葬儀費用のクレジットカード払いは可能？使えるケースと注意点

突然の不幸で葬儀の手配を進めるなか、「葬儀費用はクレジットカードで払えるのだろうか」と不安に感じていませんか。場合によっては100万円を超えることもある葬儀費用を、現金一括で用意するのは簡単なことではありません。

結論からいえば、葬儀費用はクレジットカードで支払えるケースが増えています。ただしすべての葬儀社が対応しているわけではなく、お布施や火葬料など、葬儀費用にはカードが使えないものもあります。

本記事では、葬儀費用のカード払いに関する注意点やメリットをはじめ、カードが使えない場合の対処法や活用できる制度まで幅広く紹介します。

支払い方法の不安を解消し、故人を安心して送り出せる準備のお役に立てれば幸いです。

葬儀費用はクレジットカードで払える？

基本的に葬儀費用はクレジットカードで支払い可能です。近年は多くの葬儀社がクレジットカード決済に対応しており、以前と比べてカード払いは珍しくなくなっています。

ただし、すべての葬儀社がカード払いに対応しているわけではありません。小規模な葬儀社や地域によっては、現金のみの対応としているケースもあります。

また葬儀費用は、葬儀社への支払いだけではありません。火葬場使用料やお布施など、カード払いが難しいものもあります。

「カード払いが可能か」は、葬儀社への見積もり・相談の際に必ず確認しておくことが重要です。いざ支払いの場面になってカード払いができず困ることのないように、依頼前の段階でしっかり確認しておきましょう。

なお、弊社「1日葬・家族葬のこれから」でもクレジットカードでの支払いが可能です。費用や支払いに関する不明点やお悩みも、安心してご相談ください。

葬儀費用をクレジットカードで支払う場合に注意するポイント

クレジットカード払いは便利な選択肢ですが、すべての費用がカードで支払えるわけではありません。また、支払い方法や条件は葬儀社やカード会社によって異なります。事前に確認しておくことで、当日の混乱や支払いトラブルを防ぐことができます。

葬儀費用すべてをカードで払えるとは限らない

葬儀にかかる費用は、葬儀社への支払いだけではありません。火葬場の使用料や宗教者へのお布施など、葬儀社を通さない支払いについてはカードが使えない傾向があります。

主な費用ごとのカード利用可否の目安は、以下のとおりです。

費用の種類	クレジットカード利用可否
火葬場使用料	×（自治体により無料の場合あり）
宗教者への支払い（お布施・お車代など）	×（葬儀社を通じたカード決済対応サービスもあり）
飲食接待費（葬儀社とは別手配の場合）	△（利用店舗によって異なる）
交通費・宿泊費、心づけなど	△（内容によって異なる）

お布施や火葬場使用料などは現金での支払いが求められることがほとんどです。すべてをカードでまかなうことは不可能なため、現金の準備をしておきましょう。

利用できるカードブランドは葬儀社によって異なる

クレジットカードに対応している葬儀社であっても、利用できるカードブランドは葬儀社によって異なります。VISAやMastercardは多くの葬儀社で使えることが多い一方、JCBやAMEX、Dinersなどは対応していない葬儀社もあります。

お手持ちのカードが使用可能か事前に問い合わせておけば、当日慌てることがありません。複数のカードを持っているなら、どのカードが対応可能か、見積もりの際に合わせて確認しておくと安心です。

なお、弊社ではVISA・マスターカード・JCB・AMEX・ダイナースクラブに対応しています。

分割・リボ払いはカード会社や契約内容によって異なる

クレジットカードで葬儀費用を支払う場合、分割払いやリボ払いを希望する方もいるかもしれません。ただし、分割払いやリボ払いが利用できるかどうかは、カード会社との契約内容によって異なります。

さらに、葬儀社側の端末設定によっては「一括払いのみ」しか受け付けていないケースもあります。「カード可＝分割可」とは限らないため、カード会社と葬儀社の両方に、分割払いの可否と回数の選択肢についても確認しておきましょう。

なお分割・リボ払いは手数料が発生します。支払回数が増えるほど総支払額も増えるため、思った以上に負担が大きくなる恐れがあります。最終的な支払総額を確認したうえで利用することが重要です。

支払いタイミングは葬儀終了後が一般的

カード決済の手続きは、葬儀終了後に行われることが一般的です。ただし、具体的なタイミングは葬儀社によって異なるため、あらかじめ確認しておきましょう。

クレジットカードで支払った場合、実際の口座引き落とし日はカード会社の締め日・支払い日のサイクルによって異なります。引き落とし日までに口座残高が不足しないよう、事前にカードの支払いサイクルも確認しておきましょう。

