性があります。お墓を維持するためには管理費の支払いに加えて定期的な墓参りや清掃などの負担も生じるため、特定の親族だけに負担が集中すると不満が発生するかもしれません。

また、墓じまいを希望する方と先祖代々のお墓を残したい方で意見が分かれることも考えられます。過去の親族関係や金銭問題が事態を複雑化させる場合もあるため、管理者が元気なうちから親族間で話し合い、方針を共有しておくことが大切です。

後から遺骨の取り出しや改葬を行えない

無縁仏となった遺骨が合祀墓へ納められると、後から特定個人の遺骨だけを取り出せなくなるのが一般的です。合祀では複数人の遺骨を同じ場所に納めるため、一度ほかの遺骨と混ざると個別に判別することが難しくなります。

このような背景から、一度無縁仏となって処理された後に親族やお墓の承継者が見つかっても、遺骨を先祖代々のお墓に移したり別の霊園に改葬したりすることが難しいことに注意が必要です。

役所や墓地管理者の負担が増える

ご遺体や遺骨の引き取り手が見つからない場合、自治体が縁故者の調査や火葬・納骨の対応を行うのが一般的です。お墓の承継者がいなくなって無縁仏となった場合は、墓地管理者が公告・墓石の撤去・遺骨の改葬などの手続きを行う必要があります。

無縁仏や無縁墓が増加するほど、このような事務作業や管理にかかる負担も大きくなります。無縁仏の発生は、自治体や墓地・霊園の運営にも影響を及ぼすことを知っておきましょう。

墓じまいの費用がかかる

無縁墓の整理には、墓石の撤去や遺骨の取り出し、改葬などに多額の費用がかかります。墓じまいを行う際は石材店へ支払う撤去費用だけでなく、新しい納骨先に支払う初期費用や閉眼供養に対するお布施なども必要です。

お墓の承継者がいるうちに墓じまいを行えば親族間で費用を負担できますが、無縁化した後では支払人が見つからないことが多く、結果として自治体や墓地管理者が撤去・管理に伴う費用を負担するケースが増えています。

無縁仏になった場合の対応

無縁仏になった場合の流れは、遺骨の引き取り手やお墓の管理者がいるかどうかによって異なります。

1999年には「墓地、埋葬等に関する法律施行規則」が改正され、無縁墳墓の改葬手続きが見直されました。自治体や墓地管理者が対応する際は、この法律を基に事務手続きを進めるのが一般的です。

ご遺体・遺骨の引き取り手がいない場合

身元が分からず引き取り手もいない、法律上「行旅死亡人」に該当する人が亡くなったときは、所在地の自治体が必要な手続きを行います。はじめに身元や親族の有無を確認し、ご遺体の引き渡し先がなかった場合は自治体が葬儀社に依頼して火葬を行います。火葬後の遺骨の保管場所や保管期間、合祀までの流れは自治体によって異なります。一定期間保管する自治体もあれば、寺院や自治体管理の合葬施設などへ納める自治体もあります。

一定期間が経過しても引き取り手が現れない場合は、自治体の方針に従い、無縁納骨堂や共同墓地などへ合祀されます。合祀の際はほかの人の遺骨と一緒に納められるため、後から親族が見つかっても個別で取り出しにくい点に注意が必要です。

お墓を管理する親族がいなくなった場合

お墓を管理する親族がいなくなったことによって無縁化した場合は、一定期間が経過した後にお墓の撤去と改葬が行われます。管理費の滞納などからお墓の承継者がいないと考えられる場合、墓地管理者は縁故者を確認したうえで、官報への公告と墓所への立札の設置を行います。

公告から1年を経過しても墓地の権利を主張する人が現れなかった場合は、必要な許可を得て無縁墳墓として改葬を進めることが可能です。墓石を撤去した後の遺骨は、無縁墓や合祀墓などへ合祀されます。

