葬儀費用は格安にできる？金額を抑えるための形式選びと注意点をわかりやすく解説

「葬儀費用を抑えたいけど、どこまで削っていいのかわからない。」「格安プランを選んだら、あとから追加料金が発生しないか不安だ。」 「直葬や家族葬って、親族に失礼にならないだろうか…。」

このようなお悩みはありませんか。葬儀費用は形式の選び方や見積もりの確認次第で、大きく差が出ます。ただし、安さだけを優先すると思わぬトラブルや後悔につながりかねません。

そこで本記事では、葬儀費用を格安にしたい方に向けて、葬儀形式別の費用相場と選び方のポイントや見直すべき費用項目などについて解説します。葬儀費用をできるだけ抑えたい方は、ぜひ参考にしてみてください。

葬儀費用を格安にしたい人におすすめの葬儀形式

葬儀費用を抑えたい場合、まずは葬儀形式ごとの費用感を把握しておくことが大切です。形式によって儀式の内容や日程が異なり、総額に大きな差が出ます。ここでは、葬儀費用を抑えやすい一日葬と直葬の2つを取り上げ、それぞれの特徴や費用相場を解説します。

一日葬

一日葬は、通夜を執り行わず告別式と火葬を一日で済ませる葬儀形式です。2日間にわたる一般葬より日程や会場利用を抑えられるため、費用を下げながらも、直葬ほど簡素にはしたくない人に向いています。

費用相場は、30～50万円程度で、一般葬よりは負担を抑えられる一方で、祭壇や式場の規模・参列人数によって上がることもあります。そのため、一日葬は、最低限のお別れの場はしっかり設けたいが、2日間の葬儀を執り行う余裕はないという人に選ばれやすい形式といえるでしょう。

なお、弊社では必要なものに厳選したセットプランでの一日葬を全国に提供しておりますので、相場よりも抑えた価格で承っております。

直葬

直葬は、通夜や告別式をおこなわず、火葬を中心に故人を見送るもっとも簡素な葬儀形式です。費用相場は20～50万円程度で、葬儀形式のなかでは比較的費用を抑えやすく、まず総額をできるだけ下げたい人に向いています。

ただし、儀式を大きく省く分お別れの時間は短くなりやすく、親族や周囲から簡素すぎると受け止められることもあります。そのため、直葬は安さを重視する人には有力な選択肢である一方で、費用だけでなく、どこまで見送りの場を持ちたいかまで考えて検討する必要があるでしょう。

なお、弊社では直葬についても全国対応しております。24時間365日・無料で事前のご相談も承っておりますので、些細なことでもお困りごとありましたら、お気軽にお申し付けくださいませ。

葬儀費用を格安に抑えるために見直したい費用項目

葬儀費用を少しでも抑えたいなら、形式選びに加えて費用項目ごとの見直しも欠かせません。項目ごとに内容を整理しておくことで、どこを削り、どこを残すかの判断がしやすくなります。ここでは、葬儀前に見直したい5つの費用項目を順に解説します。

• 式場費
• 飲食接待費
• 返礼品費
• 宗教者への費用
• 搬送や安置に関連する費用

それぞれ詳しく見ていきましょう。

式場費

式場費を抑えたいなら、最初に見直したいのは「どこの式場を使うか」と「どのくらいの広さの会場にするか」です。葬儀費用の基本料金には斎場利用料が含まれており、会場の選び方は総額に直結します。

そのため、参列者が限られるなら大きな民間式場ではなく、自治体の公営斎場や小規模な式場を優先して探すほうが費用を抑えられるでしょう。実際に、大阪市立斎場では小式場が昼間1回3,000～6,000円台で案内されており、公営施設は住民向けに比較的安い傾向があります。

