葬儀費用を安く抑えるために工夫できることは？費用を抑える際に注意すべきポイントも解説

故人を弔い、最後のお別れを行う葬儀。葬儀社に払うお金・僧侶へのお布施・参列者への香典返しなど、葬儀を執り行うには何かとお金がかかります。

しかし、入院や病気療養が長期化して葬儀にかかるお金が残っていない方や生前に貯蓄をほとんど使い切ってしまった方など、さまざまな事情によって葬儀にあまりお金をかけられない方もいるのではないでしょうか。

そこで今回は、葬儀費用を安く抑える方法を知りたい方向けに、葬儀を安く済ませるための具体的なポイントや葬儀費用の相場、格安で葬儀をあげる際の注意点などを解説します。少しの工夫で葬儀にかかる費用を抑えられるので、ぜひ参考にしてみてください。

葬儀費用の相場は119万円

葬儀にかかる費用総額の平均は、約119万円です。（特定サービス産業動態統計調査（経済産業省）を元に算出）

かつての日本では、多くの参列者を招いて大々的に故人を送り出すのが主流でしたが、コロナ禍における葬儀の縮小化や簡略化によって、葬儀にお金をかける人が少なくなってきています。

葬儀形式ごとの費用相場

葬儀費用は、形式ごとに相場の金額がそれぞれ異なります。基本的には一般葬・家族葬・一日葬・直葬の順に費用が安くなっていきます。

一般葬の費用相場

一般葬は家族や親戚のほかに生前交流のあった友人・知人・仕事関係者などが幅広く参列する、大規模な葬儀形式です。かつての日本では、一般葬がよく選ばれていました。

一般葬の費用相場は100〜200万円で、もっとも費用がかかる葬儀形式といわれています。

家族葬の費用相場

家族葬は、近年人気を集めている葬儀形式のひとつです。一般葬よりも小規模で執り行われ、家族や親戚とごく一部の親しい人のみが参列します。

家族葬の費用相場は約70万円で、一般葬よりも大幅に費用を抑えられるのが特徴です。

なお、弊社「1日葬・家族葬のこれから」では必要最低限なものが揃ったセットプランでのご提供で、相場より抑えて家族葬を行えます。

一日葬の費用相場

一日葬は一般葬や家族葬で行われるお通夜を省略し、葬儀・告別式・火葬のみを1日で終わらせる葬儀形式です。葬儀時間を大幅に短縮できることから、遺族・参列者の負担を減らしたい人に支持されています。

一日葬の費用相場は30〜50万円で、家族葬とあまり費用に差はありません。

なお、弊社では必要最低限なものが揃ったセットプランでのご提供で、相場より抑えて一日葬を行えます。

直葬の費用相場

直葬は通常行われるお通夜と葬儀・告別式のすべてを省略し、火葬のみを短時間で執り行う葬儀形式です。葬儀一式にかかる費用が浮くため、費用負担を大幅に抑えられます。

直葬の費用相場は20〜50万円で、もっとも費用を安く抑えられる葬儀形式といわれています。

なお、弊社では必要最低限なものが揃ったセットプランでのご提供で、相場より抑えて直葬を行えます。

葬儀費用の内訳

葬儀費用は葬儀形式によっておおよその相場金額が決まっていますが、葬儀の規模や参列人数、葬祭用品や料理のグレードなどによっても変動します。まずは、葬儀にかかる費用の内訳を知っておきましょう。

葬儀一式費用

葬儀一式費用とは、葬儀にかかる基本料金を指します。具体的には葬儀場や火葬場の利用料、祭壇・棺・遺影にかかる費用、ご遺体の搬送費などで、葬儀費用の大半を葬儀一式費用が占めています。金額が固定のものが多く、コストカットしにくい部分といえます。

飲食接待費用

飲食接待費用は、葬儀にまつわる飲食代や会食代をまとめたものです。通夜ぶるまい・精進落とし・告別料理など、葬儀にともなって行われる会食にかかる費用がこれにあたります。

