家族葬の費用相場や50万円以内に抑える方法、超えるケースについて理解し、予算に応じた葬儀を執り行える。

近年、葬儀の形式は多様化しており、従来の一般葬に代わって「家族葬」を選ぶ人も増えています。家族葬とは、親しい身内だけで行う小規模な葬儀で、参列者が少ない分準備や進行も比較的シンプルなのが特徴です。

一般葬と比べて費用を抑えやすいことも魅力のひとつですが、「実際はどれくらいの費用になるのか」「本当に50万円以内でおさまるのか」と疑問に感じる方もいるでしょう。

この記事では、家族葬の費用内訳や50万円以内に抑えるためのポイント、見積もり時の注意点までわかりやすく解説します。

【結論】家族葬は50万円以内で執り行えるが内訳に注意が必要

結論から述べると、家族葬は50万円以内でも執り行えます。規模が小さい分、全体の費用も抑えやすいのが特徴です。

ただし、安く済ませるには費用の内訳をよく確認しておくことが大切です。プランに含まれる内容によっては、基本料金に含まれていない追加費用がかかる場合もあります。

あとから慌てないためには「何にいくらかかるのか」を事前に確認しておくようにしましょう。見積もりを取る際は、総額だけで判断せず、内訳の細かい説明にも目を向ける必要があります。

家族葬と他の葬儀の費用相場

葬儀は一般葬のほかに家族葬や一日葬、直葬（火葬式）などの形式があります。参列者の人数や式の流れがそれぞれ異なるため、かかる費用にも違いがあります。

各葬儀の相場は以下のとおりです。

葬儀形式	費用相場	特徴
一般葬	100～200万円	最も形式が整っており参列者も多い
家族葬	30～100万円	親族中心で小規模、費用も抑えやすい
一日葬	30～50万円	通夜を省略し1日で完結する形式
直葬（火葬式）	20～50万円	通夜・告別式を行わず火葬式のみで完了

家族葬は、参列者を限定することで会場費や飲食代を抑えやすく、比較的リーズナブルに行える傾向があります。

ただし、形式や内容を自由に決められる分、こだわりを加えると費用が膨らみ、相場を超えることもあります。そのため、内容の選び方には注意が必要です。

家族葬の費用内訳

葬儀にかかる費用は、あらかじめ決まっているものではなく、内容や選び方によって大きく変わります。家族葬も同様で、どのような内容で進めるかによって金額が異なります。

ここでは家族葬の主な費用内訳について解説します。

式場利用や棺など基本的な葬儀費用

家族葬でかかる基本的な葬儀費用は、一般的に30〜100万円ほどが相場とされています。この中には以下のような内容が含まれています。

• 式場の利用料
• 棺
• 骨壺
• ご遺体の搬送料
• 安置費用

葬儀社ごとにすべての費用が含まれたパックプランが用意されているものの、式場の規模や立地、祭壇のグレードによって費用に大きな差がでます。

たとえば、自宅よりも葬儀会館を使う方が高額になりやすく、白木祭壇から生花祭壇に変更すると費用が跳ね上がることもあります。

葬儀社によってパックプランに含まれる内容も異なるため、項目ごとに何が含まれているのか事前に確認しておくことが重要です。

なお、弊社「1日葬・家族葬のこれから」では、不要なものを省いたセットプラン価格で、全国に一律価格で家族葬を提供しています。セットプラン料金に含まれるものの詳細は、以下をご覧ください。

参列者へのおもてなしにかかる費用

家族葬でも、参列者への飲食や返礼品の用意がある場合は費用が発生します。飲食代としては、通夜ぶるまいや精進落とし、飲み物代などを含めて30〜70万円が目安です。人数に応じて費用が上下するため、参列者が多くなるとその分コストも上がります。

返礼品は一人あたり3,000〜5,000円程度が相場で、人数分を用意する必要があります。品物の種類や包装の有無によっても金額は変動します。料理や返礼品は「グレード」を選べることが多いため、無理のない範囲で選ぶようにしましょう。

僧侶へのお布施や謝礼

僧侶へのお布施には「読経料・戒名料・御車代・御膳料・お心づけ」などが含まれます。金額は地域や宗派、依頼する内容によって異なりますが、全体で10〜50万円程度が相場です。

戒名の位を高くすると戒名料が上がり、読経回数や儀式の有無によっても金額が変わります。

お布施には明確な料金設定がないため、負担に感じる方も少なくありません。判断に迷う場合は、葬儀社に相談すれば目安を教えてもらえます。無理のない範囲で供養の気持ちを表すことが大切であり、見積もりの段階で確認しておくと安心です。

