病院で死亡後すぐに直葬できる？火葬までの流れや注意点を解説

直葬とは、一般的な通夜や葬儀を行わず、火葬場で納棺の儀と火葬のみを執り行う形式の葬儀です。一般葬や家族葬などの形式に比べて簡易的ですが、そのぶん費用を大幅に抑えることができます。

そこで今回は、病院で息を引き取った人が直葬を行う場合の流れや、直葬を選択するメリット・デメリットなどを詳しく解説します。直葬を検討している方は、ぜひ参考にしてみてはいかがでしょうか。

直葬とは

直葬は一般的な葬儀の形式と異なり、通夜や告別式などを行わず、近親者のみで火葬と簡単な式のみを執り行う形式です。斎場を使用せず、料理を振る舞うこともないため、葬儀にかかる一式の費用や飲食接待費用を大きく抑えることができます。

直葬は葬儀にあまりお金をかけたくない方や、一般葬や家族葬のように時間をかけて式を執り行うことに負担を感じている方に適したお別れの形式です。

また、以下の記事では直葬の費用や流れについてより詳しく解説しているので、ぜひあわせてチェックしてみてください。

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病院で亡くなって直葬を行う際に押さえておきたいポイント

病院で亡くなった際に直葬を選択する場合、いくつか知っておきたいポイントがあります。

火葬ができるのは亡くなってから24時間後

通夜や葬儀を簡略化するからといって、亡くなってすぐに火葬ができるわけではありません。日本では、故人が亡くなってから24時間は火葬をしてはならないという法律があります。

そのため、火葬が行えるのは早くても亡くなった次の日以降になります。丸一日はご遺体を安置する必要があることをあらかじめ認識しておきましょう。

ご遺体の安置場所を手配する必要がある

病院で亡くなってから直葬でお別れをする場合、滞在場所は病院と火葬場だけとイメージしている方も多いのではないでしょうか。

しかし、先に説明したように、亡くなってから最低でも24時間は遺体を安置する必要があります。病院で長時間遺体を預けることはできないので、亡くなったらすぐに遺体の安置場所を手配しましょう。

場合によっては火葬場に安置所が併設されている施設もありますが、そうでない場合は遺体の移送にコストがかかることに注意してください。

直葬であっても葬儀社を介すのが一般的

直葬を選択する場合、ほかの形式のような細かい段取りの打ち合わせは発生しませんが、必ず葬儀社を介して手配を進めましょう。

近年は通夜・葬儀を行わず直葬のみを行うプランを用意している葬儀社も増えています。依頼しようと考えている葬儀社が直葬に対応しているかどうか、事前にリサーチしておくことが大切です。

病院で亡くなってから直葬までの流れ

ここからは、病院で亡くなってから直葬を行うまでの一連の流れを解説します。

臨終を迎える

故人が病院で臨終を迎え、息を引き取ると、医師による死亡の診断が行われます。その後、病室から霊安室にご遺体が移されます。

葬儀社に依頼の連絡をする

故人が息を引き取ったら、葬儀社に依頼の連絡を入れましょう。できるだけすみやかに火葬を行いたいと考えている方は、亡くなった後すぐに連絡を入れることが大切です。葬儀社によっては、ご遺体搬送やご遺体安置の段階からサポートに入ってくれる場合があります。

死亡診断書の発行

故人を病院から安置所に搬送するタイミングで、病院から「死亡診断書」を受け取りましょう。死亡診断書は自治体に提出する「死亡届」と葬儀の際に必要な「埋葬許可申請書」を作成する際に必ず必要となる書類です。受け取る際にお金がかかるので、あらかじめ手元に現金を用意しておくと安心です。

ご遺体搬送・ご遺体安置

ご遺体の安置所の手配が完了したら、寝台車に乗せて安置所まで搬送します。ご遺体の搬送は、専門業者や葬儀社に任せるのが一般的です。

遺体安置所では、ご遺体の腐敗を防ぐためにドライアイスで保護をしたり、末期の水・湯灌・死化粧などの一連の処置を施したりします。安置所によっては、遺族の立ち会いが可能です。

葬儀社との打ち合わせ

病院からご遺体を搬送したら、葬儀社と火葬の日取りや段取りの打ち合わせを行います。直葬の場合は、一般葬や家族葬よりも打ち合わせに時間がかかりません。

死亡届と埋葬許可申請書の申請

病院で死亡診断書を受け取ったら、「死亡届」と「埋葬許可申請書」を自治体に提出します。申請期限は亡くなってから7日以内と定められていますが、埋葬許可申請書は葬儀の際に必要となるため、すみやかに対応しましょう。申請する時間がない場合は、葬儀社がサポートしてくれる場合もあります。

納棺・出棺

火葬場へご遺体を搬送する前に、ご遺体を棺に納める「納棺の儀」を執り行います。故人と顔を合わせられる最後のタイミングとなるため、後悔のないお別れをしましょう。納棺の儀が終わったら、火葬場へと出棺します。

火葬

出棺した棺は火葬炉へと運ばれ、火葬が行われます。火葬の間、遺族は待合室で待機します。

お骨上げ

火葬が終わったら、故人の遺骨を骨壷に納める「お骨上げ」の儀式を行います。この儀式は「故人を三途の向こう側に橋渡しする」という意味合いのある大切な儀式で二人一組で竹橋を使って骨壷に骨を納めます。