金額は、参列者の人数や会食の回数、振る舞う料理のグレードなどによって大きく変動します。会食の代わりにお弁当を用意したり料理を少し質素なものに差し替えたりすることで、費用を安く抑えることもできます。

返礼品費用

返礼品費用とは、参列者へのお礼として渡す会葬御礼の品や、香典を包んでくれた方への香典返しの品にかかる費用を指します。こちらの費用は参列者の人数によって変動しやすく、香典を辞退した場合は香典返しも不要となります。

寺院費用

寺院費用は、僧侶・神主・牧師などの宗教者に直接支払う謝礼の費用です。お気持ちとして包む意味合いが強いために明確な金額目安が定まっておらず、地域によっても相場が異なります。

金額に迷った場合は、葬儀社に相談しても問題ありません。謝礼は現金で手渡すのが一般的なため、事前に手元に現金を用意しておく必要があります。

なお、弊社「1日葬・家族葬のこれから」では、菩提寺などお寺とのお付き合いがない方に、全国一律価格で僧侶を手配いたします。お車代や心付けなども全て含まれた定額の手配料金ですので、安心してご依頼ください。

仏教における主な寺院費用

名目	内容
お布施	葬儀・法要に参列してくれた御礼
読経料	葬儀・法要で読経してもらった御礼
戒名料	戒名をつけてもらった御礼
御車代	交通費
御膳料	会食に欠席した場合に渡す食事代

追加でかかる可能性がある費用

葬儀では基本の葬儀プランに含まれていないサービスを受けた場合や参列者が予定よりも増えた場合など、状況によって追加費用が発生することがあります。

見積書の時点では発生していなかった金額が精算時に発生することもあるため、あらかじめ金額が増える可能性を念頭に置いておきましょう。後々トラブルにならないよう、葬儀社と密にコミュニケーションを取っておくことも大切です。

＜追加費用の一例＞

• 湯灌・エンバーミング代
• 葬祭用具や祭壇に飾る花のグレードアップ
• 会食のメニューやお弁当をグレードアップ
• ご遺体安置にかかるドライアイス代（安置が長期化した場合）
• 寝台車や霊柩車の移動費（移動距離が長い場合）

葬儀費用を抑える方法

ここからは、葬儀費用を抑えるためにできることを具体的に解説します。少しの工夫で、同じ形式やプランでも安く葬儀を執り行えるかもしれません。

複数の葬儀社から見積もりを取る

同じ葬儀形式や規模を指定したとしても、費用は葬儀社によってさまざまです。葬儀を安く執り行うためには、複数の葬儀社から見積もりを取って比較する作業が欠かせません。

希望の葬儀形式や葬儀内容が定まったら、複数の葬儀社に対して同じ条件で見積もりを依頼しましょう。受け取った見積書を確認し、費用の相場や何を優先すべきかなどを検討したうえで、もっとも信頼できる葬儀社を選ぶのがポイントです。

なお、見積書の金額が安かった場合でも、実際に葬儀を行ったら見積書に記載のなかった追加費用が発生するケースも珍しくありません。葬儀後にトラブルにならないよう、見積書の段階で葬儀社とよく話し合っておくことが大切です。

葬儀プランを見直す

葬儀費用を抑えるのにもっとも効果的な方法が、葬儀内容の見直しです。葬儀形式・斎場の規模・参列者数などを見直して小規模化することで、費用を今よりも安くできる可能性があります。

また、葬祭用具や食事内容を少し質素にすることでも費用を抑えることが可能です。遺族同士や葬儀社と相談しながら、費用を見直せるポイントがないかどうか検討してみましょう。

＜葬儀プランの見直しポイント＞

• 葬儀の規模や参列者数を再検討する
• 葬儀形式を再検討する
• 葬祭用具をグレードダウンさせる
• 祭壇を使用しない
• 会食のメニューやお弁当をグレードダウンさせる
• 会食を省略する

市民葬を行う

故人または喪主が住民票を持つ自治体で葬儀を行う場合、市民葬や区民葬を選択できる場合があります。市民葬や区民葬とは、自治体が指定する葬儀社を利用し、通常よりも安く葬儀を執り行える制度です。