見積書を見るときは、式場使用料に控室や安置室・追加の利用時間が含まれるかまで確認し、必要以上に広い会場や長い利用時間を選ばないことが大切です。

式場選びや費用のご不明点は、まず葬儀社への相談から始めてみましょう。弊社では参列人数に応じた広さの式場でシンプルな葬儀を行えるプランパックをご用意しており、24時間365日ご相談を受け付けています。お気軽にお問い合わせください。

飲食接待費

飲食接待費は、葬儀費用のなかでも参列人数に応じて増減しやすく、格安に抑えたいときに見直しやすい項目です。そのため、人数を広げすぎず、通夜ぶるまいや精進落としを本当に必要な範囲に絞るだけでも総額は下げやすくなります。

特に、家族葬は招く相手を限定しやすいため、食事や飲み物の数を読み違えにくく、一般葬より飲食接待費を抑えられる形式といえます。見積もりをするときに、料理の単価だけでなく追加注文の条件や持ち込みの可否まで確認しておくと、当日の想定外の出費を防ぎやすくなるでしょう。

家族葬における食事については、以下の記事を参考にしてみてください。

返礼品費

返礼品費は、料理代と同じく参列人数に応じて増えやすく、見積もりのなかでも総額を左右する項目です。費用を抑えたいなら、参列者の範囲を無理に広げず家族中心で行う形にしたうえで、会葬御礼や香典返しがどこまで必要かを事前に整理しておくことをおすすめします。

会葬御礼は一般的に500～1,500円程度、即日返しの香典返しは香典金額の3分の1～半額程度が目安です。そのため、単価だけでなく想定人数まで含めて確認すると、予算の見通しが立てやすくなります。

見積もりでは、返礼品の単価だけで判断せず追加発注の可否や未使用分の扱いまで確認しておくと、当日に人数が前後しても想定外の出費を防げるでしょう。

会葬御礼や香典返しについては、以下の記事も参考にしてみてください。

宗教者への費用

宗教者への費用は、式場費や火葬料のように葬儀社の見積もりへ自動的に入るとは限らず、お布施として別に用意する費用です。しかも、お布施は一律の定価がある支払いではなく、寺との付き合いや宗派・地域差によって考え方が変わるため、あとから想定外の負担になる項目といえます。

費用を抑えたいなら格安プランの金額だけを見るのではなく、読経や戒名を依頼するのか、菩提寺に先に相談が必要かまで含めて確認しておきましょう。また、見積もり段階で宗教者への費用がお布施として別途必要なのか、僧侶手配を含むプランに含まれているのかを確かめておけば、総額が急に膨らむ事態を避けられます。

お布施の相場については、以下の記事を参考にしてみてください。

なお、弊社では菩提寺がない方に全国一律価格でのお布施でお坊さんを手配しております。読経代に加え、戒名代や御車代なども含めた価格となっておりますので、安心してご利用いただけます。

搬送や安置に関連する費用

搬送や安置に関連する費用は、格安プランでも別料金になりやすく、総額が想定より上がる要因になる項目です。病院から安置先までの移動距離や安置日数が増えるほど、料金の負担は重くなる傾向があります。

また、安置先を自宅にすると費用を抑えられますが、斎場や民間の安置施設を使うと施設利用料や面会対応の費用が加わることがある点に留意しましょう。

国民生活センターも葬儀は料金項目が複雑で、十分に確認しないまま進むと高額請求などのトラブルになりうると注意を促しています。そのため、見積もりの際に搬送距離の上限や夜間対応の有無・安置日数ごとの加算条件まで先に確認しておくことが大切です。

遺体搬送の費用相場については、以下の記事を参考にしてみてください。

葬儀費用を格安で済ませるために確認したい葬儀社選びのポイント

葬儀費用を格安に抑えるには、費用項目の見直しだけでなく、依頼する葬儀社選びも重要です。同じ形式・同じ規模でも、葬儀社によって提示される金額や見積書の書き方は大きく異なります。ここでは、格安で葬儀を済ませたい場合に確認しておきたい4つのポイントを解説します。

