家族葬に誰も呼ばないのはあり？トラブル回避策や注意点を解説

家族葬に誰も呼ばず、身内だけでひっそり故人をお見送りしたいと考えている方もいるのではないでしょうか。悲しみのさなか、日頃ほとんど付き合いのない親族への応対に追われるのは極力避けたいという人もいるかもしれません。その点、家族葬は身内だけで執り行えることがメリットといえます。

今回は、家族葬に誰も呼ばずにすむ方法や、身内だけで葬儀を行うときの注意点を紹介します。トラブルを回避し、納得のいく葬儀で故人をお見送りしましょう。

そもそも家族葬とは

そもそも家族葬には明確な定義はありません。一般的には、身内や親戚、ごく親しい友人などに人数を絞って行う葬儀を家族葬と呼びます。

ここでいう親戚とは、2親等以内の親族を指すことが多いといわれています。家族葬は、参列者が家族中心に限られるだけで、葬儀の流れ自体は一般葬と変わりません。

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家族葬に誰も呼ばないのはあり？

家族葬に誰も呼ばず、身内のみで葬儀を執り行っても基本的には問題ありません。

ただし、ポイントを押さえた応対をしないと、身内だけの家族葬の実現は難しいでしょう。そればかりかトラブルの元にもなりうるため、準備を万全に整えておく必要があります。

家族葬に誰も呼ばないメリット

家族葬に誰も呼ばないメリットは、ゆっくり故人とお別れできることです。身内以外が葬儀に参列しなければ、儀式中に他人を気遣ったり、応対に追われたりせず、必要な準備も減ります。その分故人とのお別れや悲しみに集中できるでしょう。

家族葬に親戚を呼ばず、葬儀をシンプルにすることで、葬儀費用を抑えられる可能性もあります。葬儀に参列する人数が減れば会場の規模を抑えられるうえに、会食の費用も抑えられるでしょう。

家族葬にかかる費用の相場を知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

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家族葬はどこまで身内だけで行うもの？

家族葬に誰も呼ばない場合、身内だけで行うセレモニーの範囲としては以下の2パターンが考えられます。

• お通夜や告別式など儀式への参列をお断りするパターン
• 一切の弔問をお断りするパターン

それぞれの内容は次のとおりです。

お通夜や告別式など儀式への参列をお断りするパターン

お通夜や告別式など儀式関連への参列をお断りし、葬儀前後の弔問には対応するパターンが考えられます。このパターンでは、お線香をあげに来たり、香典を渡しに来たりする人への対応を行うため、葬儀に参列できない人もある程度は納得しやすいでしょう。
一方で、葬儀自体には集中できるものの、前後の対応に追われて結局落ち着かない可能性があることも否定できません。また、香典を辞退せず受け取る場合には、香典返しを用意する必要がある点にも注意が必要です。

一切の弔問をお断りするパターン

一切の参列をお断りするパターンもあります。お通夜や告別式はもちろん、出棺や火葬、後日の弔問やお墓参りなど、すべての段取りで弔問の対応を行いません。

このパターンで家族葬を行えば、葬儀全般を通して故人とゆっくり向き合えます。しかし、故人とゆかりのあった人や親戚は故人をしのぶ機会を断たれ、不満を覚えるかもしれません。

いずれのパターンで家族葬を行うか、事前に決定しておく必要があります。

家族葬に誰も呼ばずにすむ方法

家族葬に誰も呼びたくない場合には、以下の方法で身内だけの葬儀実現を目指しましょう。

• 葬儀の参列者を明確化しておく
• 訃報の拡散を防ぐ
• 家族葬で葬儀を行うことをしっかり説明する

詳しく説明していきます。

葬儀の参列者を明確化しておく

参列者の範囲をあらかじめ具体的に決めておきましょう。

初めに参列者を明確にしておけば、対応のブレを防げます。葬儀に呼ばない親戚から問い合わせがあった際にも断りやすいでしょう。具体的な葬儀の段取りもしやすくなります。

誰を家族葬に呼ぶか迷ったら、以下のように特定の要素で機械的に範囲を決め打ちするのも一つの方法です。

• 一緒に暮らしていた家族のみに限定する
• 何親等まで呼ぶかを決め打ちする
• 参列者の人数を決め、血縁関係が深い順から呼ぶ

人数をもとに参列者を決める場合、10名までなら故人の配偶者や子ども、子どもの配偶者、親、孫くらいまでが範囲の目安です。20名までの場合にはさらに故人の兄弟姉妹やその配偶者が、30名ならいとこや甥、姪まで含まれます。

