家族葬で会社から香典をもらったらどうする？社長へのお返しやお礼の言葉のマナーを解説

近年は一般葬ではなく、考え方や事情に合わせた葬儀形式を選ぶ人が増えています。その代表的な選択肢が、家族や近親者のみで静かに見送る家族葬です。参列者を限定するため、香典を辞退するケースも少なくありません。ただし、家族葬であっても会社から香典を受け取る場面はあります。

このとき対応を誤ると、意図せず失礼にあたるおそれもあるでしょう。この記事では、家族葬において会社から香典をもらった場合の考え方や、社長・会社関係者への適切な対応方法をわかりやすく解説します。

家族葬で会社から香典をもらった場合の基本的な考え方

家族葬とは、遺族とごく近しい親族のみで静かに故人を見送る葬儀形式です。参列者に負担を与えたくないことを理由に香典を辞退するケースも多く、会社関係者との金銭的なやり取りを最小限にしたいと考える遺族も少なくありません。

ただし、家族葬であっても会社から香典を受け取る場面はあります。ここでは、家族葬における香典を会社から受け取った際の基本的な考え方を解説します。

会社名義でもらった香典は基本的に香典返しが不要

香典袋の名義が会社名のみ、または会社名と役職名で記載されている場合、その香典は会社として支給されたものと考えられるため、香典返しは不要です。この場合、福利厚生や慶弔規定に基づく対応であることが一般的です。

家族葬で香典を辞退していた場合でも、会社名義で受け取った香典については、特別な返礼を用意しなくても失礼にはあたりません。

家族葬でも例外的に対応が必要になるケース

家族葬であっても、会社関係の香典に対して個別対応が必要になるケースもあります。具体的には、社長や上司が個人的な立場で香典を包んでいるケースや、職場の慣習として返礼を行う文化がある場合です。

たとえば、香典袋に社長個人名が記載されている場合や、中袋に自宅住所が書かれている場合は、個人の厚意である可能性が高いと判断できます。判断できない場合は、総務や人事など担当部署に「会社からなのか、個人からのものなのか」を確認してみましょう。

家族葬で社長個人から香典をもらった場合の対応の考え方

家族葬で社長個人から香典を受け取った場合は、会社名義とは異なる判断が必要です。個人の厚意か会社慣習によるものかで対応が変わるため、立場を整理して考えることが重要になります。ここでは、社長個人から香典をもらった場合の基本的な対応の考え方を解説します。

社長個人名義の香典は香典返しが必要になるのが一般的

香典袋に社長の個人名のみが記載されている場合、その香典は個人的な弔意と考えるのが一般的です。この場合、家族葬であっても香典返しを行うのが基本的な対応となります。

金額の目安は、いただいた香典の3分の1から半額程度が基準です。会社としての支給ではないため、丁寧に対応しましょう。

社長個人からの香典でも会社慣習として扱うかで判断する

社長名義の場合、個人からの厚意である可能性があると解説しましたが、中には社長名を記載することが慣行となっている会社もあります。この場合は、実質的に会社名義と同じ扱いになることがあります。香典返しは不要とされるケースも少なくありません。

迷った場合は、総務や人事、社歴の長い社員に確認してみましょう。

社長個人へお礼を伝える際は業務上の関係性を踏まえて判断す

社長個人から香典をいただいた場合、返礼品の有無に関わらず感謝の言葉を伝えることが大切です。ただし、お礼の方法は業務上の距離感によって変わります。日常的な接点がある場合は、忌引き明けの出社時に直接お礼を伝えると丁寧です。

一方、面識が浅い場合や直接会う機会がほとんどない場合は、後日改めて挨拶状で気持ちを伝えても失礼にはあたりません。

社員一同・有志名義の香典への対応の違い

家族葬で会社関係者から香典を受け取る際、会社や社長個人の名義ではなく、社員一同や有志といった形で包まれるケースもあります。この場合、個人からの香典とは考え方が異なり、返礼方法にも配慮が必要です。ここでは、社員一同・有志名義の香典への対応の違いを解説します。

社員一同・有志名義でいただいた場合

社員一同や有志名義の香典は、複数人の気持ちをまとめたものとなります。この場合、一人ひとりに香典返しを用意する必要はなく、職場で分けられる菓子折りなどをまとめて用意する対応が一般的です。この場合、香典の金額が高額であったとしても、名義が社員一同であれば、対応内容を変える必要はありません。

連名でいただいた場合

複数人の名前が連名で記載されている香典は、1人あたりの金額を基準に対応します。明確な基準はないものの、1人あたり3,000円以上の場合は、連名で包んでくれた全員に対して個別に香典返しを行うのが一般的です。この場合、いただいた香典の3分の1〜半額程度を目安に用意します。