制度を適用する場合は自治体への申請が必要なうえ、自治体によってはある一定の条件を設けている場合もあるため、興味のある方は事前に自治体に確認しておくことをおすすめします。

公営斎場を使用する

葬儀を行う葬儀場や火葬を行う火葬場には、公営の施設と民営の施設があります。公営斎場は自治体によって運営されており、民営の斎場よりも利用料が安いのが特徴です。斎場と火葬場が併設されている施設も多く、移動にかかる費用負担も抑えられます。

葬祭補助金制度を活用する

故人が健康保険や社会保険に加入していた場合、自治体や組合から葬儀費用の給付を受けることができます。こちらの給付は亡くなってから2年以内に申請が必要なため、忘れないうちに申請を行いましょう。

なお、通夜や葬儀を行わずに直葬のみを行った場合、自治体によっては補助金を受け取れない場合があります。

加入している保険	受けられる補助	金額
健康保険・共済組合	自治体から埋葬料・埋葬費を受給可能	一律5万円
国民健康保険	自治体から葬祭費を受給可能	1〜7万円で自治体により異なる※23区内は一律7万円
社会保険	社会保険事務所や健康保険組合から埋葬料を受給可能	一律5万円

以下の記事では、葬祭扶助制度についてより詳しく紹介しています。ぜひあわせてチェックしてみてください。

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葬祭扶助制度とは？支給金額は？申請方法や注意点などを解説

葬儀保険に加入しておく

実際に葬儀を行うまでに時間がある方や、先々のために葬儀費用の準備を進めておきたい方は、葬儀保険に加入しておくのもひとつの方法です。

葬儀保険は葬儀にかかる費用をまかなうための少額短期保険で、葬儀を執り行った後に保険料を受け取ることができます。比較的高齢でも加入しやすいため、いざというときのために備えておいてもよいかもしれません。

葬儀社への事前申し込みを活用する

お世話になっている葬儀社がある方や依頼する葬儀社が決まっている方は、葬儀社の提供する会員制度や事前申込制度を活用するのもおすすめです。

葬儀社によっては事前に葬儀費用を積み立てておくことができたり、非会員よりも葬儀費用を安く抑えられたりします。

なお、弊社「1日葬・家族葬のこれから」では、資料請求（無料）していただいたお客様はもれなく、葬儀費用が割引となりますので、まずはお気軽に資料請求ください。

葬儀社をネットで選ぶ

格安で葬儀を執り行える葬儀社を探したい場合は、インターネットの葬儀仲介会社を利用する方法もあります。ネット葬儀社は、葬儀の形式や内容を指定して依頼すると、その条件に合った葬儀社を探して選んでもらえるシステムです。

ネット葬儀社は自分で葬儀社を比較検討する手間をかけずに、比較的安価で執り行える葬儀社を見つけられるのが魅力です。しかし、特定の葬儀社を選べないため、葬儀内容に制約がかかる可能性もあります。

お布施や心付けの金額を見直す

お通夜や葬儀を仏教や神道などの宗教形式で行う場合、葬儀に招く宗教者への謝礼が発生します。仏式で執り行う場合はお布施・読経料・戒名料など、その都度包むお金が発生するため、費用を負担に感じる方もいるかもしれません。

お布施は相手への感謝の気持ちを伝える意味合いが強く、はっきりとした金額が定められていないため、葬儀社と相談しつつ費用を抑えるのもひとつの方法です。

なお、無宗教で葬儀を執り行った場合、このような寺院費用は発生しません。

香典を活用する

葬儀やお通夜の際に参列者から受け取る香典を、葬儀費用の支払いに充てるのもひとつの方法です。香典収入は参列者が多い一般葬がもっとも多く、参列者が少ない家族葬や直葬では少なくなる傾向にあります。

ただし、受け取った香典は全額を支払いに使えるわけではありません。1/3〜半分程度は香典返しとして相手にお返しする必要があるため、香典収入だけをあてにしすぎないようにしましょう。