これで葬儀は一旦終了となりますが、命日から7日目には初七日法要、49日目には四十九日法要や納骨法要などを行います。仏式にならう場合は、これらの法要の手配も進めていきましょう。

また、以下の記事では直葬の流れについてより詳しく解説しているので、ぜひあわせてチェックしてみてください。

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病院で亡くなって直葬を行うメリット

病院で亡くなったときに直葬を選択することには、さまざまなメリットがあります。

葬儀費用を抑えられる

直葬を選択することの1番のメリットは、葬儀費用を抑えられることです。直葬・火葬式にかかる費用の平均は20〜50万円で、葬儀にかかる平均費用の119万円（経済産業省：特定サービス産業動態統計調査をもとに算出）と比べて非常に安く執り行えます。

直葬は通夜と葬式を執り行わないため、そのぶんの費用がかかりません。葬儀にかかる一式の費用や僧侶へのお布施、参列者へ振る舞う会食の費用を浮かせることができるほか、参列者が少ないため香典返しの費用も抑えられます。

直葬の費用については、以下の記事でより詳細に解説しています。

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遺族の負担が減る

直葬は納棺の儀と火葬のみを執り行う形式で、一般的な通夜・葬儀は行いません。直葬の形式を選択した場合、遺族が葬儀の準備をするときの負担を最小限に抑えられます。

故人が亡くなってから葬儀を執り行うまでの期間は数日ほどと短く、タイトなスケジュールのなかで葬儀の手配や参列者の案内などを進める必要があります。喪主の方が忙しい場合やご高齢の場合は、直葬の方が適しているでしょう。

参列者の負担が減る

直葬は遺族が手配をする際の負担を抑えられるだけでなく、参列者の負担も軽減できます。故人の遺族にご高齢の方が多い場合は、2日間にわたる葬儀や長い式典が負担になる可能性があります。直葬は短い式典のみで半日程度で終わるため、一般的な葬儀と比べて体力的な懸念がある方でも参列しやすいでしょう。

無宗教で執り行える

直葬では、火葬の際に軽く読経を行うケースもありますが、基本的には無宗教で執り行われます。
一般的な葬儀は仏教・神道・キリスト教などの形式に則って進められますが、なかには特定の宗教にこだわりたくない方や無宗教で行いたい方もいるのではないでしょうか。直葬を選択すれば無宗教の形式で故人とお別れできるうえ、お布施の費用もカットできます。

病院で亡くなって直葬を行うデメリット

病院で亡くなった際に直葬を行うことは、メリットだけでなくデメリットもあります。以下の記事では直葬におけるデメリットを詳しくまとめているので、ぜひ参考にしてみてください。

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お別れの時間が短い

直葬を選択した場合、故人と顔を合わせて最後のお別れができるのは、納棺の前後の一度きりです。場合によっては遺体安置所で面会ができることもありますが、遺族の立ち会いができない安置所もよくあります。

そのため、直葬を選択した場合、短いお別れの時間だけでは遺族の心の整理がつきにくい可能性があります。参列者も限定されるため、葬儀に呼ばれなかった友人や知人が故人ときちんとお別れをできないケースも考えられるでしょう。

菩提寺に納骨できない場合がある

直葬は無宗教で執り行ったあと、納骨のみ仏式にならって行いたいと考えている方もいらっしゃるかもしれません。しかし、菩提寺によっては直葬の形式で葬儀を行った方の納骨を遠慮している場合があります。

葬儀後にトラブルにならないためにも、もし先祖代々のお墓がある場合はあらかじめ住職に連絡をとり、直葬の場合でも問題なく納骨ができるかを確認しておくようにしましょう。

火葬場の空きがない場合がある

火葬場が混み合っている場合、死後24時間が経ってもすぐに火葬ができないケースがあります。その場合は安置時間が長引くため、想定のスピード感で葬儀を終えられなかったり、遺体の安置にかかる費用が増額したりする可能性があります。

葬儀が完了するまでの早さを理由に直葬を選ぼうとしている方は、このようなリスクがあることをあらかじめ念頭に置いておきましょう。

補助金の対象にならない場合がある

故人が健康保険や社会保険に加入していた場合、亡くなった後に埋葬料・埋葬費や葬祭費の名目で葬儀費用の補助を受けることができます。
補助金の金額や申請方法は自治体によって異なりますが、なかには直葬形式を選択していると補助を受けられない場合があります。補助金を利用したいと考えている方は、事前に確認を取っておくとよいでしょう。

また、葬儀費用がない場合の対策について、以下の記事で解説しますので併せてチェックしてみてください。

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葬儀後の弔問対応が増える可能性がある

直葬は、限られた家族や親族のみが集まって行います。故人の友人や知人であっても最後のお別れをできない場合があるため、葬儀に参列できなかった人が後日訪ねてくるかもしれません。

直葬では参列者を絞ることで参列者対応や香典返しの負担を抑えられますが、後々弔問対応を行ったり香典返しをしたりして、結局手間がかかってしまう可能性もあります。

直葬のメリット・デメリットを見極め、後悔のないお別れをしましょう

病院で亡くなった方が直葬で葬儀を執り行う場合、遺族や参列者の負担を格段に抑えられます。しかし、一般的な葬儀の形式と違ってゆっくりとお別れができないため、本当に直葬の形式で問題ないかじっくり見極めることが大切です。

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