葬儀をしないで火葬のみを行える？葬儀をしないメリットや費用相場を解説

日本では、誰かが亡くなった場合、遺族や親族らが集まって葬儀を執り行うのが一般的です。しかし、なかにはさまざまな事情によって、葬儀を執り行わずに火葬のみで済ませたいと考える方もいます。

今回は、葬式を執り行わないことを検討している方向けに、火葬のみを行うメリット・デメリットや葬儀をしないときの亡くなってからの流れなどを詳しく解説します。火葬のみを行う場合の懸念点を知ったうえで、葬儀を行うかどうかを決定しましょう。

なお、火葬式と直葬の違いについては、以下の記事で解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

葬儀は行わなくても問題ない？

結論からいえば、葬儀を行わずに火葬のみを執り行っても問題はありません。葬儀は法律で義務化されているものではないため、故人や遺族の意志で葬儀を執り行わない選択ができます。

ただし、葬儀を執り行わない場合でも、亡くなった後のさまざまな手続きは必ず行う必要があります。なかでも火葬許可証を発行するために必要な死亡届は、死亡が認められてから7日以内に提出しなければいけません。

なお、弊社「1日葬・家族葬のこれから」の直葬プランには、火葬許可書の発行をセットプランの料金に含んでおります。お亡くなり後は慌ただしいため、お手間がかかる事務作業はお任せください。

葬儀をしない場合は火葬のみを行う

葬儀を行わない場合は、故人のご遺体を安置し、そのまま火葬場で火葬を行います。そのまま火葬を行うこともできますが、火葬の前に「火葬式」と呼ばれる簡単な儀式を執り行うという選択もできます。

火葬式では遺族が故人と対面し、最後のお別れの時間を過ごしたり、僧侶を招いて短い読経をあげたりします。

近年は葬儀をしない人が増えている

かつての日本では大勢の参列者を招いて大々的に葬儀を執り行っていましたが、近年は葬儀の簡略化が進み、家族葬や1日葬を選ぶ方だけでなく、葬儀そのものを執り行わないという選択をする方も増えてきました。

葬儀をしない方が増加している背景として考えられるのが、故人や遺族の高齢化です。昨今の高齢化社会によって、参列できる遺族がいない孤独死や、闘病の長期化で葬儀に充てるお金が残っていない方が増えています。このような情勢のなかで、葬儀を行わない直葬形式や火葬式が注目を集めています。

生前に葬儀をしない意思を表明する場合もある

近年は「終活」がブームとなり、心身が元気なうちに身辺整理や葬儀準備を行う方が増えています。自分で葬儀社や葬儀プランを決めてあらかじめ登録をしておくことはもちろん、生前のうちに「自分の葬儀を執り行ってほしくない」という明確な意志を表明することもできるようになりました。

もし、自分が亡くなった後に葬儀をしないでほしいと考えているならば、生前のうちに家族や親戚にその意志を伝えたり、遺言に書き示したりしておきましょう。

ただし、故人の遺志には法的な効力はないため、遺族が葬儀を行いたいと考えた場合、故人の遺志が優先されない可能性もあります。

火葬のみと通常の葬儀との違い

葬儀を行わず、火葬のみを行う場合、一連の葬儀の流れを終えるまでにかかる日数を1日程度短縮できる可能性があります。お通夜と葬儀・告別式をまるまるカットするため、葬儀準備の手間や時間がかからず、葬儀費用も大幅に抑えることができます。

亡くなってから火葬までの流れ

日本では、故人が亡くなってから24時間は火葬をすることができません。そのため、火葬のみの場合でも、火葬を終えるまで最短2日間はかかります。

また、火葬場は午前から夕方までの営業がほとんどです。例えば、夜に亡くなった場合は24時間後に火葬場が営業していないため、おのずと2日後以降の火葬となります。

1〜2日目：ご逝去〜火葬準備

亡くなった当日は、臨終を迎えて末期の水を取った後、すぐに葬儀社を手配しましょう。葬儀を行わず火葬のみを行う場合でも、必ず葬儀社を介する必要があります。

1. ご逝去
2. 葬儀社手配
3. ご遺体搬送
4. ご遺体安置
5. 火葬準備

1. ご逝去

病院で息を引き取った場合は医師による死亡診断、病院以外の場所で亡くなった場合はかかりつけ医による死亡診断または警察による死亡確認が行われます。医師による死亡診断の場合は「死亡診断書」、警察による死亡確認の場合は「死体検案書」が発行されます。