また、以下の記事では香典の金額相場や香典袋の書き方などを解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

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遺体安置時間を短くする

日本では死後すぐに火葬が行えないため、葬儀や火葬が始まるまでの間、故人のご遺体を安置する必要があります。

その際に発生する安置所の料金やドライアイス代は安置時間が長期化するほど高額になるため、できるだけすぐに葬儀を執り行うこともコストカットに繋がります。

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費用を抑えるときの注意点

ここからは、葬儀費用を抑えるときに注意すべきポイントについて解説します。安く葬儀を執り行うことで、かえってトラブルを引き起こさないようにあらかじめ注意しましょう。

身内から反対される可能性がある

葬儀に関する価値観は人それぞれ。近年は家族・親戚のみの少ない人数で静かに葬儀を執り行うことが増えてきましたが、伝統的な形式に則り、多くの人で故人を囲んで送り出したいと考える方もいるでしょう。

費用を抑えるために葬儀を小規模にしたり参列者数を少なくしたりした場合、身内やほかの参列者からの理解を得られない場合もあります。トラブルを避けるためにも、事前に親戚間で十分な話し合いをして理解を得ておくことが大切です。

菩提寺とトラブルになる可能性がある

葬儀一式にかかる費用や寺院費用を抑えるために直葬形式を選んだ場合や無宗教で葬儀を執り行った場合、菩提寺での納骨を断られることがあります。なぜなら、納骨のためには仏式葬儀での読経や戒名を条件にしている菩提寺が多いからです。
先祖代々の墓に入りたい方やお世話になっている菩提寺がある方は、事前に納骨に関する条件がないかどうかを確認しておきましょう。

追加費用が高額になる可能性がある

安いプランパックで葬儀を執り行った場合、プランにはなかった追加オプションが増えたり、見積書時点に比べて追加費用が高額になったりする可能性があります。追加費用を極力抑えたい方は、葬儀社としっかりコミュニケーションを取って費用面でのギャップが生まれないようにしましょう。

また、格安のプランを選んだ場合、葬儀内容に制限がかかることが多いため、内容面でも物足りなさを感じるかもしれません。

故人とのお別れの時間が短い

通常の葬儀に比べて葬儀時間が短い一日葬や直葬を選んだ場合、想定よりも故人とのお別れの時間が短いと感じることがあるかもしれません。葬儀後に十分なお別れの時間が取れなかったことを後悔しないよう、葬儀形式は慎重に検討することをおすすめします。

香典収入が減る可能性がある

葬儀の参列者を少なくした場合、そのぶん香典による収入も少なくなることが見込まれます。葬儀を小規模で執り行うことを検討している方は、香典収入を費用のあてにしすぎないように注意してください。

分割払い、ローンの活用ができる場合もある

葬儀費用は、葬儀後一定期間内に一括で支払うのが一般的です。ただし、葬儀社によっては即日での支払いを求められたり、支払い期限が通常よりも長めに設定されていたりする場合もあります。

なかには、費用を十分に用意できず、一括での支払いが難しいケースもあるかもしれません。その場合は、分割払いや葬儀ローンを活用した支払いに対応している対応している葬儀社を選びましょう。

いずれにせよ、資金面で不安がある方は、葬儀社選びの際に支払い方法について十分に確認しておくことをおすすめします。

葬儀費用は事前に家族で決めておくことが大切

葬儀費用は、葬儀形式や規模によっておおよその金額が決まっています。葬儀の準備を始める前に、家族間で葬儀費用の目安についてしっかりと話し合っておくと、スムーズに葬儀手配を進められるでしょう。

また、費用を抑えても満足感の高い式を執り行えるよう、葬儀において何を優先したいかを明確にしておくことも大切です。
弊社では、価格を抑えたプランパックでの葬儀をご用意しています。参列人数に応じた広さの式場で、現代に合わせたシンプルな葬儀を行えます。依頼・相談は24時間365日受け付けているので、興味をお持ちの方はぜひお気軽にご相談ください。