直葬の割合は？増加の背景や選ばれる理由を徹底解説

葬儀の準備に追われるなかで「直葬の葬儀内容はどのようなもの？」「一般葬と直葬は何が違うの？」といった疑問を抱えている方は多いのではないでしょうか。実は、近年直葬は選ばれる割合が増えつつある葬儀の形式です。
本記事では、直葬の概要や選ばれる理由・トラブルの対処法まで詳しく解説します。直葬を検討している方はぜひ参考にしてみてください。

この記事を要約すると

直葬の割合は、葬儀全体の5.5%です。都市部になれば高く、約20%の方が直葬を選んでいます。
直葬が増えている理由は、葬儀費用が抑えられる、時間が短いので身体的・精神的な負担が軽減されることが挙げられます。

直葬の概要と選ばれる割合を解説
直葬の割合が増えている理由
直葬以外の葬儀の種類
直葬において発生割合が高いトラブルと対策
葬儀形式は注意点も把握したうえで決定しましょう

直葬の概要と選ばれる割合を解説

ここでは、直葬について以下の3つポイントに絞って解説します。

直葬とは通夜や告別式を行わない火葬のみの葬儀
直葬が選ばれる割合は5.5％
直葬は年々増加傾向にある

それぞれ詳しく見ていきましょう。

1. 直葬とは通夜や告別式を行わない火葬のみの葬儀

直葬とは、通夜や告別式を省略し火葬のみを行う葬儀の形式です。遺体を火葬し、遺骨を遺族に引き渡すまでが一連の流れです。

宗教的な儀式や、参列者へのもてなしなどは基本的に行わないケースが多く、簡素で費用を抑えられる葬儀として近年注目されています。

核家族化や高齢化などを背景に、直葬で葬儀を執り行うケースが増えつつあるのが現状です。

2. 直葬が選ばれる割合は5.5％

2021年の全国の葬儀に占める直葬の割合は5.5％です。直葬を選ぶ理由としては「費用を抑えたい」「身内だけで静かに見送りたい」などが挙げられます。（参考：公正取引委員会｜葬儀の取引に関する実態調査報告書）

葬儀社のなかには、直葬専門のプランを用意する会社も出てきました。

なお、直葬で行われる割合は都市部ほど高く、4～5人に1人は火葬のみの直葬で弔われています。

3. 直葬は年々増加傾向にある

直葬は近年増加傾向にあり、最近では都心部を中心に広まりつつあります。今後も高齢化や核家族化が進むにつれ、直葬を選ぶ人は増えていくでしょう。直葬は葬儀の新しい選択肢として、今後も注目度が高まっていくことが予想されます。

なお、直葬についてより詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてみてください。

直葬の割合が増えている理由

直葬が選択される割合が増えてきている理由について、4つの要因を紹介します。

葬儀の費用が抑えられるから
精神的・身体的な負担が少ないから
参列者の負担を軽減できるから
故人の意思を尊重したから

今後、直葬はメジャーな葬儀形式として広まっていく可能性があるでしょう。

1. 葬儀の費用が抑えられるから

直葬は通常の葬儀に比べて、費用を大幅に抑えられます。通夜や告別式、飲食のもてなしなどを省略できるため、葬儀にかかる総費用が少なく済むでしょう。

とくに、会場費や祭壇の費用・飲食費などを節約できます。一般的な葬儀の費用は平均で約119万円と言われていますが、直葬ならプランや形式にもよるものの数十万円程度に抑えられるでしょう。（参考：経済産業省｜特定サービス産業動態統計調査を元に算出）

高齢化や核家族化が進むなかで葬儀の費用負担を軽減したいと考える人が増えているため、直葬を選択されるケースは増えていくことが予想されます。

2. 精神的・身体的な負担が少ないから

葬儀の準備や当日の対応は、遺族にとって大きな精神的・身体的な負担になりえます。直葬を選択すれば、通夜や告別式などの儀式を省略できるため、遺族の負担を大幅に軽減できるでしょう。

身内だけで静かに故人を見送りたいと考える遺族にとって、直葬は魅力的な選択肢です。核家族化が進むなかで「葬儀の負担を少しでも減らしたい」と考える方には、直葬は最適な葬儀形式と言えるでしょう。

