直葬（火葬式）の費用相場は？内訳や賢く費用を抑える方法を解説

直葬は、葬儀の流れが簡略化されていて参列人数も少ないことから、葬儀費用を抑えられます。直葬を検討するうえで、具体的な費用相場が気になるという人もいるでしょう。直葬のメリット・デメリットが気になるといった声もあります。

今回は、直葬の費用相場とその内訳を中心に、メリット・デメリットについても詳しく解説していきます。ほかの葬儀形式の費用相場も紹介していますので、比較したうえで予算に応じた葬儀形式を選んでみてください。

直葬の内容や注意点については、以下の記事で詳しく解説しているので、気になる方はチェックしてみてください。

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直葬（火葬式）の費用相場

直葬は、お通夜や葬儀式がなく火葬と骨上げのみを執り行います。参列者は、遺族や親戚が中心であり知人や職場の人などは基本的に参加しません。祭壇や通夜振る舞いを用意する必要がなく、費用を抑えやすいことが一番の特徴と言えるでしょう。

オプションなどの依頼によって費用が高くなることはあるものの、直葬の費用相場は20～50万円ほどと言われており、ほかの葬儀式と比べても安いと言えます。葬儀形式ごとの費用相場は以下のとおりです。

葬儀形式	費用相場
直葬	20～50万円
一日葬	30～50万円
家族葬	60～150万円
一般葬	140万円前後

一日葬も費用を抑えられますが、読経などを行う僧侶にお渡しするお布施が葬儀費用とは別で必要です。直葬の場合、お通夜や葬儀式がないので基本的に僧侶を呼ぶことがなく、お布施代も必要ありません。

直葬の費用内訳

直葬の費用相場の内訳は以下のとおりです。

葬儀社へ支払う内訳	費用相場
人件費	5～10万円
安置費用	1万円前後
搬送費	1.5～3万円
棺代	5～8万円
骨壺	5,000～1万円

火葬場に支払う内訳	費用相場
火葬料金	・公営の火葬場：無料～2万円 ・民営の火葬場：5～10万円
控室の使用料金	無料～1万円

上記内訳は一例であり、葬儀社によって内容が異なるため、事前に費用は確認しましょう。例えば、プランに含まれていない各オプションを依頼した場合は、葬儀費用が高くなる場合があります。

なお、直葬では僧侶を呼ばないと解説しましたが、僧侶に読経や戒名をお願いした場合はお布施が別途必要です。お布施の相場は10～50万円です。直葬におけるお布施のマナーは以下の記事で詳しく解説しているので、気になる方は下記記事をチェックしてみてください。

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直葬のメリット

最適な葬儀形式を選ぶうえで直葬のメリットが気になるという人もいるでしょう。直葬を選ぶ主なメリットは以下のとおりです。

• 葬儀費用を抑えられる
• 葬儀が短時間で終わるため喪主や参列者の負担が少ない
• 参列者の対応作業がない

それぞれのメリットについて、ほかの葬儀形式との違いにも触れながら解説していきます。

葬儀費用を抑えられる

ここまで解説してきたとおり、直葬を選ぶ一番のメリットと言えるのが葬儀費用の安さです。納棺を終えた後は、火葬と骨上げを執り行い葬儀が終了するため、お通夜や葬儀式で必要な費用がかかりません。

僧侶を必要とする儀式もないためお布施も不要です。なるべく葬儀費用を抑えたい人に最適な葬儀形式と言えるでしょう。ただし、依頼したオプション内容によっては費用相場よりも高くなる可能性があるため注意が必要です。

葬儀が短時間で終わるため喪主や参列者の負担が少ない

葬儀を短時間で終わらせられることも、直葬のメリットと言えるでしょう。火葬場へと出棺する前に執り行う納棺の儀の所要時間は30分～1時間が一般的です。火葬場へ到着した後は、5〜10分のお見送り時間があり、火葬自体は1〜2時間で終わります。

一般葬のように1日目にお通夜、2日目に葬儀式・火葬と2日に分かれていないため、喪主や参列者の負担を軽減できることも魅力です。遠方から参列する親戚の宿泊手配を行なう必要もありません。