• 追加料金が発生する条件を確認する
• 見積書の内訳が明確か確認する
• 病院紹介の葬儀社以外とも比較する
• 事前相談と事前見積もりに対応しているか確認する

ひとつずつ見ていきましょう。

追加料金が発生する条件を確認する

格安の葬儀プランを選ぶときは、広告の金額だけで判断せず、どの場面で追加料金が発生するのかを契約前に細かく確かめることが大切です。国民生活センターは、広告どおりの金額で済むとは限らず、参列人数で増減する項目や見積書の不明点を確認するよう注意を促しています。

実際に、消費者庁は「追加料金一切不要」のように見せながら、個室での面会や供花・仏具で別料金が発生していた表示に措置命令等を出しています。このことからも、安置方法や面会条件まで確認しないと総額が膨らみやすいことがわかるでしょう。

さらに、飲食費や返礼品・お布施のように見積もり外になる費用もあるため、何が含まれ、何が含まれないのかを確認してから依頼先を決めることをおすすめします。

葬儀費用の内訳や追加料金の条件など、見積もりの見方に不安がある方は、まず葬儀社への相談から始めてみましょう。弊社でも24時間365日・無料でお見積りのご相談を受け付けておりますので、お気軽にお問い合わせください。

見積書の内訳が明確か確認する

格安で葬儀を済ませたいときほど、見るべきなのは広告の総額よりも、見積書に何がどこまで書かれているかです。特に、搬送費や安置料・ドライアイス・式場使用料・火葬料・飲食費・返礼品費などが一式表記でまとめられていると、どこで追加費用が発生するのか見えにくくなります。

参列人数で増減する費用や、夜間搬送・安置日数の延長・面会対応の有無まで個別に書かれているかを確認しておけば、あとから総額が膨らむ事態を防げるでしょう。そのため、口頭説明だけで済ませず、見積書に条件が明記されているかまで確認する姿勢が大切です。

病院紹介の葬儀社以外とも比較する

病院で亡くなると、遺体を早めに引き取るよう求められ、気が動転したまま依頼先を決めてしまうケースはあとを絶ちません。実際、病院から2時間以内の搬送を求められ、慌てて選んだ葬儀社から希望と異なる一般葬をすすめられ、約150万円で契約した相談事例もあります。

そのため、病院から紹介先があってもその1社だけで決めず、見積書を見せて丁寧に説明してくれるか、予算や希望に沿った提案かを確認しましょう。できれば、他社とも比べてから決めることをおすすめします。

事前相談と事前見積もりに対応しているか確認する

葬儀を格安で済ませたいなら、亡くなってから慌てて探すのではなく、事前相談と事前見積もりに対応している葬儀社かを先に確かめておくことです。そのうえで、相談時に直葬・一日葬・家族葬の違いや追加料金の条件まで説明してくれるか、見積書を文書で出してくれるかなどを確認しましょう。

このようなことを心がけていれば、広告の安さだけで決めてあとから総額が膨らむという失敗を防げます。

葬儀費用を格安にしたい人が事前に把握したい注意点

葬儀費用を格安に抑えたいと考えるなら、費用面のメリットだけでなく、事前に把握しておきたい注意点も整理しておきましょう。安さだけを優先した結果、親族との関係や見送りの内容に後悔が残るケースも少なくありません。ここでは、格安プランを検討する前に知っておきたい4つの注意点を解説します。

• 親族の理解を得にくいことがある
• 菩提寺との調整が必要になることがある
• 希望するお別れの形ができないことがある
• 参列できなかった人への対応が必要になることがある

ぜひ参考にしてみてください。

親族の理解を得にくいことがある

葬儀費用を抑えたい気持ちがあっても、直葬や小規模な家族葬を選ぶと、親族から「簡素すぎるのではないか」と受け止められることがあります。費用を抑えること自体が問題なのではなく、説明や相談が足りないまま進めると、親族間のしこりになりかねません。