2. 葬儀社手配

遺族にご遺体が引き渡されたら、すぐに葬儀社を手配しましょう。

3. ご遺体搬送

火葬を行うまで、ご遺体を一時的に安置する必要があります。ご遺体を寝台車に乗せ、葬儀会社の安置所や自宅などに搬送します。

4. ご遺体安置

安置所にご遺体が到着したら、防腐処置や消毒を行い、着替え・死化粧・エンバーミングなどを施します。

5. 火葬準備

葬儀社と火葬・火葬式に向けた打ち合わせを行い、参列者を招く場合は訃報と火葬の案内を送ります。また、火葬には自治体が発行する「火葬許可証」が必要です。すみやかに自治体で死亡届を提出し、火葬許可証を受け取りましょう。

なお、弊社「1日葬・家族葬のこれから」では、プラン料金内「に火葬許可証」の発行代行が含まれておりますので、ご安心ください。

2〜3日目：納棺〜火葬

火葬当日は納棺を行ってから火葬場へ出棺し、火葬とお骨上げを行います。火葬場に到着してから火葬までの間に、火葬式を執り行うケースもあります。

1. 納棺
2. 火葬式
3. 火葬

1. 納棺

故人のご遺体を棺に納め、死装束を着せます。棺には故人が生前好きだった食べ物や身に付けていたものなどを副葬品として納めることもできます。

火葬式

火葬の前に簡単な式を執り行い、故人と最後のお別れをします。無宗教はもちろん、僧侶を招いて読経を行うことも可能です。

火葬

火葬炉でご遺体を火葬した後、収骨室で骨壷に遺骨を納める「お骨上げ」を行います。骨壷は遺族が自宅に持ち帰り、四十九日法要まで供養します。

火葬のみのメリット

葬儀を行わない1番のメリットは、葬儀費用を安く抑えられることです。葬儀の準備や葬儀時間がないため、遺族の心身の負担を抑えられるという利点もあります。

葬儀費用を抑えられる

葬儀をせず、火葬のみを行う直葬形式では、ほかの葬儀形式と比べて大幅に葬儀費用を抑えられます。

火葬のみを行う場合の費用相場は約20～50万円と低額なため、金銭的な余裕がない方にとって、もっとも負担の少ない選択肢といえるでしょう。

なお、弊社の「1日葬・家族葬のこれから」では、相場よりもさらに金額を抑え、必要なものを含んだ安心のセットプラン料金で直葬をご提供しております。

遺族の負担を抑えられる

葬儀を執り行わない場合、葬儀準備にかかる手間や時間を抑えられるほか、葬儀場での参列者対応や挨拶回りも行う必要がありません。

火葬のみの場合は所要時間も最大で3時間程度と短いため、長時間にわたる葬儀に比べて身体的な負担も最小限に抑えられます。

少人数でお別れができる

火葬や火葬式のみで故人を送り出す場合、故人の家族や親戚など、近しい間柄の人のみで静かにお別れできるのも利点のひとつです。

周囲に気を遣うことなく、アットホームな空間で故人との思い出を偲ぶことができるでしょう。

無宗教で執り行える

近年は葬儀の宗教形式にこだわりがない方や、無宗教で葬儀を行いたいと考える方も増えています。火葬や火葬式の場合、特定の宗教形式を用いずに行えるのも魅力のひとつです。