なお、一日葬もお通夜がないため、参列者の負担を減らしやすいと言えます。

参列者の対応作業がない

お通夜や告別式の受付け、通夜振る舞いなどの対応が一切なく、体力面や精神面の負担を軽減できることも直葬のメリットです。

人付き合いが苦手であったり、各場面で行なわれる喪主の挨拶が嫌だと感じたりする人もいるのではないでしょうか。直葬であれば、そのような不安や負担がありません。

火葬に関しても遺族と親戚のみ参加するのが一般的です。香典を頂かない分、香典返しなどについても考える必要はありません。ただし、参列者が限られている分、葬儀後の弔問が多い可能性があることは理解しておきましょう。

また以下の記事では、直葬のメリットについて解説していますので、併せてチェックしてみてください。

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直葬のデメリット

直葬にはメリットだけでなく、依頼前に理解しておくべきデメリットも存在します。メリットのみで葬儀形式を選んでしまうと、後で後悔する可能性もあります。

具体的には以下のようなデメリットがあります。

• 菩提寺から納骨を断られる可能性がある
• 家族や親戚から反対される可能性がある
• 故人とのお別れの時間が短い

各デメリットについて、対策法も踏まえながら解説していきます。

菩提寺から納骨を断られる可能性がある

お通夜や葬儀式のない直葬は、読経などの宗教儀式もないため菩提寺の理解を得にくいと言えます。

僧侶を必要としないため、葬儀自体は問題なく執り行えますが、遺骨を納骨する際に断られる可能性があります。このようなトラブルを避けるためにも、葬儀形式を決める際は事前に菩提寺へ相談することが重要です。

菩提寺で納骨できない場合は「納骨堂や公営墓地」で納骨したり、直葬での納骨を受け入れてくれるお寺を探したりするといった対処方法もあります。

家族や親戚から反対される可能性がある

菩提寺から理解されにくいのと同様に、宗教儀式がない直葬に良いイメージを持っていない人もいます。「直葬では故人が可哀そう」「故人が成仏できない」といった理由で、周囲から反対される可能性があるため注意が必要です。

親族で事前に話し合うことはもちろん、故人の生前に希望する形式について確認しておくことでも、このようなトラブルを防げます。直葬を希望するものの周りの了承を得られない場合は、火葬の際に僧侶に読経や戒名を付けてもらうことも検討しましょう。

家族葬であれば、参列者を遺族と親族のみにしたうえで葬儀を行えます。弊社では、家族葬を43万8,900円（税込）からご用意しておりますので、お気軽にご相談ください。※提示の金額は事前に資料請求された方向けの限定価格となります。

故人とのお別れの時間が短い

直葬はお通夜や葬儀式がなく、すぐに火葬へと移るため、故人とのお別れの時間を十分に確保しにくいと言えるでしょう。また、葬儀社の安置施設にご遺体を預ける場合、基本的に火葬当日まで故人とは会えません。

直葬は、生前に親しかった知人や職場の同僚などは参列しないのが一般的です。故人をみんなで送り出してあげたいと考えている人には不向きと言えるでしょう。費用を抑えつつ、なるべく多くの人でお見送りしたい場合は、参列者の指定がない一日葬がおすすめです。

弊社では、価格を抑えたプランパックでの葬儀をご用意しています。参列人数に応じた広さの式場で、ご意向に沿った葬儀を執り行えます。24時間365日いつでも受け付けておりますので、お気軽にご相談ください。

葬儀費用を安くする方法

葬儀費用を抑える方法は、主に以下の3つがあります。

• 葬儀に関する補助制度を活用する
• 事前に複数の葬儀社から見積もりを取る
• 福祉葬や市民葬を検討する

葬儀を執り行った際に活用できる補助制度の種類や注意点、なぜ複数社から見積もりを取った方がいいのか解説していきます。

葬儀に関する補助制度を活用する

一定の条件を満たし、申請することで葬儀に関する費用を補助してもらえる「葬祭費補助金制度」があります。対象となるのは生前に国民健康保険あるいは社会保険・共済組合に加入していた人です。

ただし、自治体によって補助金の額や対象となる葬儀は異なります。支給対象が「葬祭費」となっている場合、直葬は認められない可能性があるため、事前に確認しましょう。

また、葬祭費補助金制度の申請期限は葬儀の翌日から2年間であるため、そのほかの手続きと一緒に申請してみてください。

事前に複数の葬儀社から見積もりを取る

どこの葬儀社も費用に大きな差はないと思われがちですが、決してそのようなことはありません。似たような値段でもプランに含まれるサービス範囲やオプションの費用は葬儀社によって異なります。