なお、弊社「1日葬・家族葬のこれから」では、菩提寺などお寺とのお付き合いがない方、遠方でお越しいただけない方に、全国一律価格で僧侶を手配いたします。お車代や心付けなども全て含まれた定額の手配料金ですので、安心してご依頼ください。

より詳細に、家族葬の費用について知りたい方は以下の記事もご覧ください。

家族葬が50万円を超えるケース

家族葬の費用相場はおおよそ30〜100万円とされており、内容によっては50万円を超えるケースも少なくありません。特に、参列者の人数や選ぶオプションによって費用が大きく変動することがあります。

ここでは、家族葬が50万円を超える主なケースについて解説します。

参列者が多く飲食や返礼品の費用がかさんだ場合

家族葬は一般的に少人数で行われるため、費用を抑えやすいとされていますが、参列者が予想以上に増えると飲食や返礼品の費用がかさみ、総額が50万円を超えることがあります。

たとえば、通夜ぶるまいを一人当たり2,000円で30人に用意すると、それだけで6万円。返礼品も3,000円の品を30人に渡せば9万円になり、合計で15万円がかかってしまいます。

人数が増えるほど費用が膨らむため、参列の範囲や料理の内容については、よく検討しておくことが大切です。

お布施や戒名料が想定より高かった場合

戒名の位によって、お布施の金額は大きく異なります。「信士・信女」なら10〜50万円「居士・大姉」になると50〜80万円が相場です。

戒名は自由に選べるわけではないものの、高位の戒名になると、お布施が予算を大きく超えてしまうこともあります。

費用をできるだけ抑えたい場合は、仏教形式そのものを避けて無宗教葬を選ぶという方法もあります。これにより、戒名や読経の依頼が不要となり、僧侶へのお布施や謝礼もかかりません。

ただし、無宗教葬を選択し戒名がない場合、菩提寺への納骨ができなかったり、親族から理解を得られずトラブルになったりする可能性もあります。経済面だけでなく、家族や個人の考え方も踏まえたうえで判断することが大切です。

地域や火葬場の事情で費用が高くなる場合

家族葬の費用は、地域や火葬場の状況によっても変動します。都市部では火葬場の予約が取りづらく希望日に火葬ができないケースがあります。その場合、遺体の安置期間が延び、追加の安置費用が発生することも珍しくありません。

また、民間の火葬場を利用する場合、公営よりも費用が高い傾向があります。大きな差はないものの、数万円ほど変わります。さらに、地域によっては火葬場が遠方にあり、搬送費用が高額になるケースもあります。

このようにさまざまな項目で少しずつ料金が上がると、結果的に家族葬の費用が50万円をこえる可能性も十分にあります。

家族葬を50万円以内に抑える方法と注意点

家族葬で50万円以内に抑えるためには、費用が発生する要因をしっかり把握し、無理のない範囲で内容を選ぶことが大切です。ただ安くするだけでは後悔につながる場合もあるため、注意が必要です。

ここでは、家族葬の費用を抑えるうえで意識しておきたいポイントを解説します。

必要最低限のプランを選ぶ

家族葬で費用を抑えるためには、プランの内容を確認して必要なものだけを含むシンプルな構成を選ぶことが大切です。たとえば、祭壇のグレードが高いものや演出が多く含まれているプランは、見た目が華やかな分だけ費用がかさみます。

搬送や棺、骨壺など最低限必要なものが揃った基本プランにしておき、オプションは必要に応じてあとから追加する形がおすすめです。格安プランのなかには、火葬場使用料や式場費が別料金の場合もあるため「何が含まれていて何が別なのか」を必ず確認しましょう。

人数を抑えて規模を小さくする

家族葬の費用は、参列者の人数をどこまで絞るかによって大きく変わります。親族全体に声をかけるのではなく、故人と特に関係が深かった家族や近親者だけに限定することで、会場の規模や設営の内容も簡素にできます。

また、通夜ふるまいや飲み物代、精進落としの費用も大幅に抑えることが可能です。できるだけ早い段階で「今回は家族葬であること」を明確に伝える必要があります。

訃報の連絡を入れる際は、電話やメール・LINEなどで「親族のみで静かに見送る予定ですので、弔問はご遠慮いただいております」と丁寧に伝えましょう。訃報のはがきを送る場合も、案内文にその旨を添えておくと誤解が避けられます。

不要なオプションをつけない（写真・演出など）

家族葬でも、希望すればさまざまなオプションを追加できます。たとえば、祭壇の装飾を豪華にしたり、遺影写真を特注にしたり、映像演出やプロの司会者を入れることも可能です。

これらの演出には一つあたり数万円かかることが多いため、不要なものはできるだけ省くことが費用を抑えるポイントです。

ただし、すべてを抑え過ぎてしまうと、かえって寂しい印象になってしまいます。どこまで必要とするかは、あらかじめ故人と話し合っておくのが理想です。すでに亡くなっている場合は、

