ゼロ葬とは？メリット・デメリットや実現方法、注意点を解説

価値観が多様化する近年では、ゼロ葬を希望する方が増えつつあります。ゼロ葬とは、火葬後に遺骨を収骨しない供養方法です。

遺骨の管理が不要なことから経済的な負担を抑えられる一方、ゼロ葬に対する認知度はいまだ低いのが現状です。いざゼロ葬を選択した場合、周囲からの理解を得られない可能性もあるため、利点と欠点を十分把握したうえで実施するのが大切です。

本記事では、ゼロ葬の内容やメリット・デメリットを解説していきます。実現方法や代替可能な供養方法、実施時のポイントなども紹介していくので、ぜひ参考にしてください。

ゼロ葬（0葬）とは

ゼロ葬（0葬）とは、火葬した遺骨を遺族が引き取らない葬儀スタイルです。遺骨がないことからお墓が不要で、一般的には位牌や仏壇、年忌供養も不要という特徴があります。

ゼロ葬は、2014年出版の島田裕巳氏著「0葬-あっさり死ぬ」をもとに、葬儀の1つの様式として徐々に広がりました。近年多様化する宗教的価値観や死生観、ミニマルでシンプルな生き方にマッチし、費用も抑えられることから、ゼロ葬を希望する人が増えつつあります。

遺骨の扱いについては、地域や土地柄によっても考え方が異なる場合があります。例えば、関東では遺骨をすべて収骨する全収骨（全骨収骨・全量収骨）が一般的であるのに対し、関西では遺骨の一部を収骨する部分収骨が一般的です。関西の場合はそもそも火葬場に遺骨が残ることも相まって、合葬墓を利用しつつすべての遺骨を処理してもらえる土壌が整っているともいわれています。

ゼロ葬は、必ずしも故人に対する愛情不足から選択されるものではありませんが、賛否両論があるのも事実です。事前にメリット・デメリットの両面を押さえたうえで、自分に適した方法を選択するのが大切です。

ゼロ葬の費用相場

ゼロ葬の費用の相場は、3万～10万円程度といわれています。ただし、地域や火葬場、葬儀社によって条件が異なり、20万円程度かかることもあるようです。なるべく費用を抑えたいといった希望がある場合には、事前にリサーチしておくと安心です。

全国の平均的な葬儀費用の目安が119万円といわれることから、ゼロ葬は費用を抑えた葬儀が可能であることがわかります。（参考：経済産業省：特定サービス産業動態統計調査をもとに算出）

葬儀にかかる費用や内訳については、以下の記事で詳しく解説しています。

ゼロ葬のメリット

ゼロ葬のおもなメリットは、以下の3つです。

• 経済的な負担を抑えられる
• お墓を維持管理する手間が省ける
• 特定の宗教にとらわれずに済む

それぞれ具体的に解説していきます。

経済的な負担を抑えられる

ゼロ葬の大きなメリットは、経済的な負担を抑えられる点にあります。

ゼロ葬は、火葬のみを行うシンプルな葬儀形式が基本です。お墓も不要なため、葬儀費用をはじめお墓の購入費用や維持管理費、寺院への戒名料やお布施、回忌法要、仏壇の準備費用などが抑えられます。

経済的な理由から葬儀や供養に対して不安がある場合でも、安心して供養に集中しやすいのがゼロ葬の大きな魅力といえるでしょう。

お墓を維持管理する手間が省ける

ゼロ葬は、お墓を維持管理する手間が省けるメリットもあります。

遺骨が手元に残らないゼロ葬の場合はお墓へ納骨することもないため、定期的なお墓参りや草むしり、清掃などの作業が不要です。激しい気候条件のなかわざわざお墓に出向く必要がなく、寺院との付き合いも不要なため、遺族にかかる心身の負担が抑えられます。

ゼロ葬は、墓じまいしたい人にも向いている供養方法です。自分の代で墓じまいを行い、自身の葬儀でゼロ葬を遺言しておけば、子孫がお墓を継ぐ必要がなくなります。墓守問題をスムーズに解決できるでしょう。