霊園が廃業した場合

経営状況の悪化や経営者の事情などによって、利用している霊園が事業を継続できなくなるケースも考えられます。ただし、霊園が廃業した場合でも、納められている遺骨が直ちに無縁仏になるわけではありません。

別の事業者や寺院などに運営が引き継がれれば、従来のお墓を継続して利用できることがあります。一方、引き継ぐ事業者が見つからずに霊園が廃止される場合には、改葬などの対応が必要です。

無縁仏を避けるためにできる対策

無縁仏の発生を防ぐためには、お墓の管理者や本人が元気なうちから今後の納骨や供養について家族と話し合い、必要な準備を進めておくことが大切です。

親族と話し合いをしてお墓の継承者を決めておく

先祖代々のお墓がある場合は、現在の管理者が亡くなった後、誰が継承するのかを早めに決めておくことが重要です。お墓の承継者が決まっていないと、管理費の支払いやお墓参り、寺院・霊園との連絡などを担う人がいなくなり、将来的にお墓が無縁化する可能性があります。

また、子どもや親族に継承の意思があるとは限らないため、一方的に決めるのではなく本人の意向も確認しておくことが大切です。お墓の継承が難しいことが予想される場合は、墓じまいや永代供養なども含め、先祖のお墓を今後どのように供養するかを話し合う必要があります。早めに今後の方針を共有しておけば、親族間のトラブル防止にもつながるでしょう。

早めに墓じまいを行って別の方法で供養する

お墓を継ぐ人がいない、または将来的に管理が難しくなることが分かっている場合は、生前に墓じまいと改葬を行っておくと安心です。近年は墓じまいとあわせて永代供養に切り替えるケースも増えています。

永代供養は寺院や霊園にお墓の管理・供養を任せられるため、親族がお墓を管理し続ける必要がありません。永代供養墓・納骨堂・樹木葬など納骨先の選択肢が豊富で、供養方法の希望を叶えやすい点も魅力です。

このほか、複数人の遺骨を同じ場所へ納める合葬や、砕いて粉末状にした遺骨を海や森へまく散骨を選択する方法もあります。それぞれの供養方法によって費用や遺骨の管理方法が異なるため、本人と家族が納得できる方法を選ぶことが大切です。

生前に納骨先の意思を明確にしておく

自分の死後に希望する納骨方法を生前に明確にしておくことも、無縁仏を防ぐための対策の1つです。お墓への納骨・永代供養・散骨など、希望する方法や納骨先を遺言やエンディングノートに記載して家族と共有しておけば、遺された人が判断に迷いにくくなります。また、寺院や霊園と生前契約を結び、納骨先や費用をあらかじめ決めておくという方法もあります。

友人に死後の手続きを委託する

本人に家族や親戚などの身寄りがいない場合でも、信頼できる友人・知人がいる場合は「死後事務委任契約」を活用する方法があります。死後事務委任契約とは、自分が亡くなった後に必要となる事務手続きを、あらかじめ指定した人へ依頼しておく契約です。こちらの契約には、葬儀・火葬・納骨に関する手続きのほか、住居の明け渡し・公共料金の解約・関係者への連絡なども盛り込むことが可能です。

親族がいない人にとって、死後事務委任契約は自分の希望する葬送や供養を実現するための有効な選択肢といえます。ただし、友人に依頼する場合は相手の負担も考慮し、委任する内容や費用を具体的に決めておく必要があります。契約内容によっては法律上の専門知識も必要になるため、弁護士や司法書士などへ相談しながら準備を進めると安心です。

自治体や専門家に事前に相談する

無縁仏や引き取り手のない遺骨の増加は社会的な課題となっており、自治体によっては高齢者などを対象とした終活支援を実施しているところがあります。具体的なサポート内容は地域によって異なりますが、エンディングノートの配布や終活相談、緊急連絡先や葬送に関する希望を登録する制度などが設けられている場合があります。