一方、1人あたり3,000円未満の場合や連名でも個別の名前が分からない場合は、個別返礼にこだわる必要はありません。課や部署ごとに、個包装のお菓子や小分けできる飲み物セットなどを用意し、まとめてお礼する対応でも失礼にはあたりません。

会社関係者への香典返しの品物の考え方

家族葬で会社関係者へ香典返しを行う場合、個人向けとは異なる視点が必要です。職場という共有空間で扱われることを前提に選ぶことが大切です。ここでは、会社関係者への香典返しに適した品物の考え方を解説します。

会社関係者への香典返し選びは職場で分けやすい品物を基準に考える

品物を選ぶ際は、職場で分けやすいかどうかを基準に考えることが重要です。個包装で常温保存ができるものなら、受け取る側の負担も軽くなります。

一方で、生菓子や要冷蔵の商品、賞味期限が極端に短いものは避けたほうが安心です。香典返しは気遣いを形にするものなので、扱いやすさを優先した選択が適しています。

会社関係者へお礼を伝える際の基本マナー

会社関係者への対応では、香典返しの品物と、お礼の挨拶は別物で考える必要があります。たとえ香典返しを省略する場合でも、感謝の言葉を伝えないのはマナー違反です。ここでは、会社関係者にお礼を伝える際の基本マナーを解説します。

香典をいただいた場合は必ずお礼の言葉を伝える

会社関係者から香典をいただいた場合は、返礼品の有無に関わらず、必ずお礼の言葉を伝えます。伝える内容は「香典への感謝」「忌引きで休みをもらったことへのお礼」「無事に葬儀を終えた報告」の3点です。

たとえば初出社時に挨拶できる場合「このたびは香典をいただき、ありがとうございました。おかげさまで無事に葬儀を終えることができました。お休みをいただき、ご配慮いただいたことにも感謝しています。」といった一言で問題ありません。

香典を頂いていない場合でも「急なお休みでご迷惑をおかけしました。ご配慮ありがとうございました。」と休暇中の配慮に対するお礼は必ず伝えましょう。

後日改めてお礼を伝える場合は早めの連絡を心がける

在宅勤務や勤務地の違いにより、出社時に直接会えない相手がいる場合は、後日改めてお礼を伝えます。できるだけ早いタイミングで連絡を入れることが大切です。連絡手段は電話やメール、挨拶状などで問題ありません。

「このたびは御香典をお送りいただき、誠にありがとうございました。おかげさまで無事に葬儀を終えることができました。」と感謝と報告を簡潔に伝えます。香典返しを後日郵送する場合は「お礼の品は後日あらためてお届けいたします」と先に伝えておくと、対応として丁寧です。

会社関係の香典対応でよくある疑問

家族葬における会社関係の香典返しのマナーについて解説してきましたが、まだまだ対応方法などで疑問に感じることがある方もいるのではないでしょうか。ここでは、会社関係の香典対応でよくある3つの疑問に答えていきます。

取引先から香典をいただいた場合の正しい対応方法は？

取引先から香典をいただいた場合、会社名のみ、または会社名＋役職＋個人名の場合は交際費扱いが多く、基本的に香典返しは不要です。この場合は、後日あらためて差し入れとして小分けのお菓子を持参し、感謝を伝える対応で問題ありません。

一方、個人名義や有志の連名でいただいた場合は、通常通り半返しから3分の1程度を目安に返礼しましょう。

香典返しはいつまでに渡すのが正解？

会社関係者への香典返しは、忌引き明けの初出社時に渡すケースが一般的です。復帰の挨拶と合わせて手渡しすると、実務上もスムーズでしょう。業務時間内は避け、始業前や休憩時間、終業後など相手の負担にならないタイミングを選びます。

郵送で香典返しを送っても失礼にならない？

職場が離れているなどして返礼品を直接渡せない場合は、郵送でも失礼にはなりません。この場合、忌明け後（四十九日後）に挨拶状を添えて送ります。事前に会えた場合は「忌明け後にお礼の品を郵送します」と一言伝えておくと丁寧です。

家族葬で会社関係者から香典をもらった場合は状況に応じて対処しよう

家族葬では香典を辞退するケースが多い一方、会社や取引先から香典を受け取る場面もあります。名義が会社か個人か、福利厚生か厚意かによって対応は変わるため、判断基準を整理しておくことが大切です。返礼品が不要な場合でも、お礼の言葉や挨拶は欠かさず伝えることで、社会人として失礼のない対応につながります。迷ったときは形式にこだわりすぎず、相手との関係性や職場の慣習を踏まえて判断すると安心です。

弊社では、家族葬を中心に、現代の働き方や人間関係に配慮した葬儀プランをご提案しています。香典返しの考え方や会社関係者への挨拶の仕方など、判断に迷いやすい点についても個別にご相談いただけます。事前相談からアフターフォローまで対応していますので、不安がある場合はお気軽にお問い合わせください。