近年は、直葬のような形も広がっていますが、葬送のあり方は家族ごとの考え方や慣習の影響を受けやすく、費用だけで決めると後から不満が出やすい恐れがあります。特に、誰を呼ぶのか・読経をどうするのか・通夜や告別式を省くのかは、受け止め方が分かれやすい部分といえるでしょう。

そのため、最低限どこまで見送りを行うのかを家族内で共有し、あとで「何もしていないように見えた」と感じさせないラインをすり合わせることをおすすめします。

菩提寺との調整が必要になることがある

葬儀費用を抑えるために直葬や一日葬を選ぶと、菩提寺との関係で思わぬ行き違いが起こることがあります。通夜や葬儀を行わない形を選んだ結果、菩提寺との間で納骨や供養の進め方に行き違いが起こる恐れがあるためです。

特に、先祖代々の墓がある寺に納骨を考えているなら、読経をどうするか・戒名を付けるか・直葬でも受け入れてもらえるかを事前に相談しておきましょう。火葬だけでも僧侶を呼べる場合はありますが、費用や進め方は寺院や宗派で異なるため、あとで慌てないよう先に確認することをおすすめします。

希望するお別れの形ができないことがある

葬儀費用をできるだけ抑えたいと考えて直葬や小規模な葬儀を選ぶと、想像していたほど十分なお別れの時間を取れず、あとから物足りなさを感じることがあります。直葬は通夜や告別式を行わず、火葬炉の前で短時間だけお別れをして火葬へ進む形が一般的であり、ゆっくり故人を偲びたい人には合わない場合があるためです。

格安にすることだけを優先するのではなく、読経を入れたいのか、近しい親族だけでも見送りの時間を設けたいのかを先に整理しておきましょう。費用を抑えても後悔しにくい形にしたいなら、削る項目を決める前に、家族にとって最低限必要なお別れの内容を明らかにしておくことが大切です。

参列できなかった人への対応が必要になることがある

葬儀費用を抑えるために直葬や小規模な家族葬を選ぶと、参列者を絞りやすい反面、あとから参列できなかった親族や知人への対応に追われることがあります。近親者中心で執り行う葬儀の場合、事後に訃報を知った人から「最後にお別れしたかった」と言われたり、弔問や香典の申し出が続いたりすることは珍しくありません。

そのため、費用を抑えることだけを優先するのではなく、誰まで声をかけるのか、参列を遠慮してもらう相手へどう伝えるのかを家族で先に決めておきましょう。実際、家族葬では葬儀後に自宅弔問への対応や香典返しの準備が発生することもあり、式当日の負担は軽くなっても、その後の手間がゼロになるわけではありません。

後悔を減らしたいなら、参列者を絞る代わりに、後日訃報を伝える範囲や弔問辞退の伝え方まで含めて考えておきましょう。

格安な葬儀を希望する人によくある質問

ここでは、葬儀費用を格安に抑えたい人からよく寄せられる質問とその回答をまとめました。費用の支払い方法や公的支援など、事前に知っておくと役立つ情報を解説します。

• 葬儀費用が払えないときはどうすればいいですか？
• 家族葬の費用は誰が払うことが多いですか？
• 葬儀費用は故人の預貯金や遺産から支払えますか？
• 葬祭費や葬祭扶助などの公的支援は使えますか？

それぞれ詳しく見ていきましょう。

葬儀費用が払えないときはどうすればいいですか？

葬儀費用がすぐに用意できない場合でも、公的制度や支払い方法の見直しで対応できる可能性があります。たとえば、会社員などが加入する健康保険では埋葬料や埋葬費、国民健康保険や後期高齢者医療制度では葬祭費が支給される場合があります。

