葬儀の費用相場

5人規模の家族葬費用を大公開|安くする方法や少人数の注意点は?

5人規模の家族葬費用を大公開|安くする方法や少人数の注意点は?

近年は、故人や遺族の意向に合わせたさまざまな葬儀形式が用意されています。家族葬を検討しているものの「参加人数に指定はないのか」「費用はどれくらいかかるのか」といった疑問を持つ人もいるのでしょう。

今回は、家族葬を5人で執り行う際の費用相場について解説していきます。葬儀費用を安く抑える方法や、直葬についても紹介しているので、葬儀形式を決めるうえで参考にしてみてください。 

この記事を要約すると

  • 一般的な家族葬の平均相場は約72万円です。
  • 家族葬を5人で行う際の費用目安は60万円です。参列人数が少ない分、「返礼品費用」や「飲食接待費用」を抑えることが出来ます。
  • 弊社「1日葬・家族葬のこれから」は価格を抑えたプランパックで家族葬を提供しており、43万8,900円と相場より安く執り行えます。
お急ぎ

家族葬とは?5人でもできる?

家族葬とは、遺族や親族などを中心に故人を見送る葬儀形式のことです。故人の会社関係者や知人は呼ばないのが一般的ですが、明確な規則はありません。そのため、親しかった友人の参列することも可能です。

「5人だけでも大丈夫?」「故人の子供だけでやりたい」といった声もありますが、家族葬の参列人数に決まりはないため、どちらも問題ありません葬儀社と葬儀について打ち合わせする際に参列人数を伝えておくようにしましょう。

なお、家族葬は参列者が少ない分、遺族や親族の負担を減らしやすく、故人とのお別れをゆっくりすごせることが魅力です。後ほど詳しく解説しますが、参列人数が少ない場合は「直葬」もおすすめです。

家族葬の特徴や流れの詳細については、以下の記事で詳しく解説しているので、気になる方はチェックしてみてください。

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5人で家族葬を執り行う場合の費用相場

公正取引委員会が公表している「葬儀の取引に関する実態調査報告書」をもとに算出した家族葬の平均相場は、約72万円です。参列者が5人の場合、返礼品費用や飲食接待費用を抑えられるため、60万円が目安になります。

オプション内容や地域によっても費用は変動します。オプションとは、通常のプランに追加できるサービスのことで、具体的には棺の種類・祭壇に飾る花・通夜振る舞い・返礼品などがあります。葬儀形式に関係なく、オプションを追加するほど料金は高くなります

葬儀で読経してくれたり戒名をつけてくれたりしたお坊さんに渡す「お布施」は、プラン料金に含まれているケースと含まれていないケースがあります。事前に葬儀社へ確認しておきましょう。

家族葬の費用の内訳

5人で家族葬を行う際の費用の内訳は以下のとおりです。

内訳費用
葬儀一式費用30~140万円
返礼品費用1万5,000~2万5,000円
飲食接待費用2万5,000円~4万円
寺院費用10~50万円

返礼品費用は1人あたり3,000〜5,000円が目安です。ただし、5人で行うようなごく近しい家族のみの参列であれば、返礼品を用意する必要がありませんので省いても良いでしょう。

通夜振る舞いは1人あたり2,000〜3,000円、精進落としは1人あたり3,000〜5,000円が目安です。家族葬で参列者が5人ほどであれば、飲食接待費用は2万5,000〜4万円程度になるでしょう。

葬儀一式費用のなかに含まれる車両費用やドライアイス費用には上限が設けられています。故人を遠方から搬送したり、火葬場のスケジュールで火葬が数日空いたりした場合は、追加費用がかかることもあります。

葬儀社によって家族葬プランの費用は異なるため、なるべく複数社から見積もりを取ったうえで検討しましょう。家族葬の費用詳細については、以下記事で詳しく解説しているので、気になる方はチェックしてみてください。

関連: 家族葬の費用相場は?料金内訳や知っておくべきことガイド

関連: 【宗教別】家族葬のお布施の相場は?渡し方やダメな金額を解説

家族葬の費用を安く抑える方法

ここまで家族葬の平均相場やその内訳を紹介してきましたが、葬儀費用は複数のポイントを意識することで、さらに安く抑えられます。具体的には、以下のようなポイントがあります。