親族がいない方やお墓の承継に不安がある方は、まず居住する自治体の窓口で利用できる制度を確認してみましょう。また、葬儀社や寺院・霊園、弁護士などの専門家へ生前に相談し、葬儀や納骨まで具体的に準備しておくことも有効です。

無縁仏の対応にかかる費用

無縁仏を防ぐための墓じまいや永代供養への切り替えには、それぞれ費用が発生します。事前に金額の目安を把握し、必要な資金を準備しておきましょう。

墓じまいにかかる費用

墓じまいにかかる費用は、墓石の大きさ・立地・墓石の撤去方法などによって異なりますが、総額で約30万～150万円程度が目安とされています。内訳としては、墓石の解体撤去費用・遺骨の取り出し費用・自治体で行う改葬手続き・新しい納骨先に支払う費用などが挙げられます。さらに、寺院墓地の場合は、墓石を撤去する前に閉眼供養を行い、僧侶へお布施を渡さなければなりません。

なお、遠方や重機が入りにくい場所にあるお墓の場合は撤去費用が高くなる可能性もあるため、事前に石材店や墓地管理者から見積もりを取り、総額を確認しておくと安心です。

永代供養にかかる費用

永代供養にかかる費用は、納骨方法や寺院・霊園によって大きく異なります。なかでも複数人の遺骨を同じ場所へ納める合祀墓は比較的費用を抑えやすく、1人あたり約5万～30万円が目安とされています。一方、一定期間は個別のスペースで遺骨を安置する永代供養墓や納骨堂などを選ぶと、合祀墓よりも費用が高額になる傾向があります。

ただし、納骨先の施設によって料金体系は異なるため、契約前に年間管理費や法要の費用などが別途必要かも含めて確認しておきましょう。

無縁仏に関する言い伝えは本当？

無縁仏には古くからさまざまな言い伝えがありますが、宗派や地域によって考え方が異なるほか、明確な根拠がない言い伝えがほとんどのため、事実とは区別して捉える必要があります。

無縁仏を拝むと地獄に落ちるという言い伝え

かつては「無縁仏を拝むと、拝んだ人まで地獄に落ちる」といった言い伝えが語られることがありました。その背景には、故人が成仏するためには残された親族からの供養が重要であり、供養を受けられない無縁仏は成仏しにくいという考え方や、宗派ごとに異なる死生観が挙げられます。

しかし、こうした言い伝えは仏教全体に共通する価値観ではなく、死後の世界に対する考え方も宗派によって異なります。そのため、無縁仏に手を合わせることを心配する必要はなく、故人を悼む気持ちで供養することに問題はないと考えてよいでしょう。

無縁仏は成仏できずにこの世を彷徨うという言い伝え

無縁仏については、「供養してくれる人がいないため成仏できず、霊となってこの世をさまよう」といった言い伝えもあります。昔は、遺族からの供物を受けられない霊は飢えや寂しさから怨念を抱き、生きている人に取り憑いたり祟りを起こしたりすると考えられていました。

しかし、無縁仏が実際に祟りを起こしたり、この世をさまよったりすることに科学的な根拠はありません。無縁仏を過度に恐れるのではなく、故人を尊重し、それぞれの宗教観や価値観に沿った方法で供養することが大切です。

生前にお墓の整理を行い、無縁仏を避けましょう

無縁仏とは、供養する親族や縁故者がいない故人や、管理・承継する人がいなくなったお墓などを指します。先祖代々のお墓の将来的な無縁化を防ぐためには、お墓の承継について親族で早めに話し合い、必要に応じて墓じまいや永代供養などを検討することが有効です。

弊社では、価格を抑えたプランパックでの葬儀をご用意しています。参列人数に応じた広さの式場で、現代に合わせたシンプルな葬儀を行えます。依頼・相談は24時間365日受け付けているので、興味をお持ちの方はぜひお気軽にご相談ください。

※サービスサイトに移動します。