特定の宗教にとらわれずに済む

特定の宗教にとらわれずに済むのもゼロ葬のメリットです。

ゼロ葬は、宗教的な儀礼にとらわれない供養方法です。特定宗教の信仰をもたない方や、宗教色の濃い弔い方法に疑問を持っている方にとっては、宗教の束縛から解放されるという大きな意味があるでしょう。

個人の死生観にあった方法で供養できるのがゼロ葬の魅力です。

ゼロ葬のデメリット

一方ゼロ葬には、以下のようなデメリットもあります。

• 周囲からの理解が得られず批判されることがある
• 後悔する可能性がある

具体的に見ていきましょう。

周囲からの理解が得られず批判されることがある

ゼロ葬を選択すると、周囲からの理解が得られず批判されることがあります。

近年注目されているとはいえ、ゼロ葬はいまだ広く浸透していない供養方法です。認知が進んでいないため親族からの反対を受けたり、非常識であると批判されたりする可能性があります。

特に古くからのしきたりにこだわる家系や地方の場合、周囲から快く認められない傾向があるため注意が必要です。

後悔する可能性がある

ゼロ葬は、選択した遺族自身が後悔する可能性もあります。

ゼロ葬を行った場合、遺骨を完全に処分してしまいます。収骨の儀式を省き、位牌やお墓、回忌法要もないため、故人を偲ぶ拠り所や機会が少なくなります。

後から寂しさを感じてもやり直しはできないため、ゼロ葬が本当に自分に適しているかどうか、入念に検討するのが大切です。

ゼロ葬の流れ

ゼロ葬を選択した場合、以下の流れで葬儀を行います。

葬儀の手順	概要
1.葬儀社への連絡	・故人の死亡後、ゼロ葬に対応した葬儀社に連絡を入れる
2.故人の搬送	・故人が死亡した病院や施設などから、自宅や葬儀社の安置所まで故人を搬送する
3.ご遺体の安置	・火葬が可能になる24時間経過後までご遺体を安置する・故人とお別れを行う・希望があれば死化粧などの身支度を整える
4.火葬の手続き	・管轄の役所に死亡診断書を提出し、火葬許可証を取得する・葬儀社によっては、手続きを代行していることもある
5.火葬	・火葬場にご遺体を搬送し、火葬する・葬儀プラン次第で火葬場に同行するケースと、葬儀社にすべて一任するケースがある

ゼロ葬を選択した場合、後々のトラブルを避けるためにも、遺骨が不要の旨が記載された書類へのサインを求められるのが一般的です。また、遺族が火葬場に同行するケースであっても、火葬が終わるまで会食して待つことはせず、火葬の開始と同時にその場で解散することが多いといわれています。

ゼロ葬の実現方法

ゼロ葬を希望する場合は、以下の方法を検討しましょう。

• ゼロ葬に対応している火葬場を探す
• いったん収骨し、後から散骨する専門業者のプランを利用する
• 葬儀社に相談する

それぞれ説明していきます。

ゼロ葬に対応している火葬場を探す

まずは、管轄の自治体でゼロ葬の受け入れ体制が整っているかどうかのリサーチや、火葬後の収骨が不要な火葬場探しを行いましょう。

ゼロ葬に対応している火葬場はまだまだ少なく、一部の自治体や民営施設で限定的に対応しているのが現状です。

ゼロ葬に対応する火葬場が少ない背景には、倫理的な問題のほか、トラブルを避ける意味合いもあるようです。遺族側から後日遺骨の返却を求められても、多くの場合すでに共同墓地に合祀されているため、対応が難しいという事情があります。

いったん収骨し、後から散骨する専門業者のプランを利用する

ゼロ葬に対応している火葬場が見つからない場合は、収骨と散骨の代行を請け負っている専門業者のプランも検討してみましょう。

専門業者に一任すれば、火葬場での収骨からその後の散骨まで一貫して代行してもらえるため、ゼロ葬に近い形の供養が可能です。ただし、純然たるゼロ葬と比較すると費用がかかる点には注意が必要です。