3. 参列者の負担を軽減できるから

通常の葬儀では、参列者も通夜や告別式に参加する必要があり、時間的・経済的な負担をかけてしまいます。とくに遠方から参列する人は交通費や宿泊費などの費用負担が大きくなるため、参列者の方に申し訳なさを感じる方もいるでしょう。

一般の葬儀と異なり、直葬は参列者を近親者のみに絞って葬儀を執り行うので、周囲の人に負担をかけなくても済みます。また香典を受け取ることを辞退すれば、参列者に経済的な負担をかけさせません。
高齢化が進み葬儀に参列することが難しい人が増えるなかで、参列者の負担を軽減できる直葬は時代に合った葬儀形式と言えるでしょう。

4. 故人の意思を尊重したから

生前に「葬儀は簡素に済ませてほしい」と言っていた故人の意思を尊重して直葬を選ぶケースがあります。

故人が「葬儀の費用が少なく済むように」と考えていた場合、直葬はその意思を反映した選択肢と言えるでしょう。最近は、エンディングノートなどで葬儀の希望を書き残す人も増えており、故人の意思を尊重して葬儀形式を決めるケースもあります。

故人の意思を何より大切にしたいと考える遺族が増えていることも、直葬が選ばれる理由の一つです。

直葬以外の葬儀の種類

ここでは、直葬以外にどのような葬儀形式があるのかについて紹介します。

一般葬
家族葬
一日葬
社葬
密葬

ひとつずつ見ていきましょう。

1. 一般葬

一般葬は、故人の生前の交友関係を大切にし、関係者を幅広く招待する伝統的な葬儀です。参列者を限定しないため、故人の親族や知人・近所の方や職場の関係者など幅広い方に参列してもらえます。

通夜・告別式・火葬までの一連の流れを執り行います。大勢の関係者に見守られながらお別れができるのが最大の特徴です。

一方で参列者が多い分、会場費・飲食費・返礼品代などの費用が高額になる傾向があります。

故人の人付き合いが幅広い場合、葬儀とは別に届いた供物のお返しや香典返しを準備する対応が増える可能性があります。そのため参列者の間口が広い一般層の場合、個別での対応が大変になる場合があるでしょう。
また、一般葬を執り行う場合は、規模に応じて公営斎場・民営斎場・寺院などのなかから適切な会場選びが重要です。参列者の人数が予測できない場合は、若干大きめの会場を用意しておくと良いでしょう。

2. 家族葬

家族葬は、身内や近しい関係者のみで行う少人数の葬儀です。一般葬と同様の流れで執り行いますが、アットホームで落ち着いた雰囲気のなかで、故人とゆっくり最期の時間を過ごせるのが大きな特徴です。

一般葬と比較して参列者が限定されるため、飲食費や返礼品代などの費用を抑えられるメリットがあります。

家族葬は、以下のような人によく選ばれている葬儀形式です。

故人と関係が近しい人だけで見送りたい人
生前に故人が家族葬を希望していた人
参列者の数が少ないため小さな規模で葬儀を執り行いたい人

家族葬は、参列者の範囲を小さくした点を除けば葬儀の流れ等は基本的に一般葬と変わりありません。

家族葬とはいえ親族を招くことも多いので、故人の意向に沿って親族のみ20名程度で家族葬を執り行い、思い出話に花を咲かせても良いでしょう。一般的に家族葬に呼ぶ人の範囲は、故人の家族や親族・近しい友人などが対象ですが、明確な基準はありません。

家族葬について、より詳細に紹介してますので、こちらもチェックしてみてください。

3. 一日葬

一日葬とは、告別式と火葬のみを1日で執り行うお葬式です。

通夜は行わないため、喪主や遺族・参列者の負担を減らせるのが特徴です。参列者が限られるため葬儀にかかる費用が少なくて済みます。また、葬儀は1日で完結するので宿泊場所を用意する必要もありません。

ただし遺体を運び入れるタイミングによって、会場費が2日分かかるケースもあるので注意が必要です。

また、お通夜がない分葬儀に参加できない人が増えてしまいます。その結果、一日葬に参列できなかった人が後日弔問に訪れるケースが考えられるので、かえって遺族の負担が増える恐れもあることに留意しましょう。
より詳細に一日葬について知りたい方は、こちらも読んでみてください。