  • 複数の葬儀社から見積もりを取り比較する
  • 規模をなるべく縮小し祭壇は使用しない
  • 会食を省略する
  • 葬儀費の補助金制度を活用する

上記4つのポイントについて、詳しく解説していきます。
他にも家族葬を費用を安く抑える方法を、以下の記事で紹介してますので、併せてチェックしてみてください。

関連: 家族葬の費用を安くする方法10選|注意点についても解説

複数の葬儀社から見積もりを取り比較する

葬儀プランの料金やサービスの範囲は、葬儀社によって異なります依頼内容によって料金が決定するため、予定より高額になるケースも珍しくありません。

ネット上のプラン料金を比較するだけでなく、なるべく複数社から葬儀の見積もりを取るようにしましょう。病院から紹介された葬儀社をそのまま利用すると、予想していた以上に高くなる可能性もあります。

故人が亡くなってからでは、バタバタしてしまうため、なるべく生前に見積もりを取っておくことが大切です。

規模をなるべく縮小し祭壇は使用しない

お通夜や告別式で準備する祭壇の平均相場は20〜80万円です。祭壇は故人を弔ったり故人そのものを表したりする目的がありますが、家族葬で必ず設置しなければならないわけではありません。

なるべく費用を抑えたい場合は、祭壇なしの意向を葬儀社に伝えてみましょう。祭壇を用意する場合は、以下のように祭壇の種類によって相場が変わるため注意が必要です。

祭壇の種類平均相場
白木祭壇30~100万円
花祭壇20~50万円
折衷裁断50~70万円
自由な祭壇要見積もり

使用する花のサイズや種類によっても料金が異なるので、事前に確認しておきましょう。葬儀社が祭壇なしの葬儀に対応していない場合は、お通夜や告別式自体を執り行わない直葬を選択するのも1つの方法です。

また以下の記事では、家族葬の祭壇について解説しています。

関連:  家族葬は祭壇なしでいい?費用相場や飾りの選び方を解説

会食を省略する

お通夜の後や火葬後には、お斎と呼ばれる会食を行うのが一般的です。しかし、家族葬や直葬といった小規模の葬儀では会食をしないケースが増えてきています。会食費用を用意するかどうかは遺族同士で話し合いましょう。

お斎を用意する場合も、通夜振る舞いや精進落としのランクを見直すことで、費用を節約できます。会食を省略すると、葬儀全体の時間が短縮され、参列者の体力的な負担を減らすこともできます。

葬儀費の補助金制度を活用する

葬儀費用の一部を補助してもらえる「葬祭費補助制度」を活用するのも1つの方法です。葬祭費補助制度とは、各種健康保険の被保険者が亡くなった際に支払われる給付金です。以下のように、加入していた健康保険によって補助内容が異なります。

加入していた健康保険の種類葬祭費補助の内容
国民健康保険・後期高齢者医療保険葬祭費の補助
社会保険・共済組合埋葬費の補助

給付金額は自治体によって異なりますが、国民健康保険の場合は1〜7万円、社会保険では5万円です。どちらも所定の給付条件を満たす必要があり、申請期限もあります。詳しくは、役所の担当窓口や保険組合で確認できます。

このほかにも、所定の条件を満たせば「葬祭扶助制度」などの活用も可能です。制度の詳細や葬儀費用を工面する方法に関しては、以下の記事で解説しているので、気になる方はチェックしてみてください。

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呼ぶ人がいない場合は直葬もおすすめ

葬儀に呼ぶ人が少なく、小規模な葬儀を検討している場合は、直葬もおすすめです。直葬とは、お通夜と葬儀式を省略し火葬のみを執り行う葬儀のことです。

直葬を選ぶ一番のメリットは「葬儀費用の安さ」で、費用相場は20〜50万円程度です。参列者が少なく最短で葬儀を済ませられるため、参列者の負担も軽減できます。参列者が少なくなるべく費用を抑えたいような人に適しているといえるでしょう。

一方で、お通夜や葬儀式といった仏式行事を全て省略するため「故人が成仏できない」といった理由で親戚や菩提寺から反対されやすい一面もあります。葬儀自体は無事終わったとしても、菩提寺に納骨を断られる可能性もあるため注意が必要です。