いずれの場合にも、故人の遺思があればそれを優先するのが大切です。

訃報の拡散を防ぐ

訃報が想定外の範囲まで拡散しないよう努めるのも大切です。思わぬところで訃報が漏れると、想定していない人が葬儀に参列しようとする可能性があります。

特に親戚の場合、一般的な葬儀であれば参列することが多いため、人づてに訃報を聞いた場合には駆けつけてくるかもしれません。

訃報の拡散を防ぐには、新聞掲載や看板の設置をやめるほか、参列が決まっている人や病院の関係者などに口止めをしておくことが大切です。

会社へ忌引きの連絡をする際にも、上司や担当の窓口へ口止めを依頼し、葬儀への参列や香典・供物・弔電・弔問の辞退をお願いしておく必要があります。

家族葬で葬儀を行うことをしっかり説明する

家族葬に呼ばない人に対しては、身内だけ、もしくはごく近しい血縁者だけで家族葬を行うことをしっかり説明し、理解してもらう必要があります。

身内だけの家族葬であると理解していないと、故人とお別れするために葬儀への参列を希望する人が出てくるものです。参列しないと失礼にあたると考え、無理をしてでもスケジュールを調整する人がいるかもしれません。

訃報の伝え方としては、葬儀の前に直接、もしくは書面で伝える方法と、葬儀後に報告する2パターンがあります。故人とあまり親しい付き合いがなかった相手には、書面による事後報告がベターです。

葬儀前に訃報を伝える場合には、参列へはお断りする旨をしっかり伝えておく必要があります。葬儀日程や葬儀会場も伝えないほうが無難です。

ストレートに参列を辞退すると角が立つため、「故人の遺思を尊重して家族のみで葬儀を行う」などの説明を添えるとスマートです。お世話になったことへのお礼もあわせて伝えましょう。

家族葬に誰も呼ばない場合の注意点やトラブル回避法

家族葬に誰も呼ばない場合には、以下のようなトラブルや想定外の出来事が起こる可能性があります。

• 家族葬に呼ばれなかった人から不満が出ることがある
• 想定していない人から弔問を受ける可能性がある
• 必ずしも葬儀費用が抑えられるわけではない
• 事後対応に追われる可能性がある

それぞれの注意点やトラブル回避法は次のとおりです。

家族葬に呼ばれなかった人から不満が出ることがある

家族葬に呼ばれなかった親戚のなかには、ないがしろにされたと感じたり、非常識だと感じたりする人もいるものです。故人と生前親しかった友人からは、お別れの機会を逸したと残念がられることでしょう。

身内だけでつつがなく家族葬を執り行い、周囲の人間関係にもヒビを入れたくない場合には、参列を辞退した人たちへのフォローは必須です。どのように説明すれば相手に納得してもらえるか、しっかり検討しておきましょう。

例えば、生前故人が身内だけの葬儀を希望していたと丁寧に伝えれば、相手は納得してくれる可能性があります。参列辞退の理由をはっきり説明できないのであれば、参列をお断りしない方が無難なこともあります。

想定していない人から弔問を受ける可能性がある

家族葬で身内以外の参列をお断りしていても、想定外の人から突然の弔問を受ける可能性はゼロではありません。

葬儀への参列や弔問をお断りする旨を事前に伝えていた場合、これはマナー違反に該当します。しかし、弔問はほとんどの場合善意で行うもののため、応対には注意が必要です。

故人と縁が深い人からの弔問は、無下にお断りするのは失礼にあたるため、ありがたく受け入れるべきです。会社関係などのオフィシャルな弔問であれば、丁重にお断りして構いません。