故人の性格や考え方を踏まえて、家族で話し合いながら優先順位を決めていくとよいでしょう。

【費用を抑えるために】葬儀社選びのポイント

家族葬の費用を50万円以内に抑えるためには、葬儀の内訳をしっかり確認し、必要な項目だけを選ぶ工夫が欠かせません。それと同時に重要なのが、依頼する葬儀社選びです。

同じ葬儀内容でも、選ぶ会社によって料金や対応が大きく異なります。ここでは、無理なく予算内におさめるために意識しておきたい、葬儀社選びのポイントを解説します。

総額表示のプランであるかどうか

葬儀社を選ぶ際、総額表示のプランが用意されていれば追加費用が発生することもなく安心です。総額表示のプランでは、基本的なサービスや必要な物品がパッケージ化されています。

具体的には、式場使用料、棺、骨壺、遺影写真、霊柩車などが含まれているかを確認しましょう。一方で、基本料金が安く見えても、後からオプション費用がかかるケースもあります。

見積もりを取る際は何が含まれていて、何が別料金なのかを明確にすることが大切です。

予算に応じたプラン変更に対応しているか

細かい希望に完全に合致するプランを最初から見つけるのは、意外と難しいものです。そのため、葬儀社が「予算に応じて内容を調整できるかどうか」はとても重要なポイントです。

たとえば、内容が決まっているプランのうち祭壇のグレードを下げたり、返礼品を簡素なものに変更したりするなど、柔軟に対応してもらえれば50万円以内に抑えやすくなります。

最初の相談時に、予算感を伝えてみて対応できるかどうか確認してみましょう。また、打ち合わせから当日の進行まで担当者が関わるため、話しやすさや誠実さといった人柄も葬儀社を選ぶうえで重要なポイントです。

口コミや実績の内容

葬儀費用が予算内に収まったか、希望通りの対応をしてもらえたかなど、葬儀社を総合的に判断するうえで参考になるのが利用者の口コミや実績です。

口コミサイトやSNSを活用して、家族葬にかかった費用やサービス対応、柔軟な提案があったかなどを確認してみましょう。

また、なかには公式サイトで葬儀事例を紹介している葬儀社もあります。人数や内容によってどれくらいの費用が実際にかかったのかを知る手がかりになるため、事前にチェックしておきましょう。

ただし、全ての口コミが事実とは限らないため、口コミの内容だけで判断するのは避けましょう。

なお、弊社「1日葬・家族葬のこれから」をご利用いただいたお客様の評判を一部ご紹介いたします。
他の口コミをご覧になられたい方は、以下の「お客様の声を見る」より、ご自身のエリアや、気になるプランに絞り込んでご覧ください。

費用を抑えられない場合は葬儀形式を見直すのもおすすめ

家族葬で50万円を超えてしまいそうな場合や、さらに費用を抑えたいと考える場合は、ほかの葬儀形式も検討してみましょう。

たとえば「一日葬」は通夜を行わず、告別式と火葬を1日で済ませる形式です。会場費や飲食代を抑えられるため、費用の相場は30〜50万円とされています。

また「直葬」は通夜や告別式を行わず、火葬のみを行う形式です。費用を最も抑えやすく、20〜50万円程度で収まることもあります。

ただし、それぞれ儀式の流れや参列の有無が異なるため、親族間での合意や葬儀後の納骨方法も含めて慎重に判断することが大切です。

なお、弊社「1日葬・家族葬のこれから」では、「直葬」や「一日葬」も不要なものを省いたお得なセットプランで、全国一律価格で提供しています。さらに、事前にお問い合わせいただいたお客様には特別価格でご案内しておりますので、まずはお問い合わせください。

ポイントを押さえれば、家族葬も50万円以内にできる

家族葬は、親族中心で小規模であるため、一般葬に比べて費用を抑えやすく、相場はおおよそ30〜100万円とされています。

ただし、葬儀費用は式場利用料や棺などの基本費用だけでなく、参列者への飲食・返礼品や僧侶へのお布施などによっても大きく変わります。費用を抑えるには、プラン内容を見直し、必要なものだけを選ぶことが大切です。

また、予算に合わせた提案をしてくれる葬儀社を選ぶことも重要です。どうしても予算を超えそうな場合は、葬儀形式そのものを見直す選択肢もあります。無理のない予算で納得のいく形で故人を送り出しましょう。

なお、弊社では、価格を抑えたプランパックでの葬儀をご用意しています。参列人数に応じた広さの式場で、現代に合わせたシンプルな葬儀を行えます。依頼・相談は24時間365日受け付けているので、興味をお持ちの方はぜひお気軽にご相談ください。