限度額に注意が必要

葬儀費用は高額なため、クレジットカードの利用限度額を超えてしまうのはよくあることです。事前にできる対策として、以下の3点を押さえておきましょう。

まず、現在利用しているカードの限度額と残枠を確認することが基本です。次に、限度額が不足する可能性があれば、葬儀の手配と並行してカード会社への一時増枠申請を行いましょう。審査によっては即日〜数日で対応してもらえる場合があります。

また1枚のカードで限度額が足りない場合、複数のカードブランドに分けて支払う方法も有効です。ただし、葬儀社が複数カードでの分割支払いに対応しているか、事前に確認が必要です。

葬儀費用をクレジットカードで支払うメリット

葬儀費用は急な出費となることが多く、短期間でまとまった金額を用意しなければならないケースがほとんどです。クレジットカードを利用することで、現金払いにはない利便性や支払い方法の選択肢が生まれます。

現金を用意しなくていい

クレジットカード払いなら、多額の現金を急いで用意する必要がありません。銀行やATMには引き出し限度額が設定されており、1日あたりの出金額に制限があります。限度額は銀行やATMの種類、契約内容、利用者設定などによって異なりますが、数十万円単位の現金は1日で引き出せないことがほとんどです。

また、急な不幸で銀行口座が凍結される前に現金を確保できなかった場合でも、カードがあれば葬儀の手配を進められるという安心感があります。

支払い猶予ができる

クレジットカード払いにすれば、支払いを後ろ倒しにできるのもメリットです。葬儀が終わってすぐに現金で支払う必要がなく、カードの引き落とし日までに口座に入金しておけばよいため、資金繰りに余裕が生まれます。

急な出費で一時的に手元の現金が不足していても、カード払いにすることで時間的な余裕を確保しながら資金を準備できます。

手軽に支払える

複数の銀行口座から現金を集めたり、ATMの引き出し限度額に合わせて何日かに分けて引き出したりする手間が省けます。また、大金を現金で持ち歩くリスク（紛失・盗難など）がなくなる点も、セキュリティ面でのメリットといえるでしょう。

分割やリボ払いが利用できる

一括払いでは負担が大きい場合、カードの機能を使って複数回に分けて支払うことができます。毎月の支払い額を一定に抑えられるため、家計への影響を分散させたい方にとって有効な手段です。ただし、前述のとおり手数料が発生するため、総支払額が増える点には注意が必要です。

ポイントやマイルが貯まる

葬儀費用はまとまった金額になるため、カード払いにすることでポイントやマイルが一度に多く貯まるというメリットがあります。たとえば100万円の支払いに対して還元率1%のカードを使えば、1万ポイント相当が貯まる計算になります。

すでに持っているカードのポイント還元率を確認し、実質的なコストを少しでも抑える工夫をしてみましょう。

カードで支払えない場合の対処法

葬儀社がクレジットカードに対応していない場合や、利用限度額の関係でカード決済ができない場合もあります。そのようなときは、支払い方法を切り替える必要があります。あらかじめ複数の選択肢を知っておくことで、慌てずに対応できます。

現金で支払う

支払い者がクレジットカードを使えない、葬儀社が現金対応のみの場合は、現金での支払いとなります。葬儀当日に会場で精算するケースもあれば、後日請求書に基づいて指定口座へ振り込む形式もあります。事前に支払い方法を確認し、必要な金額を準備しておきましょう。

注意点は、ATMでもインターネットバンキングでも、一日あたりの引き出し限度額・振込み限度額が設けられていることです。複数日に分けた引き出しや、限度額の変更手続きが必要か、具体的な手順を確認しておきましょう。

後払いを利用する

葬儀社によっては、葬儀終了後に分割して支払える「後払いプラン」を用意しているところもあります。カード払いができない場合や、まとまった現金の用意が難しい場合は合わせて確認してみましょう。

葬儀ローンを利用する

現金もカードも使えない、あるいは一括での支払いが難しい場合は、葬儀ローンの利用を検討しましょう。葬儀ローンには以下のような種類があります。

• 葬儀社のローン：葬儀社が提携するローンサービス。申し込みから利用までがスムーズなケースが多い
• クレジットカードのローン（キャッシング）：手持ちのカードで対応できる場合があるが、金利が高め
• 銀行のローン：金利が比較的低いことが多いが、審査に時間がかかることが多い。 
• 信用金庫・労働金庫のローン：地域密着型で相談しやすいが、組合員・会員であることが条件となるケースも。

いずれのローンも、審査の通過が必要です。急を要する葬儀の場面では審査スピードも重要な判断基準となります。金利・審査期間・返済条件を事前に比較したうえで選ぶようにしましょう。