海洋散骨については、後ほど詳しく説明します。

葬儀社に相談する

ゼロ葬を希望する場合は、葬儀社にも相談しましょう。

ゼロ葬に対応している火葬場は多くありません。しかし、収骨と散骨、もしくは合祀墓への埋葬を代行している葬儀社は存在します。

葬儀社のプランを利用すれば、遺族側から見ればゼロ葬と同様の手順で供養が可能なため、宗教的なしがらみから解放されるでしょう。ゼロ葬に対応してもらえる葬儀社を探すのが、ゼロ葬実現への近道といえます。

これから葬儀社を選ぶという方は、以下の記事もご一読ください。

ゼロ葬以外で遺骨やお墓の管理が不要な弔い方

ゼロ葬は、遺骨やお墓の管理が不要なメリットがありますが、状況によっては実現が難しいことがあります。その場合には、ゼロ葬に代わる以下の供養方法も検討してみましょう。

• 海洋散骨
• 手元供養
• 永代供養墓
• 樹木葬
• 合葬墓

それぞれの内容は次のとおりです。

海洋散骨

手元に遺骨を残したくない方で、ゼロ葬の実現が難しい場合には、海洋散骨を検討してみましょう。

海洋散骨は、粉末状にした遺骨を海に撒く供養方法です。火葬後にいったん収骨して遺骨を持ち帰る必要がありますが、最終的にはゼロ葬同様、手元に遺骨が残りません。先述したとおり、収骨から散骨まで一貫して代行してくれる業者もありますが、遺族自身の散骨も可能です。

海洋散骨では、粉骨や散骨に費用がかかりますが、お墓の準備費用と比較すると予算を抑えられます。散骨方法には、船をまるごとチャーターするほか、他の遺族と合同で散骨する方法や、業者に散骨を任せるプランもあります。

散骨可能な場所には法律上の規制があります。自己判断で散骨せず、専門業者を通して実施するようにしましょう。

手元供養

遺骨ではなくお墓を不要だと感じている場合や、経済的な理由からお墓の用意が難しい場合は、手元供養という選択肢もあります。手元供養では、遺骨を自宅や身の回りに保管して供養します。

宗教に基づいた仏壇などの特定の用具は不要で、思い思いのスタイルで遺骨をまつれるのが手元供養の特徴です。自由度が高く、専用のアクセサリーやスタイリッシュなインテリアに遺骨を収められるため、自分好みの供養がかないます。

永代供養墓

お墓を維持管理する負担を避けたい場合は、永代供養墓を選択する方法もあります。

永代供養墓は、寺院や霊園の管理者が遺族に代わってお墓を維持・管理してくれる供養方法です。一定年数が経過するまでは単独で遺骨を収めて供養し、最終的には共同墓地に合祀するのが一般的です。

通常の墓地より費用を抑えられるうえ、子孫がお墓を引き継ぐ必要もありません。希望すれば法要も行えるため、宗教的な儀礼が気になる方にも適しています。

樹木葬

宗教的な供養方法に疑問のある方や、自然回帰志向のある方は、樹木葬を検討してみましょう。

樹木葬では、墓石でなく樹木を墓標代わりにするため、宗教色の少ない供養が可能です。石材費がかからない分、費用も軽減できます。

サクラやツツジ、クスノキなどの植物のなかから好みの墓標を選べるため、自然を愛する故人や遺族には魅力的といえます。

合葬墓

お墓にこだわりがない場合は、合葬墓（合祀墓・合同墓）も選択肢の一つです。

合葬墓には、複数人の遺骨をまとめて埋葬します。後から故人の遺骨だけを取り出すことはできませんが、費用を抑えられるうえ、維持管理の手間も抑えられるのが大きなメリットです。合祀とはいえお墓自体は存在するため、墓地に赴き手を合わせて故人を偲ぶことも可能です。

合葬墓は、無縁仏の埋葬や、墓じまいをした後の遺骨の移設先として利用されることもあります。

ゼロ葬を行う際のポイント

ゼロ葬を希望する場合は、以下の点に留意しましょう。

• 自分の葬儀でゼロ葬を希望する場合は事前に遺言を遺しておく
• 早めに親族間で話し合っておく
• ゼロ葬以外の葬儀形式も検討する
• あらかじめ自分なりの弔い方法を考えておく