葬儀はせずに火葬のみを行い、後日無宗教形式で「お別れの会」を開くケースも珍しくありません。

火葬のみのデメリット

葬儀を行わない場合にはメリットのほかにも、さまざまなデメリットがあることをあらかじめ理解しておきましょう。

遺族の理解を得られない可能性がある

故人や喪主が葬儀を行わずに火葬のみでお別れをしようと望んでいても、遺族のなかにはそれを好意的に思わない方がいるかもしれません。

また、参列を望んでいた方が参列できず、最後のお別れができないことを後悔する可能性もあります。

後々のトラブルに発展しないためにも、葬儀を執り行わないことを決めている場合は、遺族や周囲にあらかじめ説明し、理解を得ておくことが大切です。

お別れの時間が短い

火葬のみを行う場合は、お通夜や葬儀・告別式を執り行う場合と比べて、お別れの時間がおのずと短くなります。

納棺・火葬・お骨上げの儀式は最大でも3時間程度で終了するため、後で時間が短かったと感じるかもしれません。

ゆっくりと気持ちの整理を付けながら故人を送り出したい方や、最後にじっくりと顔を合わせてお別れをしたい方は、後悔が残らないように葬儀を執り行うことをおすすめします。

菩提寺に納骨を断られる可能性がある

火葬や火葬式は無宗教で執り行うことが多く、仏式の葬儀で重視されている読経や戒名の儀式が行われないケースがほとんどです。そのため、仏教における葬儀の段階を踏んでいないとみなされ、菩提寺に納骨を断られる可能性があります。

先祖代々守っているお墓やお世話になっている菩提寺がある方は、直葬形式の方でもお墓に入れるかどうかを事前に確認することが重要です。

なお、納骨形式にこだわりのない方やお墓じまいをしている方は、納骨堂への納骨や散骨などの選択肢もあります。

参列できなかった人の後日弔問が増える

葬儀を行わない場合、本来参列する間柄だった方や故人と親交のあった方がお悔やみを伝える場がありません。そのため、故人の訃報を知った後、遺族の自宅に後日弔問に訪れるケースがあります。

直葬形式では葬儀前後の遺族の負担を抑えられますが、火葬後のバタバタとしている時期に個別で弔問対応を行う必要があります。お悔やみを伝えに来てくれる人数によっては、かえって負担に感じるかもしれません。

葬儀社によっては火葬のみの手配ができない場合がある

葬儀を行わずに火葬のみを行う直葬形式の場合でも、ご遺体の搬送・ご遺体の処置・納棺など、葬儀の専門スタッフが対応すべき儀式が数多くあります。そのため、故人が亡くなった後は必ず葬儀社を手配しましょう。

しかし、なかには火葬のみのプランを受け付けていない葬儀社も存在します。葬儀社を手配する前に、火葬のみでも受け付けてもらえるかどうかを確認しておくことが大切です。
なお、弊社では火葬のみのプランもご用意しておりますので、お気軽にご連絡ください。

葬祭補助金が利用できない場合がある

日本では、健康保険や社会保険に加入していた方が亡くなった場合、自治体や保険組合から葬儀費用の補助を受給できます。この補助金の申請は、死亡が確認された日から2年間有効です。
しかし、自治体や加入している組合によっては、火葬のみの場合に補助金を申請できないケースがあるため注意が必要です。

保険の種類	補助内容	受給できる金額
健康保険・共済組合	自治体から埋葬料・埋葬費を受給できる	一律5万円
国民健康保険	自治体から葬祭費を受給できる	1〜7万円で自治体により異なる※23区内は一律7万円
社会保険	社会保険事務所・健康保険組合から埋葬料を受給できる	一律5万円

なお、以下の記事では、葬祭扶助制度の活用方法についてより詳しく紹介しています。ぜひあわせてチェックしてみてください。

直葬の費用相場

葬儀を行わず、火葬・火葬式のみを行う直葬形式の費用相場は、20〜50万円といわれています。

ほかの葬儀形式に比べて費用を安く抑えることができますが、さらに費用を抑えたい方は、施設利用料の安い公営の火葬場を利用するのがおすすめです。

葬儀形式	費用相場
一般葬	約140万円
家族葬	60～150万円
一日葬	30～50万円
直葬・火葬式	20～50万円

火葬のみを執り行う際の注意点

葬儀を行わず火葬のみを執り行う場合も、通常の葬儀と同じように対応することがいくつかあります。

火葬のみでもご遺体安置所は必要

火葬のみを行う場合も、故人が亡くなってから最低でも24時間以上はご遺体を安置しなければなりません。そのため、ご遺体安置所の手配や安置所への搬送は必ず行う必要があります。