4. 社葬

社葬は、企業・団体が主催するお葬式で、創業者や社長・経営陣などの会社に貢献した人物が亡くなった際に採用される葬儀形式です。通常の葬儀と分けて四十九日法要の前に執り行われます。

社葬の目的は数多くの関係者を招待して故人を偲ぶだけでなく、取引先に今後の方針を示したり社員の結束を強くしたりする意図もあります。

社葬の種類は合同葬とお別れ会の2つがあり、合同葬は葬儀の運営や費用を複数の会社や団体が担当・負担する形式です。一方お別れ会は、遺族だけでなく友人や知人が主催することがある葬儀です。目的は故人の業績をたたえることにあるため、宗教儀式などは取り入れません。

社葬を行う場所は葬儀場・ホテル・寺院のほか、企業所有の会議場や体育館などを利用する場合もあります。

5. 密葬

密葬とは、身内だけで行うお葬式です。故人と近しい人のみで密葬を執り行ったあと、一般の参列者を招きお別れ会や偲ぶ会などが行われます。

一般葬との違いは、故人の訃報を知らせる人の範囲にあります。できる限り多くの人に訃報を知らせる一般層に対し、密葬は近しい人にだけお知らせを出します。事前準備や参列者対応の負担も少なくなるため、お別れの時間を静かに迎えられる点がメリットです。

なお、本来は密葬と本葬の2回分葬儀を執り行う必要がありますが、最近は「葬儀のお知らせを出さず、身内のみで執り行う葬儀」のことを密葬と呼ぶ場合もあります。

小規模な葬儀という点では、密葬と家族葬は近い部分がありますが、密葬は家族葬と異なり、身内だけで式をしたあと一般の参列者を招いて本葬を執り行います。

直葬において発生割合が高いトラブルと対策

最後に、直葬で良く発生するトラブルの例と対処法を紹介します。

十分にお別れの時間が取れなかった
親族の理解が得られない
菩提寺に納骨できない

直葬で葬儀を執り行うことを考えている方は、参考にしてみてください。

1. 十分にお別れの時間が取れなかった

直葬は通夜や告別式がないため「お別れに十分な時間が取れていない」と感じてしまうかもしれません。

後悔しないためには、火葬の前に安置施設で十分にお別れの時間を取ることをおすすめします。事前に葬儀社と相談し、お別れの時間を確保できるスケジュールを立てれば直葬でも故人とのお別れの時間を取れるでしょう。

2. 親族の理解が得られない

直葬は一般的な葬儀とは異なるため、親族の理解を得られないことがあります。とくに、高齢の親族には直葬の概念がなじみにくく反対されるケースもあるでしょう。

「故人を粗末に扱っている」と感じる親族もおり、同意を得るのが難しい場合があります。対策として、事前に親族に直葬の意義を丁寧に説明し、理解を求めることが大切です。

故人の意思を尊重したいという点を強調し、親族の協力を仰ぐようにしましょう。

3. 菩提寺に納骨できない

直葬は基本的に宗教儀式を取り入れない葬儀形式であるため、僧侶のなかには「直葬は葬儀のなかに入らない」という意見を持っている方もいます。

そのため菩提寺との関係が悪くなり、納骨を断られる恐れがあります。

対策として、事前に菩提寺に相談し、直葬でも納骨できるか確認することが重要です。菩提寺の了承が得られない場合は、ほかの寺院や納骨堂の利用を検討しましょう。

葬儀形式は注意点も把握したうえで決定しましょう

直葬は費用を抑えられる一方で、十分なお別れの時間が取れないなどの注意点もあります。葬儀の形式は、故人の意思や遺族の事情を考慮しながら、慎重に選択することが大切です。

事前に親族と話し合い葬儀社にも相談して、トラブルを未然に防ぐなどの対策も忘れてはいけません。直葬にはメリットだけでなく注意点もあることを理解したうえで、最良の形で故人を送れるよう、十分に検討して葬儀の形式を決めましょう。

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