それぞれのポイントについて具体的に解説していきます。

自分の葬儀でゼロ葬を希望する場合は事前に遺言を遺しておく

自分自身の葬儀でゼロ葬を希望する場合は、事前に遺言を遺しておきましょう。口頭だけで希望を説明したのでは、理解を得られず実施されない可能性があります。また遺言書があれば、意志に従いゼロ葬を実施した遺族が、他の親族から不当に責められる事態も避けられるでしょう。

単に遺言書を用意するだけでなく、直接家族に説明し、理解を得ておくことも大切です。

身近な家族がいない方でゼロ葬を希望する場合は、死後事務委任契約の利用も視野に入れるとよいでしょう。

早めに親族間で話し合っておく

ゼロ葬を希望する場合は、早めに親族間で話し合っておきましょう。

ゼロ葬は、現状では浸透していません。突然ゼロ葬を行った場合、非常識であると責められる可能性があります。

葬儀や供養は遺族だけのものではありません。親族には、故人や親族の考えについて誠意をもって説明しておくのが肝要です。どうしても理解が得られずトラブルに発展しそうな場合には、代替策の選択が無難なケースもあります。

ゼロ葬以外の葬儀形式も検討する

ゼロ葬だけにこだわるのではなく、ゼロ葬以外の葬儀形式も検討してみましょう。ゼロ葬を希望する理由や自分のこだわりを精査しておけば、親族からの反対などでゼロ葬の実現が難しくなった際にも代替案を出しやすくなります。

例えば、お墓を維持管理する負担を抑えたいのであれば、永代供養墓や海洋散骨でも納得のいく弔いができる可能性があります。故人との関わりが薄く、頻繁な供養や費用の負担に抵抗がある場合は、合葬墓を選ぶのも一つの方法です。

妥協できる点とできない点を事前に整理しておきましょう。

あらかじめ自分なりの弔い方法を考えておく

ゼロ葬を選択した場合は、あらかじめ自分なりの弔い方法を考えておくのも大切です。一般の葬儀のように仏壇や位牌、お墓、回忌法要がないため、ノープランでは後から寂しくなって後悔する可能性があります。

部屋に専用スペースを設けて写真を飾ったり、食べ物などのお供えや命日の食事会を企画したりするなど、代わりの弔い方法を考えておくとよいでしょう。

ゼロ葬に関するよくある質問

ここからは、ゼロ葬に関するよくある質問を紹介します。

• ゼロ葬の自治体ごとの対応状況に違いはある？
• ゼロ葬後の遺骨はどうなる？

それぞれの回答を紹介していきます。

ゼロ葬の自治体ごとの対応状況に違いはある？

ゼロ葬の対応状況は、自治体によって異なります。

大都市圏ではゼロ葬の認知度が高まりつつあり、ゼロ葬に対応している葬儀社も少なくありません。地方ではいまだ認知度が低く、対応していない葬儀社が多い傾向が見られます。

なお、同じ自治体内でも火葬場によって対応状況に差が見られます。さいたま市の一部の公営火葬場では、やむを得ない事情がある場合、遺骨の処理を任せられるようになっています。しかし、すべての火葬場で同様の対応を行っているわけではありません。

ゼロ葬を検討中の方は、ホームページなどを活用し、居住地の自治体の対応状況を直接確認しておくことをおすすめします。

ゼロ葬後の遺骨はどうなる？

ゼロ葬後の遺骨は、火葬場の敷地内にある共同墓地に合祀されることが多いといわれています。

他人の遺骨と合祀されるため、後から遺骨の返却を希望するのは難しい状況です。ゼロ葬を希望する際には、熟考のうえ決定しましょう。

何を重視するか整理したうえで適切にゼロ葬を利用しよう

ゼロ葬は、火葬後に収骨しない供養方法です。多様化する宗教観や死生観にマッチした弔い方法のため選択する人が増えている一方で、まだまだゼロ葬に対する理解が進んでいないのが現状です。

安易にゼロ葬を選択すると、思わぬトラブルに見舞われる可能性があります。ゼロ葬を希望する理由をいったん棚卸ししたうえで、できる限り周囲を含めて納得のいく形で故人を見送るのが大切です。譲れる点と譲れない点を整理し、適切な形でゼロ葬を利用しましょう。

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