直葬の流れや注意点については、以下の記事で詳しく解説しているので、気になる方はチェックしてみてください。

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家族葬を行うときの注意点

家族葬を行う場合は、以下の注意点を理解しておきましょう。

  • 遺族や親戚に相談し了承を得るようにする
  • 葬儀後の弔問準備を進めておく
  • 葬儀プランの詳細までチェックする

家族葬は遺族や親戚を中心として執り行うため、会社関係者や知人といった人達は参列しません。「故人を多くの人で見送ってあげたい」といった理由で、なかには反対する人もいます。葬儀形式について了承を得ておくようにしましょう。

葬儀後は、参列できなかった人の弔問が多くなる可能性があります。自宅に祭壇を用意したり部屋を片付けたりして、いつでも対応できるようにしておく必要があります。

葬儀プランには、不要なプランが含まれていることもあります。葬儀社と打ち合わせする時点で、詳細までチェックするようにしましょう。
他にも家族葬を行う際の注意点について、以下の記事で解説していますので、チェックしてみてください。

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家族葬に関するよくある質問

最後は、家族葬に関する3つのよくある質問に答えていきます。家族葬の費用や支払いに関する内容を記載したので、葬儀形式を決めるうえで参考にしてみてください。

家族葬の費用は5人と10人では違う?

葬儀会場費用は5人ほどの増減であれば、ほとんど変わりません。参列人数によって変わる葬儀費用の詳細は以下のとおりです。

  • 通夜振る舞いや精進落としなどの飲食接待費用
  • 返礼品費用
  • 葬儀会場費用

飲食接待費用は、通夜振る舞いと精進落としを合わせて1人あたり5,000〜8,000円であるため、5人増えた場合は約3万円増えます。返礼品(香典返し)は1人あたり3,000~5,000円が相場であるため、5人増えた場合は約2万円増えるでしょう。

ただし、参列者が増えると香典の額が増えるため、参列人数が少し増えた程度で負担する費用が大きく変わることはありません。

家族葬におけるお坊さんの費用は?

葬儀でお坊さんに渡すお布施の費用に明確な基準はなく、家族葬におけるお布施の平均は約23万円です。戒名のランクによっては、さらに高額になるケースもあります。

お布施の相場は、葬儀内容だけでなく地域によっても異なるので、金額に迷った場合は葬儀社のスタッフに相談しましょう。また、お布施は葬儀プランに含まれているケースと含まれていないケースがあるので事前の確認が必要です。

なお、直葬はお通夜や葬儀式がないためお坊さんを呼びません。戒名や読経などで呼ばない限りお布施の準備は不要です。お布施に関するマナーや封筒の書き方は、以下の記事で詳しく解説しているので、気になる方はチェックしてみてください。

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家族葬の費用は誰が払う?

葬儀費用は喪主が支払うのが一般的です。ただし、明確なルールはなく、喪主の経済状況によっては遺族で分担したり故人の遺産から工面したりします。

故人との生前の関わりなどによって、遺族間で「払う払わない」といったトラブルが起きることも珍しくありません。葬儀費用の支払いに関しては、なるべく事前に話し合っておきましょう。

なお、故人や喪主が生活保護を受けている場合は葬祭扶助制度を利用できます。経済的な事情により葬儀を行えない人に代わって自治体が葬儀費用を負担してくれる制度です。

生活保護を受けており、費用の工面が難しい場合は自治体に相談してみましょう。
また以下の記事では、家族葬の費用を誰が払うかを詳しく解説してますので、併せてチェックしてみてください。

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葬儀費用や流れについて理解したうえで最適な葬儀形式を選ぼう

家族葬に参列人数の指定はなく、5人だけで行うことも可能です。参列する遺族や親族にも明確なルールは存在しないため、故人の子供だけ参列しても問題ありません。

家族葬の平均相場は72万円ほどであり、祭壇や会食の内容を抑えることで、さらに費用を安くできます。費用の安さを最優先で考えたい場合は直葬もおすすめです。各葬儀の注意点も理解したうえで、葬儀形式を決めましょう。

弊社では、価格を抑えたプランパックでの葬儀をご用意しています。参列人数に応じた広さの式場で、現代に合わせたシンプルな葬儀を行えます。依頼・相談は24時間365日受け付けているので、興味をお持ちの方はぜひお気軽にご相談ください。

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