必ずしも葬儀費用が抑えられるわけではない

身内だけの家族葬で参列者が少ないからといって、それに比例して葬儀費用が抑えられるわけではない点にも注意が必要です。

参列人数が少なければ会場の規模や会食費が抑えられる分、葬儀費用も抑えられるのが一般的です。しかし、祭壇や棺など参列者が少なくても減らせないものはあるため、思ったより費用が抑えられないこともあります。

家族葬は一般葬より葬儀の自由度が高い傾向があるため、その分こだわりが出て、かえって費用がかかる可能性もあります。香典を受け取らない分、葬儀費用を負担に感じることもあるでしょう。
費用を抑えたいから家族葬に決めるのではなく、できる限り自分たちがやりたいスタイルの葬儀を行う視点が大切です。

事後対応に追われる可能性がある

身内だけの家族葬を行った場合、事後対応に追われる可能性があります。故人と親しかった人のなかには、葬儀後に自宅への弔問やお墓参りを希望する人が出てきます。

家族葬の場合は一般葬とは異なり、葬儀に参列できなかった人の後日の弔問には必ずしも対応する必要はありません。しかし、相手の気持ちを汲み取り、対応する方がベターなことも往々にしてあります。

通常は事前に連絡が来るものですが、なかには突然の訪問を受けるケースもあるでしょう。葬儀後のしばらくは、柔軟に対応できるよう準備をしておくのが無難です。

このような対応が煩わしいようであれば、家族のみにこだわらない葬儀を検討するのも選択肢の1つといえます。
また、以下の記事ではより詳細に家族葬での注意点を解説してますので、ぜひチェックしてみてください。

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家族葬を行うと聞いた側が守るべきマナーQ＆A

ここまで家族葬を行う遺族側の話を見てきましたが、家族葬を行うと聞いた側はどのように対応すべきでしょうか。そのマナーについていくつか紹介します。

家族葬に呼ばれてないのに参列するのはあり？

家族葬の連絡を受けた際に、明確な招待を受けなかったり、葬儀会場や日時の案内がなかったりした場合には、参列しないのが基本的なマナーです。家族葬をうたっている以上、無理に参列すると相手の迷惑になってしまうので注意しましょう。

これは故人の親戚であっても同様で、遺族だけで行う意思表示を受けているのであれば、それを尊重するのが大切です。

ただし、家族葬の定義はあいまいなため、先方が身内だけの家族葬を想定していない可能性もあります。葬儀会場と日時の案内がある場合や、参列をお断りする明確な意思表示がない場合には、参列しても問題ないことがあります。

迷ったら事前に遺族に確認しておくのがおすすめです。遺族には聞きづらい場合には、葬儀の進行を把握している葬儀会社に問い合わせれば、遺族の意思が判断しやすいでしょう。

香典を渡す必要はある？

家族葬で香典を渡すかどうかは、ケースバイケースです。家族葬の場合は、一般的には香典を辞退する傾向があります。しかし、家族葬であっても香典を辞退しないケースもあります。

香典を辞退するケースでは、葬儀連絡の際にその旨をあわせて伝えてくることが多いようです。香典に関する記載がない場合や不明な場合には、念のため香典を用意しておくとよいでしょう。

香典を渡した際にお断りされた場合には、無理に渡すと失礼になるため注意しましょう。

事後の弔問は可能？

家族葬を行った後の弔問は可能です。事前に連絡のうえ、葬儀直後の忙しい時期を避けつつ、四十九日以内で先方の都合がつく日に訪問しましょう。

ただし、遺族のなかには事後の弔問も辞退している場合があります。弔問を受け付けている場合にも、香典を辞退していることがあるようです。

無理にこちらの気持ちを押し付けず、遺族の意思を尊重しましょう。

家族葬で誰も呼ばない場合はトラブル対策をして納得のいく葬儀を行おう

家族葬は、誰も呼ばず身内だけで行っても問題ありません。遺族だけで葬儀を行えば、他人への気遣いが不要な分、故人とゆっくりお別れができるでしょう。

しかし、遺族と親しかった友人や親族のなかには、葬儀への参列を希望する方もいます。身内だけで葬儀を行う理由をしっかり説明し、相手の気持ちを組んだ応対を取るよう配慮しましょう。トラブルを避け、納得のいく葬儀を行えるようしっかり準備を行うのが大切です。

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