また、要件にあてはまる場合は、自治体の葬祭扶助を利用することで、火葬など最低限の葬送を公費で行えるケースもあります。一方で、葬儀社によっては分割払いやカード決済に対応している場合もあります。そのため、費用が足りないからといって無理に高額なプランを選ばず、支払い方法も含めて相談することが大切です。

急いで判断すると不要な費用を支払うことになりかねないため、制度と支払い方法を組み合わせて、現実的に無理のない形を選びましょう。

自治体の葬祭扶助や葬儀費用の分割払いの詳細ついては、以下の記事を参考にしてみてください。

家族葬の費用は誰が払うことが多いですか？

家族葬の費用は、法律で「必ずこの人が払う」と決まっているわけではありませんが、喪主や祭祀を主宰する立場の人が、いったん負担するケースがほとんどです。ただし、喪主が払わなければならない決まりまではなく、相続人同士で分担したり、施主として別の家族が負担したりする形もあるため、家族の事情に応じて決めて構いません。

また、香典をまず葬儀費用に充て、そのうえで不足分を遺族で分けるという方法もあります。最初に誰が払うかよりも、最終的にどう分担するかを事前に話しておくことが大切です。

喪主の役割については、以下の記事を参考にしてみてください。

葬儀費用は故人の預貯金や遺産から支払えますか？

葬儀費用は、故人の預貯金や遺産から実質的にまかなわれることはありますが、亡くなった直後に自由に口座から引き出せるとは限りません。金融機関は死亡を把握すると口座を凍結するためです。

ただし、2019年7月1日施行の相続預金の払戻し制度により、各相続人は一定額までなら、ほかの相続人全員の同意がなくても単独で払戻しを受けられます。上限は原則として「預金残高×3分の1×法定相続分」で、金融機関ごとに150万円までです。

そのため、葬儀費用を故人の預貯金でまかないたいときは、勝手にATMで下ろそうとするのではなく、まず銀行窓口で必要書類や利用条件を確認するのが安全といえます。なお、この払戻しを受けたお金はあとの遺産分割で調整されます。家族内でも「誰が立て替え、あとでどう精算するか」を先に共有しておくと、余計なもめごとを防げるでしょう。

故人の預貯金の扱いについては、以下の記事を参考にしてみてください。

葬祭費や葬祭扶助などの公的支援は使えますか？

葬儀費用が厳しい人のために、葬祭費や葬祭扶助などの公的支援制度があります。たとえば、国民健康保険や後期高齢者医療制度では、被保険者が亡くなった際に葬儀を行った人へ葬祭費が支給される仕組みがあります。

金額や申請期限は制度や自治体ごとに異なるため、故人が加入していた健康保険の窓口や自治体へ早めに確認しましょう。また、生活保護法にもとづく葬祭扶助は、要件にあてはまる場合に、火葬など最低限の葬送に必要な費用が支給されることがあります。

ただし、葬祭扶助は誰でも自動的に使える制度ではなく、事前相談なしで進めると対象外になることもあるため、まずは市区町村の福祉事務所へ相談しましょう。

葬祭費を補助する制度については、以下の記事を参考にしてみてください。

葬儀費用を格安にしたいなら、事前相談と見積もり確認から始めましょう

葬儀費用を格安にするには、亡くなってから慌てて探すのではなく、事前相談と事前見積もりに対応している葬儀社かを先に確かめておくことが大切です。葬儀は高額になりやすい一方で準備時間が短いため、事前の情報収集や相談を活用し、おおまかな希望内容を決めておきましょう。

広告の安さだけで決めてあとから総額が膨らむという失敗を防ぐためにも、事前の準備が格安で後悔しない葬儀につながります。まずは、気になる葬儀社への相談から始め、費用と見送りの形のバランスを自分のペースで確かめてみてください。

葬儀費用を格安に抑えたい方は、弊社へまずお気軽にご相談ください。弊社では参列人数に応じた式場でシンプルな葬儀を行えるプランパックをご用意しており、24時間365日対応しています。お気軽にご連絡ください。

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