なお、弊社では、セットプラン料金内に搬送料金と、会館でのご安置料金が含まれておりますので、安心してお任せください。

読経を希望する場合は僧侶を手配する

火葬の直前に開かれる火葬式は、無宗教形式で執り行うのが基本です。しかし、希望をする場合は僧侶を招いて読経をあげることも可能です。火葬式に僧侶を招きたいと考えている方は、葬儀社との打ち合わせの際に希望を伝えましょう。

弊社では、菩提寺などお寺とのお付き合いがない方に、全国一律価格で僧侶を手配いたします。お車代や心付けなども全て含まれた定額の手配料金ですので、安心してご依頼ください。

訃報は火葬後に知らせる

故人の訃報は、遺族や親族には直後に、葬儀に参列する方には葬儀案内と同じタイミングで伝えるのが一般的です。しかし、葬儀を執り行わない場合は、故人の訃報を伝えるタイミングに迷うかもしれません。

遺族で火葬のみを執り行う場合は、周囲の混乱を招かないよう火葬が終わるまでは訃報を伏せておき、火葬後に挨拶状を送りましょう。挨拶状には、故人の訃報と、無事に火葬を終えたことを記します。

忌引の日数は通常と変わらない

故人の遺族が会社に勤めていたり学校に通っていたりする場合は、故人が亡くなった際に忌引休暇を取得できます。

一般的には忌引休暇を取得している期間に葬儀に参列しますが、葬儀を執り行わない場合でも休暇の取得は可能です。取得できる日数の目安についても、通常と変わりません。

故人との間柄	忌引日数の目安
配偶者	7日
父母	7日
子供	5日
祖父母	3日

火葬のみに参列する際の注意点

ここからは、葬儀を執り行わない方の火葬や火葬式に参列する場合に気を付けたいポイントを解説します。遺族からの申し付けがない限り、喪服や香典は通常の葬儀と同様に準備しましょう。

服装は通常の葬儀と変わらない

火葬や火葬式のみに参列するときでも、通常の葬儀と同じように喪服を着用するのがマナーです。男性は黒いスーツを、女性は黒いワンピースまたはアンサンブルを着用して参列しましょう。

喪服を着用する際は、靴・かばん・アクセサリーも黒いものを選びます。故人や遺族に失礼のないよう、身だしなみをしっかりと整えることが大切です。

香典を包んで参列する

日本では、葬儀に参列するときに故人・遺族へお見舞いとお悔やみをあらわす「香典」を包む文化があります。葬儀を行わない方の火葬に招かれた場合でも、香典は包んで持っていくのが一般的です。

ただし、なかには遺族が香典の受け取りを辞退しているケースも珍しくありません。参列する前に、香典の扱いについて確認しておくことをおすすめします。

香典の書き方や包み方、金額の相場にはさまざまなマナーがあるため、故人や遺族に失礼のないようにあらかじめ調べておきましょう。以下の記事では、香典の包み方について詳しく解説しています。ぜひあわせてチェックしてみてください。

火葬後にお別れ会を開くケースもある

葬儀を執り行わずに火葬のみでお別れをした遺族のなかには、火葬後に葬儀を行わなかったことを後悔したり、何かしらの式典で故人を偲びたいと考えたりする方も珍しくありません。

その場合は、セレモニーホールやホテルに遺族や関係者を招き、後日に「お別れの会」や「偲ぶ会」を行うという選択肢もあります。葬儀よりも自由なスタイルで、宗教形式にとらわれずに行えるという利点もあります。

葬儀を行わないかどうかは慎重に選択しましょう

葬儀の簡略化や参列者の高齢化が進む近年は、葬儀を行わず火葬のみでお別れをするケースが増えています。直葬形式ともいわれるこのお別れの形には、さまざまなメリットとデメリットがあるため、慎重に検討しなければいけません。後に後悔が残らないよう、遺族同士でしっかりと話し合って決めることが大切です。

弊社では、価格を抑えたプランパックでの直葬・火葬式をご用意しています。依頼・相談は24時間365日受け付けているので、興味をお持ちの方はぜひお気軽にご相談ください。