希望する葬儀形式や予算、葬儀内容に関する要望をまとめたうえで、複数の葬儀社から見積もりを取ることが費用を抑えるためには重要です。値段だけでなく、問い合わせた際にどこまで分かりやすく親切に説明してくれるかもチェックしましょう。

見積もりの作成には時間がかかるため、できれば生前から準備しておくことをおすすめします。

福祉葬や市民葬を活用する

「福祉葬」を行なうのも1つの方法です。生活保護を受けていた世帯が対象で、葬儀費用を工面できない場合に利用できます。

福祉葬は市役所の生活支援に関する窓口で相談できます。福祉葬の対象でなかった場合は「市民葬・区民葬」を活用する方法もあります。

市民葬とは、各自治体が住民に対して行なっている葬儀支援制度で、経済的な負担の軽減を目的としています。葬儀内容に指定がありますが、通常の葬儀よりも費用を抑えられます。東京都の自治体を例に紹介すると、直葬形式にかかる費用は20万円ほどです。

どうしても葬儀費用の工面が難しい場合は、葬儀費用の補助制度や葬儀ローンを活用することで費用の負担を軽減できます。詳しくは以下の記事で詳しく解説していますので、気になる方はチェックしてみてください。

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直葬に関するよくある質問

最後は、直葬に関する3つのよくある質問に答えていきます。直葬で戒名を付けてもらう場合の費用やお金がない時の対処法、参列する際のマナーに関する内容を記載したので、直葬を検討する際の参考にしてみてください。

直葬に参列する場合は香典を用意すべき？

香典は遺族の経済的な負担を軽減することが目的であるため、葬儀全体が簡略化された直葬では基本的に用意する必要はありません。ただし、明確な基準があるわけではないため、参列する場合は念のため準備しておくようにしましょう。

気を使って香典を渡そうとする人もいますが、香典を受け取った場合は香典返しが必要となるため、かえって遺族に負担をかけてしまうことにもなりかねません。直葬の香典に関するマナーは以下の記事で詳しく解説しています。気になる方はチェックしてみてください。

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直葬で故人に戒名を付けてもらうための費用は

直葬で故人に戒名を付けてもらう場合の費用は、10～50万円が相場です。費用は戒名のランクによって決まり、最も高いものでは100万円以上になることもあります。

戒名の費用は明確な基準があるわけではないため、具体的な金額は葬儀社に相談するか、依頼したお寺に直接質問してみましょう。

なお、読経をお願いする場合のお布施の相場は、5～10万円程です。

葬儀のお金がない場合はどうすべき？

葬儀社から提示された葬儀費用の工面できない場合は、生活保護を受けていた世帯が対象の「福祉葬」または、自治体が行なっている「市民葬」を検討してみましょう。通常よりも費用を安くできる可能性があります。

希望の葬儀形式があり、福祉葬や市民葬を利用できない場合は「葬儀ローン」の活用を検討しましょう。葬儀費用を対象とした金融サービスで、金融機関からお金を借りたうえで葬儀費用を支払います。限度額が高く設定されているため、一般葬などでも十分まかなえます。ただし、絶対に審査を通過するとは限らないため注意が必要です。

費用だけでなく各葬儀形式の特徴を踏まえて葬儀を検討してみましょう

直葬の費用相場は20〜50万円ほどで、ほかの葬儀形式と比べて安いことが特徴です。仏教儀式を一切行わないことから、通常別で僧侶に用意するお布施も必要ありません。直葬は、葬儀時間が短く参列者の負担を軽減できるといったメリットもあります。

その一方で、周りから反対される可能性があり、故人とのお別れの時間が短いといったデメリットもあるため、十分に検討したうえで葬儀形式を決めるようにしましょう。

弊社では、価格を抑えたプランパックでの葬儀をご用意しています。参列人数に応じた広さの式場で、現代にあわせたシンプルな葬儀を行えます。依頼・相談は24時間365日受け付けているので、興味をお持ちの方はぜひお気軽にご相談ください。