葬儀費用そのものが用意できない場合の対処法

葬儀費用をクレジットカードや現金で支払うことが難しい場合でも、すぐに行き詰まるわけではありません。状況に応じて利用できる制度や選択肢があります。慌てず、順番に確認していきましょう。

兄弟や親戚に相談する

葬儀費用は一般的に喪主が立て替えるケースが多いものの、「喪主が必ず全額負担しなければならない」という法律上の決まりはありません。

兄弟や親戚に事情を説明し、以下のような方法を検討するとよいでしょう。

• 一時的に立て替えてもらう
• 一部を分担してもらう
• 折半や割合負担を協議する

また香典を受け取る場合は、その扱いについてもあらかじめ話し合っておくことが大切です。香典を誰が管理するのか、葬儀費用に充てるのかなどを明確にしておくことで、後々のトラブルを防ぎやすくなります。

故人の預貯金を利用する

葬儀費用の支払いに、故人の預貯金を充てることができます。故人の銀行口座は、金融機関が死亡を把握した時点で凍結されます。そのため、口座凍結前に預貯金を引き出しておく方法があります。ただし、相続人全員の同意のもとで行うことが原則となるため、家族間でしっかり確認しておきましょう。

口座がすでに凍結されてしまった場合でも、「相続預貯金の払い戻し制度（全国銀行協会）」を利用することができます。これは、相続人のひとりが単独で、一定額まで預貯金を引き出せる制度です。

引き出せる金額は「口座残高の3分の1×法定相続分」で計算され、1金融機関あたり最大150万円までとされています。葬儀費用の支払いに充てることが認められているため、急を要する場合には窓口へ相談してみましょう。

公的制度を利用する

葬儀費用の一部を、公的な給付金によって補填できる場合があります。主な制度は以下のとおりです。

埋葬料（社会保険）	葬祭費（国民健康保険・後期高齢者医療保険）
亡くなった方が健康保険（社会保険）に加入していた場合に、5万円が支給されます。 家族が亡くなった場合は「家族埋葬料」として同額が給付対象となります。勤務先や協会けんぽなどに申請します。	国民健康保険や後期高齢者医療保険に加入していた場合に、自治体から葬祭費が支給されます。 金額は自治体によって異なります。お住まいの市区町村の窓口に申請しましょう。

葬儀費用の負担を減らすには

制度や税制上の仕組みを活用することで、最終的な負担を軽減できる可能性があります。事前に知っておくだけでも、選択肢の幅が広がります。

「市民葬・区民葬」など行政制度を利用する

葬儀費用そのものを抑える方法として、自治体が提供する「市民葬・区民葬」の活用があります。これは自治体と地域の葬儀社が提携し、住民に対して協定料金で葬儀を提供する制度です。東京23区の各区や川崎市・大阪市などで導入されており、通夜・告別式を含む葬儀でも費用を抑えられるケースが多いです。

ただし、利用できる葬儀社や斎場が指定される、プランの内容が必要最低限となるなどの制約もあります。またすべての自治体で実施しているわけではないため、まずはお住まいの自治体の窓口やホームページで確認してみましょう。

相続税の控除を受ける

相続税の申告が必要な場合、葬儀費用の一部を相続財産から差し引ける「債務控除（国税庁）」の制度があります。通夜・葬儀にかかった費用や火葬・納骨にかかった費用などが控除の対象となり、結果的に相続税の負担を軽減できます。

ただし、お布施や香典返しの費用など、控除の対象外となる費用もあります。適用できる範囲や手続きについては、税理士などの専門家に相談することをおすすめします。

葬儀費用のカード払いは可能。不明点は早めに確認しておこう

葬儀費用のクレジットカード払いは、多くの葬儀社で対応しています。現金を一度に用意する手間が省けたり、支払いに猶予ができたりと、いざというときに心強い支払い手段です。

ただし、カードが使えるかどうか・使えるブランドはどれか・分割払いは可能かといった点は、葬儀社によって異なります。また、お布施や火葬場使用料など、カードが使えない費用が発生することも念頭に置いておく必要があります。

弊社、1日葬・家族葬の「これから」は、クレジットカードでの支払いが可能です。VISA、マスターカード、JCB、AMEX、ダイナースクラブに対応しています。葬儀費用や支払い方法などに関するお悩みも、ご遠慮なくお問い合わせください。プロのスタッフが丁寧にご案内させていただきます。

また、弊社では、価格を抑えたプランパックでの葬儀をご用意しています。参列人数に応じた広さの式場で、現代に合わせたシンプルな葬儀を行えます。依頼・相談は24時間365日受け付けているので、興味をお持ちの方はぜひお気軽にご相談ください。